プロセスイノベーションによる生産性向上・経営資源配分の適正化
FY2018-Q2に初出。23回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「生産性向上・原価低減を企図し、機器の改良・調整・入れ替え、人員シフトの最適化といった各種の改善施策を引き続き実行し、歩留まり向上とロス削減を進めました。」
機器の改良・入れ替え、人員シフト最適化を通じて、歩留まり向上とロス削減という生産プロセス改善を進めた。 - 2026-07-14前進業績予想の修正
「自社工場の更なる生産性向上・原価低減を進めました。その結果、原価率の改善が進むとともに、更にグループ全体での販管費の抑制が図れたことにより、利益面は想定を上回る結果となりました。」
自社工場の生産性向上・原価低減を進めた結果として、原価率の改善と利益面の上振れを記載している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は「Let’s go now! 準備完了!「さぁ、攻めよう!!」」をグループ方針として掲げ、収益の高い会社を目指すべく質を追求し、更なる利益体質の会社を目指し、当社の成長戦略でもある「当社グループ工場の生産」を中心として、食品事業、外食事業のシナジーを最大限に発揮し、商品開発、販路拡大に取り組んでまいりました。」
従来の「プロセスイノベーション」等から、「Let’s go now! 準備完了!「さぁ、攻めよう!!」」というグループ方針へ表現を組み替え、生産・商品開発・販路拡大による利益体質化を掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「外食事業においては、主力の「大阪王将」ブランドでは新モデル店舗を関東圏中心に出店を進め、セントラルキッチン（埼玉県羽生市）の活用および調理ロボ「I-Robo」を積極的に導入し、店舗の収益性向上を進めました。」
新モデル店舗、セントラルキッチン、調理ロボの導入を通じた生産性・収益性向上の取り組みを継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「関東第三工場に「大阪王将 羽根つき餃子」および「大阪王将 たれつき肉焼売」のハイブリッド式製造ラインを導入し、関東第一工場の製造ライン数減少のカバーを図るとともに、効率化を推進いたしました。これにより年間の生産量は37,867トン（前期比0.1％減）と前年並みの製造量を確保することができました。」
火災による製造ライン減少に対し、ハイブリッド式ライン導入で生産を補完し、年間生産量37,867トンを確保した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年１月に稼働を開始した関東第三工場は計画通りに稼働し、関東第一工場出火に伴う影響があったものの年間の生産量は38,000トン（前期比8.3％増）となり、生産供給体制の増強を図ることができました。また、2024年３月には「大阪王将 羽根つき餃子」および「大阪王将 たれつき肉焼売」のハイブリッド式製造ラインの稼働を開始しております。」
関東第三工場の年間生産量が38,000トン、前期比8.3％増となり、ハイブリッド式製造ラインも稼働開始した。AI・ロボット等による生産性向上の実績が更新された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける厳しい環境の中、AI、IoTを活用した生産性向上、効率化を図りました。」
コスト上昇環境下でAI・IoTを活用した生産性向上・効率化を引き続き進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける厳しい環境の中、AI、IoTを活用した生産性向上、効率化を図りました。」
コスト上昇環境下で、AI・IoTを活用した生産性向上・効率化を具体的に進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「関東第二工場が安定稼働し、年間の生産量は35,089トン（前期比6.3％増）となり、生産供給体制の増強を図ることができました。また、2022年９月には関東第三工場が竣工し、年間の生産量は約20％増強できる見込みであります。今後も当社グループ工場にはＡＩやロボット技術を駆使したより安全性の高い最新鋭の設備を整え、労務作業の軽減、効率化を図り自社製品の内製化比率を更に高めてまいります。」
生産性向上・効率化について、関東第二工場の生産量35,089トン、前期比6.3％増、関東第三工場の竣工および生産量約20％増強見込みという進展を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、メーカーとしての心臓部である生産工場においては、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける中、関東第二工場を中心に更なる生産性向上、効率化に取り組みました。」
コスト上昇環境下で、関東第二工場を中心とする生産性向上・効率化を継続している。新たな設備完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2021年１月に稼働した関東第二工場の新製造ラインが稼働し、生産供給体制の増強を図ることができました。今後も当社グループ工場にはＡＩやロボット技術を駆使したより安全性の高い最新鋭の設備を整え、労務作業の軽減、効率化を図り自社製品の内製化比率を更に高めてまいります。」
