全社横断的な経費削減
FY2018-Q3に初出。24回の記載のうち19回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
ピエトロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて7.0％増加し、59億15百万円となりました。これは継続的な人財投資と積極的な販促に伴う費用の増加や物流コストの上昇によるものです。」
人財投資、販促、物流コストの増加により販管費が前期比7.0％増加し、全社的な経費削減テーマは弱い状態が続いている。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「利益面では、商品事業、店舗事業ともに売上は好調だったものの、原材料価格の高騰や人件費の増加、不採算店舗等の閉店を決定したことによる閉店費用の計上、成長事業の育成費用増等がありました。」
売上好調でも、原材料・人件費、閉店費用、成長事業の育成費用が利益を圧迫しており、全社的な経費抑制のテーマは引き続き弱い状態にある。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「また全社的な人財投資による人件費の増加や、昨年12月に実施した増資により株主数が増えたことによる株主関連費用の増加もあり、営業利益は97百万円（前年同期比47.9％減）、経常利益は94百万円（前年同期比49.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は46百万円（前年同期比37.3％減）となりました。」
人財投資や株主関連費用の増加に加え、マーケティング強化費用も増加し、従来の全社的な経費削減・抑制の流れは弱まっている。 - FY2024後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて8.3％増加し、51億４百万円となりました。これは積極的な人材投資によるものです。」
全社的な経費削減・抑制の流れに対し、当年度は積極的な人材投資により販管費が前期比8.3％増加した。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 3,600,969 3,784,904」
販売費及び一般管理費は前年同期の3,600,969千円から3,784,904千円へ増加し、従来の全社的な経費削減・抑制の流れは弱い状態が続いている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 2,381,479 2,488,858」
販売費及び一般管理費が前年同期の2,381,479千円から2,488,858千円へ増加し、従来の経費削減・抑制の流れは弱まった。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 3,105,303 3,600,969」
販売費及び一般管理費は前年同期の3,105,303千円から3,600,969千円へ増加し、従来の経費削減・抑制の流れは弱まっている。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 2,025,190 2,381,479」
販売費及び一般管理費が前年同期の2,025,190千円から2,381,479千円へ増加し、従来の経費削減・抑制の流れは弱まった。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 1,035,025 1,224,825」
販売費及び一般管理費は前年同期の1,035,025千円から1,224,825千円へ増加し、従来の経費削減・抑制の流れは第1四半期の実績では弱まった。 - FY2022後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて2.8％増加し、41億76百万円となりました。マーケティング戦略の見直しにより広告宣伝費が減少したものの、人材投資や出店経費が増加したこと等によるものです。」
テレビCMを抑制して広告宣伝費を減らした一方、人材投資・出店経費の増加により販管費は前年同期比2.8％増となり、全社的な経費削減の流れは弱まった。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「利益面では、食用油等の主原料価格の高騰に伴い仕入れコストが大きく上昇するとともに、販管費では、テレビCMに頼らないマーケティング戦略への見直しを行ったことにより広告宣伝費が減少したものの、将来を見据えた人財投資や出店経費の増加等により減益となりました。」
テレビCMに頼らない方針により広告宣伝費は減少した一方、人財投資や出店経費が増加し、全体では減益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、前期４月にテレビCMの集中放映を行いましたが、当期はマーケティング戦略を見直し、テレビCMの放映を行わなかったため、広告宣伝費が大きく減少しました。」
前期のテレビCM集中放映から方針を見直し、当期はテレビCMを放映しないことで広告宣伝費を大きく減少させた。 - FY2021後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて0.2％増加し、52億89百万円となりました。これは主にＣＭの集中放映による広告宣伝費が増加したこと等によるものです。」
全社的な経費削減の流れに対し、通期の販売費及び一般管理費は前年同期比0.2％増となり、CM集中放映による広告宣伝費増加が示された。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「販売促進費 740,960千円 給与手当 612,386千円」
販売促進費は前年同期の709,906千円から740,960千円へ増加し、販売費及び一般管理費全体も前年同期の2,656,555千円から2,762,509千円へ増加した。経費削減の流れは弱まっている。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響や、例年は年間を通して行うテレビＣＭの放映を４月上旬に集中的に行い、広告宣伝費の先行投資を行ったこと等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は26億53百万円（前年同期比9.8％増）、営業利益は１億11百万円（前年同期比20.5％減）となりました。なお、テレビＣＭ等の広告宣伝費につきましては通期の総額では前期を下回る計画としています。」
通期では広告宣伝費を前期以下とする計画を維持する一方、第1四半期にはテレビCMを集中放映する先行投資を行い、短期的な費用負担が増加した。 - FY2020後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて0.4％増加し、52億79百万円となりました。これは主にCMなどにかかる広告宣伝費が減少する一方、人件費の上昇や値上げによる運賃の増加等によるものです。」
前期までの全社的な経費削減・抑制に対し、通期では販売費及び一般管理費が前年同期比0.4％増となり、人件費・運賃の増加が示された。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少による利益減と新規カテゴリー育成費用増の影響もあり、減益となりました。」
新規カテゴリー育成費用の増加が減益要因として記載され、従来の全社的な経費削減・抑制の効果が相対的に弱まっている。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少による利益減と新規カテゴリー育成費用増等の影響もあり、減益となりました。」
前四半期に販売費及び一般管理費を前年同期比2.3％削減したとの記載から、当四半期は新規カテゴリー育成費用の増加等が利益減少要因として示され、経費削減の効果が相対的に弱まった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上総利益は、売上高減少により前年同期比6.3％減少し、販売費及び一般管理費を前年同期比2.3％削減しましたが、営業利益は１億40百万円（前年同期比32.4％減）となりました。」
販売費及び一般管理費を前年同期比2.3％削減し、全社的な経費削減の実績を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売促進費や運賃が増加いたしましたが、全社的な経費削減の効果もあり、前連結会計年度に比べ0.5％減の52億57百万円となりました。」
販促費・運賃が増加する一方、全社的な経費削減により販売費及び一般管理費を前年同期比0.5％減少させた。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費では、新商品や育成商品の積極的な導入に伴う販促関連費用や運賃が増加しました。」
新商品・育成商品の積極導入に伴う販促関連費用や運賃の増加が記載され、前四半期までの販売費及び一般管理費削減・抑制の流れは弱まった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加により売上総利益が増加し、更に営業利益は、販売費及び一般管理費が前年同期比1.9％減少したこともあり、４億10百万円（前年同期比37.5％増）となりました。」
販売費及び一般管理費が前年同期比1.9％減少し、前四半期の前年同期比0.5％増から経費負担の実績が改善した。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費を前年同期比0.5％の増加に抑えたことにより、営業利益は２億８百万円（前年同期比50.6％増）となりました。」
前回の全社横断的な経費削減・前年同期比2.4％減少という記載から、今回は販売費及び一般管理費の前年同期比0.5％増を抑制したという表現・実績に変化した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は全社横断的に経費の削減に努め、前年同期比2.4％減少しました。」
全社横断的な経費削減を実施し、販売費及び一般管理費が前年同期比2.4％減少した。