高利益率の自社製品販売の強化
FY2016-Q3に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「セグメント損益においては、売上高の伸長に加えて、2024年12月期より推進してきた広告宣伝投資の機動的コントロールや最適化、売上総利益率の改善、物流費・販売促進費・販売手数料比率の低減や固定費の削減等の収益構造の筋肉質化に向けた施策が寄与しました。」
広告投資の機動的管理、粗利率改善、物流費・販売促進費・販売手数料比率の低減、固定費削減を組み合わせた収益改善施策が継続し、セグメント利益3,039百万円、前年同期比10.1％増につながった。 - 2026-05-14前進決算
「前期に実施した主力製品の価格改定や工場における生産性改善施策に伴う売上総利益率の改善、広告宣伝投資効率の向上、グループ横断での費用構造の徹底的な見直しに伴う物流費・販売促進費・販売手数料比率の低減、当社において実施した希望退職者募集に伴う人件費の減少等の施策の効果が持続した結果、当第１四半期連結累計期間の調整後EBITDAは1,821百万円（前年同期比17.8％増）となりました。」
価格改定、生産性改善、広告投資効率向上、費用構造見直しなどを組み合わせ、調整後EBITDA1,821百万円に至ったと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社及びキューサイ株式会社（以下、同社の子会社並びに同社の運営や同社株式の管理を担う株式会社Q-Partnersと合わせて「キューサイグループ」）を中心とする主力製品のリニューアルや値上げ、売上原価や販売費の削減に向けた取り組み等、黒字体質への転換に向けて前期よりグループ全体で推進した収益構造の改善に向けた施策が結実し、ヘルスケア事業における収益力が大幅に改善しました。」
主力製品のリニューアル・値上げと売上原価・販売費削減を組み合わせ、収益力の改善が具体的に顕在化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「投資効率をブランドと媒体毎にグループ横断で比較分析し、高効率ブランドと媒体へ機動的に広告投資を配分しております。」
広告投資について、ブランド・媒体別の投資効率を比較し、高効率の対象へ機動的に配分する方針を継続している。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「直販において、広告クリエイティブや広告手法の見直しにより投資効率の改善に取り組みつつ、広告投資を慎重にコントロールしながら継続した」
直販の広告投資について、広告クリエイティブ・広告手法を見直し、投資効率を改善しながら慎重に継続する方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「直販における広告投資や定期顧客の継続率改善に向けた施策を継続するとともに、前連結会計年度に新規連結した子会社からの収益貢献により、売上高は22,805百万円（前年同期比5.7％増）となりました。」
自社製品の直販拡大について、広告投資と定期顧客の継続率改善施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「直販において、広告クリエイティブや広告手法の見直しにより投資効率の改善に取り組みつつ、広告投資を慎重にコントロールしながら継続した他、2022年７月１日に連結子会社化した株式会社はこが収益貢献した結果、セグメント売上高は10,026百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
直販拡大について、広告クリエイティブ・広告手法の見直しによる投資効率改善と、広告投資を慎重に管理しながら継続する方針を再確認している。 - FY2022-Q4広告投資拡大の遅延有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、広告投資の拡大が想定よりも遅れた影響で直販売上高は前四半期比で減少する一方、2022年７月１日に連結子会社化した株式会社はこの収益貢献により、セグメント売上高は前四半期比で微増となりました。」
直販拡大の手段である広告投資について、拡大が想定より遅れ、直販売上高が前四半期比で減少したと記載している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「一方、オンライン広告単価の高騰、広告クリエイティブの疲弊、広告媒体審査の厳格化、季節性の消費者需要の変化などを踏まえ、当第１四半期連結会計期間において広告投資を抑制した結果、前第５四半期連結会計期間と比べて売上高は減少に転じました。グループ全体で新たに複数のブランドをローンチするとともに、既存ブランドについても商品ラインアップの拡充を進めており、当第２四半期連結累計期間以降は、広告投資配分を機動的にコントロールしながら広告投資を拡大しつつ、ＬＴＶ向上への取り組みを強化することで、売上高の再成長を目指していきます。」
直販拡大の広告投資について、第1四半期は外部環境や需要変化を踏まえて抑制した一方、第2四半期以降は投資配分を機動的に管理しながら再拡大し、LTV向上を強化する方針へ運用を組み替えている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年12月期において、2020年下半期に主力商品のリブランディングが完了し、直販における広告宣伝効率や直販顧客の定期購入継続率が改善したこと、並びにデジタルマーケティングやブランド認知拡大に向けたマーケティング施策を展開する体制が整ったことを踏まえて、広告宣伝等の成長投資を積極化するよう方針を転換した結果、売上高及び定期購入顧客数は純増に転じました。」
主力商品のリブランディング、広告宣伝効率・定期購入継続率の改善、デジタルマーケティング体制の整備を踏まえて成長投資を積極化し、直販売上高16,827百万円と定期購入顧客数の純増・過去最高を記載している。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「当第４四半期連結累計期間は、デジタルマーケティングを軸とした広告宣伝及び販促活動への投資拡大によって純増基調に転じた通販定期顧客からの収益貢献、並びにプロモーション活動や取扱商品の拡充による流通チャネルでの収益成長が実現しました。」
自社製品販売の拡大について、デジタルマーケティングを軸とする投資拡大と取扱商品の拡充により、直販・流通の収益成長が実現したと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、主力ブランドである「からだにユーグレナ」についてはTVCMを展開するなど投資を強化する一方、その他のブランドについては投資をコントロールしながら収益を確保することで、ポーフォリオ全体で持続的な売上成長と利益成長の両立を図ってまいりました。」
