新株予約権行使による株式価値希薄化
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2027-H1。
ユーグレナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに44社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「2026年１月23日 （注）１ 2,673,796 139,273,056 1,000 17,373 1,000 17,924」
第1回無担保転換社債型新株予約権付社債の一部権利行使により、2,673,796株が発行され、潜在的希薄化要因が実際の株式発行に移行した。 - 2026-03-03顕在化株主総会
「当社が発行した「第１回無担保転換社債型新株予約権付社債」については、2026年１月23日にその一部が株式へ転換されており、その概要は以下のとおりであります。」
転換社債型新株予約権付社債の一部転換により、2,673,796株が発行されたことを記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 10,030（注）１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 1,003,000（注）２ 新株予約権の行使期間 自 2027年４月11日 至 2035年４月10日」
第10回新株予約権が実際に発行され、潜在的には普通株式1,003,000株が対象となった。新株予約権の発行による潜在的希薄化要因が新たに発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「株式交換に伴う新株発行による増加 17,518,125株 株式報酬としての新株発行による増加 1,743,199株」
株式交換および株式報酬に伴う新株発行が実施され、既存株主の株式価値希薄化につながり得る株式関連報酬・新株発行の事象が実際に発生している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社は、当社グループの役職員等に対するインセンティブ制度として、譲渡制限付株式報酬、事後交付型株式報酬、従業員株式報酬、ストック・オプション（新株予約権）といった株式関連報酬制度を導入しており、今後も継続的な活用を検討していく方針です。」
株式関連報酬について、複数の報酬制度を導入し、今後も継続活用を検討する方針を明示しており、潜在的な希薄化要因の範囲が広がっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、2021年12月末時点における新株予約権による潜在株式数は1,514,000株であり、発行済株式総数111,161,886株の1.3％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の2,912,500株・3.1％から1,514,000株・1.3％へ減少し、潜在的な希薄化規模が低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、2020年９月末時点における新株予約権による潜在株式数は2,912,500株であり、発行済株式総数93,153,322株の3.1％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の4,971,500株・5.3％から2,912,500株・3.1％へ減少し、潜在的な希薄化規模が低下した。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年９月末時点における新株予約権による潜在株式数は4,971,500株であり、発行済株式総数92,928,322株の5.3％に相当しております。」
新株予約権の行使により既存株主の株式価値が希薄化する可能性を、潜在株式数4,971,500株・発行済株式総数の5.3％という数値とともに新たに記載している。