ピエトロドレッシングへの依存と競合参入
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ピエトロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「商品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における商品事業売上高の45.8％を占めています。」
主力ドレッシングへの依存度が前回把握された51.9％から45.8％へ低下した。依存と競合参入のリスク自体は継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「商品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における商品事業売上高の51.9％を占めています。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
ピエトロドレッシングの売上依存度は前回把握された51.5％から51.9％へ上昇し、依存度が高まった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「食品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における食品事業売上高の51.5％を占めています。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
主力ドレッシングの食品事業売上高に占める比率が前期の49.9％から51.5％へ上昇し、依存度が高まった。 - FY2021対処有価証券報告書
「食品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における食品事業売上高の49.9％を占めています。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。この高依存体質を脱却し、さらなる収益力の拡大を目指すため、第二、第三の柱となるパスタ、スープ等の新カテゴリーの育成を行ってまいります。」
主力ドレッシングの食品事業売上高に占める比率は前期の54.6％から49.9％へ低下した。依存リスクは残るが、パスタ・スープの育成による分散策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「食品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度における食品事業売上高の54.6％を占めています。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。この高依存体質を脱却し、さらなる収益力の拡大を目指すため、第二、第三の柱となるパスタ、スープ等の新カテゴリーの育成を行ってまいります。」
主力商品の食品事業売上高に占める比率が54.6％となり、依存度の高さを引き続き開示した。依存脱却策としてパスタ・スープ等の育成を明示した。対競合リスク自体の発生は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。参加売上比率等の新たな数値変化は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019対処有価証券報告書
「食品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度におけるセグメント内売上高54.3％を占めております。」
主力商品への依存度は前期の55.8％から54.3％へ低下したが、依然として高い依存度と競合参入リスクを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。消費者の低価格志向・競争激化については別スレッドで追跡する。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度におけるセグメント内売上高55.8％を占めております。その製造方法については特許権を保有していないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
主力商品のセグメント内売上高比率は52.1％から55.8％へ上昇し、依存度が高まった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ピエトロドレッシングへの依存と競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した主力商品依存・競合参入リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「食品事業については、非加熱処理による生タイプドレッシングのカテゴリーを築いてきた「ピエトロドレッシング」への依存度が高く、当連結会計年度におけるセグメント内売上高の52.1％を占めております。その製造方法については特許権を保有してないため、競合先の参入の可能性があり、類似商品の販売や低価格商品の販売が行われることにより、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
主力商品のセグメント内売上比率と、特許未保有による競合リスクを記載している。