平成30年4月期の営業利益率6.3％
FY2017に初出。9回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ロック・フィールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営計画（2026年４月期～2028年４月期）の最終年度におきましては、連結営業利益率5.0％、ＲＯＥ6.0％以上の達成を目標として掲げ、収益性と資本効率の両面から企業価値の向上に取り組んでおります。」
過去の単年度営業利益率目標から、新中期経営計画の2028年4月期営業利益率5.0％・ROE6.0％以上という複合目標へ再構成した。 - FY20252025年4月期の営業利益率目標未達有価証券報告書
「しかし、来店客数の伸び悩みにより売上が想定を下回った結果、連結営業利益率は2.4％にとどまりました。これにより、自己資本当期純利益率（ROE）も1.1％と低水準にとどまり、計画値を大きく下回る結果となりました。」
2025年4月期の連結営業利益率目標3.8％に対し実績は2.4％、ROE目標3.6％に対し実績1.1％となり、いずれも計画を下回った。 - FY20242024年4月期の営業利益率目標未達有価証券報告書
「当社グループは、事業活動による収益性を示す「連結営業利益率」を重要な経営指標として位置付けており、当連結会計年度の目標を4.2%と定めておりましたが、計画売上の未達と、主に店舗スタッフの時給単価上昇による人件費の増加が影響し、連結営業利益率は3.4%となりました。」
2024年4月期の営業利益率目標4.2％に対し実績は3.4％となり、計画売上未達と店舗スタッフの時給単価上昇による人件費増を要因として目標未達を記載している。 - FY20232023年4月期の営業利益率目標未達有価証券報告書
「当社グループは、事業活動による収益性を示す「連結営業利益率」を重要な経営指標として位置付けており、当連結会計年度の目標を4.2%と定めておりましたが、原材料価格を始めとするコスト上昇に対する対応の遅れなどが響き、連結営業利益率は3.0%となりました。」
当年度の営業利益率目標4.2％に対し、実績は3.0％となり、コスト上昇への対応遅れを理由として目標未達を記載している。 - FY2022達成有価証券報告書
「当社グループは、事業活動による収益性を示す「連結営業利益率」を重要な経営指標として位置付けており、当連結会計年度の目標を2.4%と定めておりましたが、売上高の伸長や、現場を中心としたコスト構造見直しの取り組みが定着したことにより、連結営業利益率は4.6%となりました。」
当年度の連結営業利益率目標2.4％に対し、実績は4.6％となり、目標を上回った。 - FY2021達成有価証券報告書
「当社グループは、事業活動による収益性を示す「連結営業利益率」を重要な経営指標として位置付けており、当連結会計年度の目標を0.5%と定めておりましたが、社内サプライチェーンを通じたコスト構造の見直しが利益率の改善に寄与し、連結営業利益率は2.5%となりました。」
当年度の連結営業利益率目標0.5％に対し、実績は2.5％となり、目標を上回った。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループは、事業活動による収益性を示す「連結営業利益率」を重要な経営指標として位置付けており、2020年４月期の目標を4.9％と定めております。(2019年４月期目標6.0％)」
2019年4月期の営業利益率目標6.0％に対し実績は4.8％にとどまり、次期目標も2020年4月期4.9％へ引き下げられている。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループは、事業を継続的に発展させていくためには、売上高を増加させ、適正な利益確保を図っていくことが必要であると考え、「営業利益率」を重要な経営指標として捉え、2019年４月期の営業利益率の目標を6.0％と定めております。」
前 filing の平成30年4月期6.3％目標から、2019年4月期6.0％へ目標値を引き下げ、期限を1年先へ移している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、事業を継続的に発展させていくためには、売上高を増加させ、適正な利益確保を図っていくことが必要であると考え、「営業利益率」を重要な経営指標として捉え、平成30年４月期の営業利益率の目標を6.3％と定めております。」
営業利益率を重要な経営指標とし、平成30年4月期に6.3％とする具体的な目標を初めて記載している。