ストックオプション行使による株式価値・株価形成への影響
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
ヨシムラ・フード・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2025対処有価証券報告書
「権利確定後（株） 前連結会計年度末 174,500 権利行使 144,500 失効 30,000 未行使残 －」
144,500株が行使され、残り30,000株が失効した結果、未行使残がゼロとなり、記載されていた新株予約権の希薄化リスクが残存しない状態となった。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日 （注）１． 144,500 24,021,121 14,912 1,140,188 14,912 1,140,175 (注)１．2024年３月１日から2024年５月31日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が144,500株、資本金および資本準備金がそれぞれ14,912千円増加しております。」
当第1四半期に新株予約権の行使による144,500株の発行と、資本金・資本準備金の増加が実際に発生した。 - FY2024未行使残・行使実績を更新有価証券報告書
「権利行使 53,000 失効 － 未行使残 174,500」
当年度に53,000株が行使され、未行使残は174,500株となった。行使期間は2024年５月23日までと記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日から2023年５月31日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が53,000株、資本金および資本準備金がそれぞれ5,469千円増加しております。」
新株予約権の行使による53,000株の発行と資本金・資本準備金の増加が、当第1四半期にも実際に発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「未行使残 227,500」
新株予約権の未行使残は227,500株となり、前年度末の490,000株から減少した。希薄化リスクは残存している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入50,454千円」
当第2四半期累計期間にも新株予約権の行使による株式発行収入が計上され、株式数の増加が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年３月１日～2020年５月31日（注）247,500 22,419,295 25,542 553,383 25,542 553,383（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により247,500株が増加し、株式価値の希薄化につながる株式増加が当四半期にも実際に発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「５月末日現在、新株予約権による潜在株式数は242,500株であり、これらは、発行済株式総数および新株予約権による潜在株式数の合計22,661,795株の1.1％に相当します。」
新株予約権の行使は256,100株発生した一方、残存潜在株式数は650,000株・2.9％から242,500株・1.1％へ低下している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年９月１日～2019年11月30日（注）5,000 22,169,295 516 527,583 516 527,583（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期に新株予約権の行使により5,000株が増加し、希薄化につながる株式増加が継続して発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年６月１日～2019年８月31日（注）137,500 22,164,295 14,190 527,067 14,190 527,067（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により137,500株が発行され、発行済株式数と資本金・資本準備金が増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年３月１日～2019年５月31日（注）111,100 22,026,795 9,443 512,877 9,443 512,877（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により111,100株が増加し、株式価値の希薄化につながる株式増加が実際に発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「５月末日現在、新株予約権による潜在株式数は650,000株であり、これらは、発行済株式総数および新株予約権による潜在株式数の合計22,676,795株の2.9％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式価値の希薄化や需給関係に影響をもたらし、当社株価形成へ影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式数が650,000株、希薄化比率が2.9％として更新され、前回の151,500株・0.7％から残存潜在株式の規模が大きくなっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により40,400株が増加し、希薄化につながる株式増加が実際に発生している。 - FY2018残存潜在株式数・比率を更新有価証券報告書
「期末日現在、新株予約権による潜在株式数は151,500株であり、これらは、発行済株式総数および新株予約権による潜在株式数の合計22,026,795株の0.7％に相当します。」
株式分割と新株予約権行使後の残存潜在株式数・希薄化比率を更新している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に26,260株が増加しており、将来の行使として記載されていた事象の一部が実際に発生している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社グループでは、当社および当社子会社取締役および当社従業員の業績向上に対する士気を高める目的で新株予約権を付与しております。当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は56,560株であり、これらは、発行済株式総数および新株予約権による潜在株式数の合計4,105,359株の1.4％に相当します。今後これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式価値の希薄化や需給関係に影響をもたらし、当社株価形成へ影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式数56,560株、合計株式数に占める割合1.4％を示し、将来の行使による希薄化・需給・株価形成への影響可能性を記載している。