主力ブランドへの投資強化と他ブランドの投資コントロールを組み合わせ、ポートフォリオ全体で売上成長と利益成長の両立を図る方針を継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「下半期において、厳格な採算管理を維持した上で、固定的な投資予算額は設定せずに広告宣伝および販売促進活動への投資を機動的かつ積極的に実施しております。」
広告宣伝投資について、投資採算管理を維持しながら固定予算を設定せず、下半期の状況に応じて機動的・積極的に投資する方針へ転換している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、直販チャネルにおいて、期初からの新規顧客獲得のための広告宣伝投資の見直しを継続し、投資採算管理体制の確立と不採算投資の撤廃が完了したほか、定期購入顧客の継続率改善に向けて、３か月・６か月の有期間の定期購入サービスの利用促進を進めました。」
直販事業について、投資採算管理体制の確立と不採算投資の撤廃が完了し、定期購入顧客の継続率改善施策も進めた。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「広告宣伝投資の比重を、これまで注力してきた直販事業における新規顧客獲得施策から、素材認知拡大や企業ブランディングなどのマーケティング施策にシフトしていく方針であり、このためセグメント売上高は減少を見込んでおります。」
直販事業の新規顧客獲得に向けた広告宣伝投資から、素材認知拡大・企業ブランディング等へ投資の重点を移す方針を示し、直販顧客獲得施策の比重が弱まっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客獲得コストと顧客の生涯購買金額のバランスを精緻に評価して実施する方針としており、2019年９月期についても同方針を継続した結果、広告宣伝費の減少を主因として販売費も前年同期比で減少いたしました。」
直販の広告宣伝について、投資額を拡大するのではなく顧客獲得コストと生涯購買金額を評価する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「広告宣伝効率の見直しを図りながら定期顧客拡大に努め、」
定期顧客の拡大について、広告宣伝効率を見直しながら進める方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、広告宣伝効率の見直しを図りながら定期顧客拡大に努め、」
直販の定期顧客拡大について、広告宣伝投資を単純に拡大するのではなく、広告宣伝効率を見直しながら進める方針を継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「平成30年９月期上期においては、積極的な広告宣伝投資が新規定期購入顧客数の拡大に寄与した一方で、定期購入顧客のリピート期間、購入回数が期初想定を下回ったことから、赤字基調となりました。そのため、平成30年９月期下期においては、広告宣伝投資を縮小することで販売収支の改善に努め、収益力を回復しました。平成31年９月期においては、戦略商品の評価を実施した上で、投資効率とのバランスを取りつつ新規定期顧客数の拡大を目指してまいります。」
上期の積極投資から下期の投資縮小へ転じ、次期は戦略商品の評価と投資効率とのバランスを重視する方針を示している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、上半期において売上の基盤となる直販の定期購入顧客を獲得するための広告宣伝投資を積極的に実施したものの、集中投資を実施した直販化粧品に関して定期購入顧客のリピート期間、回数が想定を下回ったのを踏まえ、下半期においては広告宣伝投資を縮小して販売効率の改善に努めました。」
直販の定期購入顧客獲得に向けた広告宣伝投資を上半期は積極実施した一方、定期購入顧客のリピート実績が想定を下回ったことを踏まえ、下半期は投資を縮小する方針に変化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、売上の基盤となる直販の定期購入顧客を獲得するための広告宣伝投資を積極的に実施してまいりました。その結果、直販化粧品の定期購入者数は10万人を超え、全体の定期購入者数も27万人を超える結果となりました。」
直販の定期購入顧客獲得に向けた広告宣伝投資を継続している。直販化粧品の定期購入者数は10万人超、全体では27万人超となったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方で中長期的な収益が見込まれる直販化粧品の定期顧客獲得のために、戦略的に広告宣伝活動を強化しており、」
直販化粧品の定期顧客獲得に向け、広告宣伝活動を強化する施策を継続している。 - FY2017達成手段の具体化有価証券報告書
「定期購入顧客からもたらされる収益を新たな定期購入顧客獲得のための広告宣伝活動に再投資していくことで、定期購入顧客基盤の一層の拡大と売上成長の加速化を目指してまいります。」
自社製品の定期購入顧客拡大について、顧客収益を新規顧客獲得広告へ再投資する循環型の具体的な手段を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、自社製品の定期購入顧客拡大のための販売体制を強化するとともに、グループ会社間で物流センター等のインフラを共有するなど、販売コストの削減に努めました。」
自社製品の定期購入顧客拡大に向けた販売体制強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自社化粧品の定期顧客獲得のための広告宣伝活動を拡大した結果、」
自社化粧品の定期顧客獲得に向けた広告宣伝活動の拡大を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、自社製品の定期購入顧客拡大のための販売体制を強化するとともに、グループ会社間で物流センターやコールセンターを共有するなど、販売コストの削減に努めました。」
自社製品の定期購入顧客拡大に向け、販売体制の強化を継続している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「主にヘルスケア事業（食品）のOEM製品販売の拡大により収益を拡大してまいりましたが、自社製品の直接販売の拡大が今後の当社の中長期的成長の実現の課題であると認識しております。」
高利益率の自社製品販売強化を、広告宣伝・販売体制強化・新製品投入による直接販売拡大という中長期成長課題として明示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「前連結会計年度から継続して、高利益率の自社製品販売の強化を主目的とし、広告宣伝活動及び自社製品の販売体制の強化に努めております。」
高利益率の自社製品を重視し、広告宣伝活動と販売体制の強化を手段としている。