不採算店舗の退店・ブランド再構築に伴う損失
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ロック・フィールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（249百万円）として特別損失に計上しております。」
店舗設備等49店舗について249百万円の減損損失を計上し、前年度の160百万円から損失額が拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（135百万円）として特別損失に計上しております。」
不採算資産グループについて減損損失135百万円を計上し、店舗・事業基盤に関する損失が中間期にも発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（160百万円）として特別損失に計上しております。」
店舗18件および外販（卸）の共用資産について、減損損失160百万円を計上した。不採算店舗・事業基盤に関する損失が前年度より拡大した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（73百万円）として特別損失に計上しております。」
店舗設備14件について73百万円の減損損失を計上し、不採算店舗・店舗資産の損失リスクが前年度に続いて発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループのうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（17百万円）として特別損失に計上しております。」
店舗設備1件について17百万円の減損損失を計上し、不採算店舗・店舗資産に関する損失リスクが当年度にも発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は特別損失として、主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響により経営環境が悪化した店舗の固定資産について、89百万円の減損損失を計上しました。」
店舗の経営環境悪化に伴う減損損失が89百万円発生し、不採算店舗・店舗資産の損失リスクが年度実績として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年３月に出店した店舗について、新型コロナウイルス感染症の影響で集客が伸びず今後も収益の改善が見込めないと判断し、2021年３月31日に退店した結果、中国上海市に展開する店舗は２店舗となりました。」
不採算化した店舗の退店が実際に発生した。また、店舗設備4件について減損損失27百万円も計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日本国内における景気の変動及びそれに伴う消費動向の変化などにより、経営効率の改善等を目的に不採算店舗の退店及びブランド再構築のための業態変更・統合を行うことも想定されます。それにより一時的に多額の損失が発生することが見込まれ、」
不採算店舗の退店やブランド再構築・統合に伴う一時的損失の可能性を引き続き記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、退店予定店舗の処分予定資産のうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
東京都の退店予定店舗1件について、建物及び構築物等13百万円の減損損失が実際に計上され、不採算店舗の退店に伴う損失リスクが発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「日本国内における景気の変動及びそれに伴う消費動向の変化などにより、経営効率の改善等を目的に不採算店舗の退店及びブランド再構築のための業態変更・統合を行うことも想定されます。それにより一時的に多額の損失が発生することが見込まれ、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
不採算店舗の退店やブランド再構築・統合に伴う一時的損失の可能性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本国内における景気の変動及びそれに伴う消費動向の変化などにより、経営効率の改善等を目的に不採算店舗の退店及びブランド再構築のための業態変更を行うことも想定されます。それにより一時的に多額の損失が発生することが見込まれ、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
出店を進める方針と併せて、不採算店舗の退店や業態変更による一時的な損失可能性を記載している。