新商品開発・生産体制増強・販路拡大
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況を受け、さばをはじめとした当社の主力商品に使用している水産原材料の価格動向を踏まえた規格の見直しや、銀鮭やいわし、にしん、いか、もずく等、多様な水産物を使用した商品の展開を行うとともに、付加価値を高めた商品開発を進めております。また、今後の更なる成長のためには、新規商品開発に加え、基本商品の磨き上げこそが最重要課題であると捉え、引き続き良品製造に取り組んで参ります。」
主力商品の規格見直し、多様な水産物を使用した商品展開、付加価値を高めた商品開発および基本商品の磨き上げを、継続的な成長施策として再確認している。 - 2026-05-14再掲決算
「今後の更なる成長のためには、新規商品開発に加え、基本商品の磨き上げこそが最重要課題であると捉え、引き続き商品の規格見直し及び開発体制の強化による良品製造に取り組んで参ります。」
基本商品の規格見直しと開発体制の強化を最重要課題とする前回の位置付けを維持し、取り組みの継続を記載している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「今後の更なる成長のためには、これら基本商品の磨き上げこそが最重要課題であると捉え、基本商品の規格見直し及び開発体制の強化に取り組んでおります。」
従来の新商品投入・販路拡大を含む成長施策に加え、焼き魚・煮魚・カップサラダ等の基本商品の規格見直しと開発体制強化を最重要課題として位置付けている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、市場における需要の高まりや多様化するニーズへの対応に加え、関西・中四国地域における物流の効率化にも対応すべく、大阪府泉佐野市に関西工場を新設し、2024年11月より稼働を開始しております。」
新商品開発・生産体制増強・販路拡大のうち、生産体制について関西工場が2024年11月に稼働開始した。関西・中四国地域の物流効率化と需要・ニーズへの対応を目的としている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「販売面では、セブン-イレブン向けデイリー食品において、焼き魚やカップデリの定番商品が前年同期と比較して販売個数を伸ばしていることに加えて、2024年１月から関東地域より販売を開始し、順次エリアを拡大していた「さばの味噌煮」が５月より全国販売となりました。また、６月よりカップデリの新商品「いかと海老ブロッコリーオリーブオイル仕立て」の全国販売を開始しております。」
「さばの味噌煮」の販売地域を関東から5月に全国へ拡大し、6月にはカップデリ新商品を全国販売するという商品投入・販路拡大の進展を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、テスト段階で好評だった「さばの味噌煮」の販売を2024年１月から関東地域より開始しており、順次販売地域を拡大しております。」
新商品の販売開始と販売地域の段階的拡大という、商品開発・販路拡大の具体的な進展を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「開発・生産・販売それぞれの拡充が重要であると考えております。」
水産素材による惣菜、鮮度延長・冷凍食品、添加物を含まない商品の開発、工場ライン拡充、既存顧客深耕、新パートナー開拓、直接販売体制および海外市場調査を一体的な成長施策として再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「セブン-イレブンの惣菜購入キャンペーンやメディア露出の効果により、焼き魚やカップデリなどのデイリー食品の新規顧客を獲得することができました。」
キャンペーンやメディア露出を通じた新規顧客獲得と、良品製造によるリピーター化を商品・販売拡充の施策として再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「リニューアルを伴った価格改定を随時実施しておりますが、良品製造の徹底により販売数量は好調に推移しており、キャンペーンやメディア露出拡大等の影響も奏功し新規顧客やリピーターを獲得いたしました。」
商品リニューアル、価格改定、良品製造、キャンペーンおよびメディア露出による販売拡充と顧客獲得を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新たな付加価値を伴ったリニューアルや良品製造の徹底により、新規顧客やリピーターを獲得し、好調に推移いたしました。また、鯖缶を中心とした缶詰製品の販売が好調に推移いたしました。」
商品リニューアル、良品製造および缶詰製品の販売を通じた商品・販売拡充の施策と、その販売好調を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「商品のリニューアルを伴った値上げや新商品の連続投入を実施しました。」
新商品開発、商品のリニューアル、生産体制の増強、Amazon・台湾セブン-イレブン等を含む販路拡大を通期の成長施策として再掲している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「第２四半期後半から第３四半期にかけて投入した複数の新商品の販売が好調に推移したことによりデイリー食品の売上が増加しました。また、2022年６月に開始したamazonでの缶詰販売も月を追うごとに販売数量を伸ばしており、９月からは冷凍惣菜の販売も開始しております。」
複数の新商品の販売好調、Amazonでの缶詰販売数量の月次伸長、2022年9月からの冷凍惣菜販売開始という、新商品投入と販路拡大の具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「より多くのお客様に当社グループの商品を届けるため、大手ECサイトAmazonでの販売を開始いたしました。また、缶詰販売などにおいてはこれまで取り扱いの無かった量販店への販売が増加しており」
Amazonでの販売開始、未取引だった量販店への販売増加および台湾7-ELEVENへの出荷増加という販路拡大の具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新たな販路となる特徴ある小売パートナーや台湾7-ELEVENへの出荷を開始いたしました。」
新たな小売パートナーおよび台湾7-ELEVENへの出荷開始という、販路拡大の具体的な進展を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も継続的な成長を見込むためには、開発・生産・販売それぞれの拡充が重要であると考えております。」
新商品開発、工場増設・ライン拡充、既存顧客深耕、新パートナー開拓、直接販売体制および海外市場調査を一体的な成長施策として再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後も継続的な成長を見込むためには、開発・生産・販売それぞれの拡充が重要であると考えております。」
惣菜・高齢者向け惣菜・鮮度延長・冷凍食品・無添加商品、工場増設、既存顧客深耕、新パートナー開拓、直接販売体制を一体的な成長施策として記載している。