大豆・包装資材の価格および調達リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
やまみがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「包装資材価格の上昇、人件費の増加、エネルギー価格の高止まりに加え、円安の影響もあり売上原価が前事業年度と比較して954百万円増加いたしました。」
包装資材価格、エネルギー価格、円安等によるコスト上昇が実際の売上原価増加として現れている。売上原価は前年同期比954百万円増加した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「原材料、資材の高騰及びエネルギー価格の高止まり等に円安の影響もあり、売上原価が前事業年度と比較して2,193百万円増加いたしました。」
原材料・資材の高騰、エネルギー価格の高止まり、円安が売上原価2,193百万円増加として実際の業績に現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の増加、円安とエネルギー価格の高騰から製造原価が上昇し、営業利益は807百万円と前中間会計期間と比べ467百万円（-36.7%）の減益、経常利益は809百万円と前中間会計期間と比べ464百万円（-36.5%）の減益、中間純利益は559百万円と前中間会計期間と比べ333百万円（-37.3%）の減益となりました。」
原材料価格の増加、円安、エネルギー価格高騰による製造原価上昇が当中間期の利益減少として現れており、原材料・調達コストの負担が前面化している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましても、原材料価格や原油価格は高値圏を推移しており包装資材や物流費など各種コストの上昇に加え円安の影響も大きく、前年度に引き続き価格改定を実施する企業が相次ぎました。」
原材料・原油価格の高値、包装資材・物流費の上昇、円安の影響が当事業年度の実際の経営環境として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましても同様に、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境が続いております。」
大豆、油脂、包材などの原材料価格高騰とエネルギーコスト上昇が続く厳しい経営環境を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましても同様に、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境が続いております。」
大豆、油脂、包材などの原材料価格高騰が、エネルギーコスト上昇とともに引き続き厳しい経営環境の要因となっている。原材料価格・調達環境の悪化が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましては、原材料価格の高騰や原油高による包装資材や物流費など各種コストの大幅な上昇に加え、円安の影響も重なって経営環境は一段と厳しい状況となり、各企業は価格改定を行い、消費者の節約意識は高まっております。」
大豆等の原材料、包装資材、物流費の価格上昇と円安の影響が実際の経営環境として発生している。納入価格改定を実施しているものの、仕入れ単価上昇分を全て転嫁できていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響によってもたされた巣ごもり消費による内食需要が落ち着きを見せてきており、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境となりました。」
大豆、油脂、包材などの原材料価格高騰と、都市ガス・電気などのエネルギーコスト上昇が続く厳しい経営環境を再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社が属します食品製造業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響によってもたされた巣ごもり消費による内食需要が落ち着きを見せてきており、主原料の大豆や油脂、包材などの原材料価格の高騰に加え、都市ガス、電気などのエネルギーコストの上昇もあり厳しい経営環境となりました。」
大豆、油脂、包材などの原材料価格高騰が実際の事業環境として発生し、エネルギーコスト上昇も加わっている。さらに、仕入れ単価上昇分を納入価格へすべて転嫁できていないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大豆は作付面積や天候により、また、外国産大豆は為替等の要因により仕入価格が変動いたします。さらに大豆の生産地における法令・規制の変更や外交上の問題等により輸入制限もしくは輸入ができなくなる可能性があります。」
大豆の天候・為替・規制・外交問題による価格変動および調達途絶リスクを継続して開示している。原材料価格高騰と材料費増加も記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、部品・原材料の不足、エネルギー・食品・生活必需品の価格高騰、米国の金利上昇や円安、地政学リスク等、経済の押し下げ要因も多く、引き続き、注視が必要な状況です。」
従来の大豆等の原材料価格・調達リスクに関連して、部品・原材料の不足および食品価格・エネルギー価格の高騰が実際の経済環境上の下押し要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「大豆は作付面積や天候により、また、外国産大豆は為替等の要因により仕入価格が変動いたします。さらに大豆の生産地における法令・規制の変更や外交上の問題等により輸入制限もしくは輸入ができなくなる可能性があります。」
大豆の天候・為替・規制・外交問題による価格変動および調達途絶リスクを継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大豆は作付面積や天候により、また、外国産大豆は為替等の要因により仕入価格が変動いたします。さらに大豆の生産地における法令・規制の変更や外交上の問題等により輸入制限もしくは輸入ができなくなる可能性があります。」
大豆の天候・為替・規制・外交問題による価格変動および調達途絶リスクを継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「他の大豆食品が値上げされる等の厳しい環境で原材料価格の高止まりの状況があるものの」
他の大豆食品の値上げを伴う厳しい環境と原材料価格の高止まりが継続していると記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「他の大豆食品が値上げされる等の厳しい環境で原材料価格の高止まりの状況があるものの」
大豆食品の値上げを伴う厳しい環境と原材料価格の高止まりが実際の事業環境として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大豆は作付面積や天候により、また、外国産大豆は為替等の要因により仕入価格が変動いたします。さらに大豆の生産地における法令・規制の変更や外交上の問題等により輸入制限もしくは輸入ができなくなる可能性があります」
大豆の天候・為替・規制・外交問題による価格変動および調達途絶リスクを継続して開示している。包装資材についても原油価格・為替変動リスクを示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国産大豆は作付面積や天候により、仕入価格が変動する可能性があります。また、外国産大豆は上記のほか為替により仕入価格が変動する可能性があること、さらに大豆の生産地における法令・規制の変更や外交上の問題等により輸入制限もしくは輸入ができなくなる可能性があります。」
大豆市況を見た仕入契約による原価平準化や販売価格転嫁を対策としているが、輸入支障・価格高騰をリスクとしている。包装資材も原油価格・為替の影響を受ける。