流通構造の変化・インターネット販売への対応リスク
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、POSデータの分析やお取引先さまの店舗への巡回訪問等を通じて販売状況を把握し、個々のお取引先さまにとって有益な未導入商品の拡販や魅力的な売場づくりを提案しています。」
POSデータ分析、店舗巡回、未導入商品の拡販・売場提案を流通変化への対応策として具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、自社のホームページ、総合スーパーのEC販売サイトを活用して、インターネット販売の増加を図るとともに、お客さまのニーズに柔軟に対応した商品の販売を行っています。また、データ分析で販売ノウハウを蓄積し、販売戦略の最適化に努めています。」
自社・総合スーパーのECサイト活用に加え、データ分析による販売ノウハウ蓄積と販売戦略の最適化を、流通構造の変化への対応策として具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、お取引先さまの店舗への巡回訪問などの活動を通して、未導入商品の拡販や魅力的な売り場づくりの提案を行っており、商品の認知度や魅力を高める取組みを行っています。また、自社のホームページやインターネット通販会社、総合スーパーのEC販売サイトを活用して、インターネット販売の増加を図るとともに、お客さまのニーズに柔軟に対応した商品の販売を行っています。」
店舗巡回による未導入商品の拡販・売り場提案、自社及び外部ECサイトの活用を流通変化への対応策として具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、自社ホームページ、インターネット通販会社や総合スーパーのEC販売サイトでの商品販売を通じて、インターネット販売の増加を図るとともにデータ分析等を通じて販売ノウハウを蓄積しています。」
流通構造・購買行動の変化に対し、自社及び外部ECサイトでの販売とデータ分析による販売ノウハウ蓄積を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「自社ホームページ、インターネット通販会社や総合スーパーのEC販売サイトでの商品販売を通じて、インターネット販売の増加を図るとともにデータ分析等を通じて販売ノウハウを蓄積しております。」
流通・インターネット販売の変化に対し、自社・外部ECサイトでの販売とデータ分析による販売ノウハウ蓄積を対応策として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染予防のため外食を控え、内食化傾向が高まることでフードデリバリーの需要やＥＣサイトでの買物が増加するなど、ニューノーマルという新しい生活様式への対応が求められるなか、消費者の価値観・購買行動は大きく変化してきております。」
ECサイトでの買物増加を含む流通・購買構造の変化が続いており、販売機会や販売政策への影響を伴う環境として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスへ対応するために外食を自粛し、内食が増加することでフードデリバリーやＥＣサイトでの買物が増加するなど、ニューノーマルという新しい生活様式への対応が求められるなか消費者の消費・購買行動は大きく変化してきております。」
ECサイトでの買物増加を含む流通・購買構造の変化を、販売政策に影響する環境として引き続き記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの商品は主に総合スーパー、食品スーパー、コンビニエンスストア、ドラッグストアなどを通じてお客さまへお届けしており、これらの業界の動向やお取引先さまの経営状態、販売政策などの変化によって販売機会や販売価格は影響を受けます。また、インターネット販売の増加は、今後の販売政策に大きな影響を及ぼすと考えられます。」
主要小売業態や取引先の販売政策の変化、インターネット販売の増加による販売機会・価格への影響を新たなリスクとして開示している。