新製造ラインの稼働を通じた生産供給体制の増強を実現し、AI・ロボット技術による省人化・効率化と内製化比率向上を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、昨年１月に稼働した関東第二工場の新ラインにおける最新鋭設備の導入による生産性向上による粗利率の改善を図った結果、営業利益は８億61百万円となりました。」
関東第二工場の新ラインにおける最新鋭設備の生産性向上が粗利率改善に結び付き、食品事業営業利益は8億61百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、１月に稼働した関東第二工場の新ラインにおける最新鋭設備の導入による生産性向上や、ＯＥＭ調達から自社内製化への切り替えなどによる粗利率の改善を図った結果、営業利益は５億88百万円となりました。」
生産性向上と内製化による原価・粗利率改善が、関東第二工場の新ライン稼働と食品事業営業利益5億88百万円という実績に結び付いている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「同事業の営業利益につきましては、１月に稼働した関東第二工場の新ラインにおける最新鋭設備の導入による生産性向上や、ＯＥＭ調達から自社内製化への切り替えなどによる原価率の改善を図った結果、３億20百万円となりました。」
関東第二工場の新ラインの稼働、最新設備の導入、OEM調達から自社内製化への切り替えを、生産性向上・原価率改善の具体的な進展として記載している。食品事業の営業利益は3億20百万円となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「第44期は「変わろう、次のステージに向かって ～自社独自の質感の追求～」を会社方針として実行し、さらに収益の高い会社となるべく、生産性改善を企図した取り組みにも邁進してまいります。」
従来の「プロセスイノベーション」「人時生産性向上」から、第44期の会社方針を「変わろう、次のステージに向かって～自社独自の質感の追求～」とし、生産性改善を進める表現へ組み替えている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は前年に引き続き「プロセスイノベーション」および「人時生産性向上」を会社方針として掲げ、全社を挙げて実行してまいりました。」
プロセスイノベーションと人時生産性向上を継続し、当期の売上高経常利益率は2.7％と前期比0.1ポイント上昇した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、今年度も「プロセスイノベーション」、「人時生産性向上」を掲げ、業務フローの見直しやＩＴ化推進、経営資源の配分・配置の適正化などに取り組んでおります。」
従来の「プロセスイノベーション」に「人時生産性向上」を明示的に加え、業務フロー見直し、IT化、経営資源配分の適正化を取り組み手段として示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましても、売上高経常利益率は2.6％となり前期比0.4ポイントの増加、計画比0.1ポイントの増加となりました。」
「プロセスイノベーション」を会社方針として継続する中で、最重要経営指標である売上高経常利益率が前期比・計画比で改善したと記載している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、「プロセスイノベーション」のスローガンのもと、生産性向上や経営資源の配分・配置の適正化などへの取り組みを続けてまいりました。外食事業においては、新業態や新メニューの開発・投入のほか、厨房での作業効率向上を進め、各店の収益性や労働環境の改善を図りました。また食品事業においては、工場稼働率向上を通して当社グループ全体の経営効率向上を図るべく、新製品の開発や既存製品の改良、量販店での販促イベントの強化などを通して、内製冷凍食品の拡販に努めました。」
プロセスイノベーションのもと、生産性向上、資源配分の適正化、店舗作業効率化、工場稼働率向上を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、「プロセスイノベーション」のスローガンのもと、生産性向上や経営資源の配分・配置の適正化などへの取り組みを続けてまいりました。外食事業においては、新業態や新メニューの開発・投入のほか、厨房での作業効率向上を進め、各店の収益性や労働環境の改善を図りました。また食品事業においては、工場稼働率向上を通して当社グループ全体の経営効率向上を図るべく、新製品の開発や既存製品の改良、量販店での販売イベントの強化などを通して、内製冷凍食品の主力商品拡販に努めました。」
「プロセスイノベーション」のもと、生産性向上、経営資源配分の適正化、店舗作業効率化、工場稼働率向上を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、「プロセスイノベーション」を掲げ、生産性向上や経営資源の配分・配置の適正化を企図した各種施策に着手いたしました。」
「プロセスイノベーション」という新たな名称を掲げ、生産性向上と経営資源の配分・配置の適正化を目的とする施策への着手を初めて記載している。