食材・食品の安全性問題による業績影響
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ロック・フィールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、食中毒の発生や期限表示の誤りなど、安全性に問題が発生した場合、お客様の信頼を失い、ブランドイメージの毀損や、店舗の営業停止に伴う売上・利益の減少、商品回収に伴う費用が発生する可能性があります。」
食中毒・表示誤り等による信頼喪失、ブランド毀損、営業停止、商品回収費用のリスクを継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、食中毒の発生や期限表示の誤りなど、安全性に問題が発生した場合、お客様の信頼を失い、ブランドイメージの毀損や、店舗の営業停止に伴う売上・利益の減少、商品回収に伴う費用が発生する可能性があります。」
従来の食中毒・食材問題に加え、期限表示の誤り、ブランド毀損、営業停止、商品回収費用まで想定される影響範囲を具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、O-157やノロウイルスなどによる食中毒等の大規模な食品事故、ＢＳＥ（狂牛病）や鳥インフルエンザに代表される食材の根本に関わる問題、産地や銘柄等の偽装事件が発生した場合には、関連商品の消費の縮小や安全性・信頼性確保のための費用の増加により、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の食中毒・食材問題に加え、産地・銘柄等の偽装事件をリスクとして明示し、食品安全リスクの範囲を広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＢＳＥ（狂牛病）や鳥インフルエンザに代表される食材の根本に関わる問題、O-157やノロウイルスなどによる食中毒等の大規模な食品事件が発生した場合には、関連商品等の消費の縮小や安全性確保のための費用により、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
食材問題や大規模な食品事件による消費縮小・安全確保費用のリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＢＳＥ（狂牛病）や鳥インフルエンザに代表される食材の根本に関わる問題、O-157やノロウイルスなどによる食中毒等の大規模な食品事件が発生した場合には、関連商品等の消費の縮小や安全性確保のための費用により、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
食材問題やO-157・ノロウイルス等の食品事件による消費縮小・安全確保費用のリスクを継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、８月に他社で発生したO-157による食中毒事件、10月の台風・大雨などの影響、その後の全国的な低温や降雪を原因とした野菜の生育不足による価格高騰の長期化など、厳しい状況で推移しました。」
他社のO-157食中毒事件が実際に発生し、経営環境および売上に影響した事象として年度を通じて記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社は「The Mirai Salad Company」として、日本の食の未来を考え、「サラダ」を通してそうざいの可能性を追求し、“食と健康”という新たな価値創造に取り組んでまいりました。また、人が集まるお盆や秋の連休を中心に、旬の素材や調理法にこだわった高付加価値商品の提案に積極的に取り組んだものの、８月に他社で発生したO-157による食中毒事件や、10月の台風・大雨などの影響により、売上高は一時的に落ち込みました。」
他社でのO-157による食中毒事件が実際に発生し、売上高が一時的に落ち込んだ要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＢＳＥ（狂牛病）や鳥インフルエンザに代表される食材の根本に関わる問題が発生した場合には、関連商品等の消費の縮小や安全性確保のための費用により、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
食材の安全性問題が発生した場合の消費縮小・安全確保費用のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、ＢＳＥ（狂牛病）や鳥インフルエンザに代表される食材の根本に関わる問題が発生した場合には、関連商品等の消費の縮小や安全性確保のための費用により、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
食材の根本に関わる問題が発生した場合の消費縮小・安全確保費用をリスクとして記載している。