業務用冷凍食品の販路開拓
FY2024-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「冷凍食品では…主力商品の冷凍麺では引き続き産業給食や外食・行楽関係へ向けた販売強化に努めております。その結果、売上高は61,543百万円(前年同期比2.9%増)、セグメント利益は…8,093百万円(前年同期比0.6%増)となりました。」
産業給食・外食・行楽関係向けの冷凍麺販売強化を継続し、低温食品事業の増収増益につなげた。 - 2026-05-15前進決算
「主力商品の冷凍麺では引き続き産業給食や外食・行楽関係へ向けた販売強化に努めております。その結果、売上高は61,543百万円(前年同期比2.9%増)、セグメント利益は、減価償却費や運送費等の増加はあったものの、売上の拡大等により8,093百万円(前年同期比0.6%増)となりました。」
産業給食、外食・行楽関係向けの冷凍麺販売強化を継続し、低温食品事業の増収増益につなげている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「冷凍食品では冷凍調理品や冷凍野菜関連商品は4月に、冷凍麺は6月に価格改定を実施いたしました。冷凍調理品や冷凍野菜関連商品は低調となりましたが、冷凍麺は引き続き産業給食や外食・行楽関係向けの商品が堅調に推移いたしました。その結果、売上高は32,482百万円(前年同期比4.1%増)、セグメント利益は、人件費や運送費、動力費等の増加はあったものの、売上の拡大等により4,754百万円(前年同期比10.8%増)となりました。」
産業給食、外食・行楽関係向けの冷凍麺需要が引き続き堅調に推移し、低温食品事業の売上高・セグメント利益の増加につながった。 - FY2025前進有価証券報告書
「冷凍食品では産業給食や外食・行楽関係の需要拡大により冷凍麺等の業務用商品が伸長し、惣菜向け商品等の販売も拡大いたしました。その結果、売上高は59,831百万円(前年同期比5.2%増)、セグメント利益は8,044百万円(前年同期比8.3%増)となりました。」
業務用冷凍麺に加えて惣菜向け商品へ販路を広げ、低温食品事業の通期売上高・利益の増加につなげた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「冷凍食品では産業給食や外食・行楽関係の需要拡大により冷凍麺等の業務用商品が伸長し、惣菜向け商品等の販売も拡大いたしました。その結果、売上高は31,189百万円(前年同期比6.6%増)、セグメント利益は、原材料費や運送費、動力費等の製造経費の増加はあったものの、売上の拡大等により4,291百万円(前年同期比10.8%増)となりました。」
産業給食、外食・行楽関係の需要拡大を取り込み、冷凍麺等の業務用商品と惣菜向け商品の販売が拡大した。低温食品事業は増収増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「冷凍麺も2年連続の価格改定となりましたが、産業給食や外食・行楽関係の需要が回復し、業務用商品が伸長いたしました。その結果、売上高は56,878百万円(前年同期比7.6%増)、セグメント利益は、原材料費や製造経費の増加はあったものの、価格改定効果と売上の拡大により7,430百万円(前年同期比46.8%増)となりました。」
産業給食、外食・行楽関係の需要回復を取り込み、業務用冷凍食品を含む低温食品事業は増収増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「冷凍食品では産業給食、行楽関係の需要が回復し、業務用商品が伸長いたしました。その結果、売上高は43,136百万円(前年同四半期比8.0%増)、セグメント利益は、原材料費や製造経費の増加はあったものの、価格改定効果と売上の拡大により5,599百万円(前年同四半期比33.1%増)となりました。」
産業給食・行楽関係の需要回復を取り込み、業務用冷凍食品が伸長した。低温食品事業は売上高8.0%増、セグメント利益33.1%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「冷凍食品では行動制限が緩和され、人流が回復したことにより業務用商品が伸長いたしました。その結果、売上高は29,265百万円(前年同四半期比7.6%増)、セグメント利益は、原材料費や製造経費の増加はあったものの、価格改定効果と売上の拡大により3,873百万円(前年同四半期比21.3%増)となりました。」
行動制限緩和と人流回復を背景に業務用冷凍食品が伸長し、低温食品事業は売上高7.6%増、セグメント利益21.3%増となった。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「冷凍食品では産業給食や行楽・観光需要の回復や惣菜ルートの開拓により業務用商品が伸長いたしました。」
産業給食、行楽・観光需要の回復を取り込み、惣菜ルートを開拓することで業務用冷凍食品を伸長させる施策を新たに記載している。