Komori
ピエトロ(2818)・リスク顕在化直近の決算(2026-11-13)では「対処」

店舗収益性低下による固定資産減損

FY2016に初出。29回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。

29記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2024-Q3 – FY20242016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 220212022: 220222023: 120232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
不採算店舗の固定資産減損リスク51社が書いているテーマ・逆風51社・追い風0社

ピエトロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。32社中25社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13対処決算

    「【固定資産に係る重要な減損損失】「商品事業」において、固定資産の減損損失を計上しています。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては166,853千円です。」

    当中間連結会計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしとされた。なお、前年同期には減損損失が計上されていた。
  2. FY2026顕在化有価証券報告書

    「当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。」

    当年度に工場166,853千円、レストラン2,196千円、合計169,050千円の減損損失を計上し、固定資産減損リスクが実績化した。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「「商品事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては166,853千円であります。」

    従来の店舗事業等に加え、商品事業でも1億6,685万3千円の固定資産減損損失を計上した。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)」

    当年度の減損損失は38百万円で、前年度の314百万円から減少した。ただし、福岡市のレストラン等で減損損失は引き続き発生している。
  5. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「該当事項はありません。」

    当第3四半期連結累計期間のセグメント情報では、固定資産の重要な減損損失の該当事項がないとされた。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、リスク欄では重要な変更がないとされた。
  7. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「特別損失として、レストラン店舗の減損損失61百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は、81百万円(前年同期は1億56百万円の利益)となりました。」

    レストラン店舗の固定資産減損損失61百万円を計上し、店舗収益性低下に伴う減損リスクが実績化した。
  8. FY2022悪化有価証券報告書

    「東京都豊島区 レストラン 建物等 45,985千円 神奈川県横浜市 レストラン 建物等 2,436千円 福岡県北九州市 レストラン 建物等 25,542千円 合計 73,965千円」

    レストラン事業の固定資産減損損失が73,965千円となり、前期の17,751千円から大幅に増加した。店舗収益性低下によるリスクの実績上の影響が拡大した。
  9. FY2021対処有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)」

    固定資産減損損失は1,775万1千円となり、前期の1億718万円から減少した。ただし、ショップとレストランで減損損失は引き続き発生している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「「食品事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間においては11,534千円であります。」

    食品事業で1,153万4千円の固定資産減損損失を計上しており、前四半期報告書記載の累計額から新たな増加は示されていない。
  11. FY2021-Q2食品事業での減損計上有価証券報告書

    「「食品事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間においては11,534千円であります。」

    従来レストラン事業を中心に現れていた固定資産減損について、当第2四半期累計期間は食品事業で1,153万4千円を計上した。
  12. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)」

    レストラン店舗等の固定資産減損損失が107,180千円となり、前期の72,618千円から増加した。店舗収益性低下による減損リスクの実績上の影響が拡大した。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「レストラン事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第3四半期連結累計期間においては61,288千円であります。」

    レストラン事業で固定資産減損損失61,288千円を計上し、店舗収益性低下による減損リスクが引き続き実績として現れている。前四半期報告書記載額からの新たな増加は示されていない。
  14. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「「レストラン事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第2四半期連結累計期間においては61,288千円であります。」

    レストラン事業の固定資産減損損失が61,288千円となり、前年同期の7,536千円から増加した。店舗収益性低下に伴う減損リスクの実績上の影響が拡大している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、重要な変更はないとされた。
  16. FY2019対処有価証券報告書

    「減損損失等により、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ1.2%増の2億88百万円となりました。」

    当期の減損損失は72,618千円で、前期の83,761千円から減少した。ただし、店舗等の減損リスクは引き続き発生している。
  17. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「「レストラン事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第3四半期連結累計期間においては27,052千円であります。」

    レストラン事業の減損損失は前年同期の63,185千円から27,052千円へ減少した。ただし、減損損失自体は引き続き計上されている。
  18. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「「レストラン事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第2四半期連結累計期間においては7,536千円であります。」

    レストラン事業で7,536千円の固定資産減損損失が計上され、店舗収益性低下による減損リスクが実績として現れた。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、重要な変更はないとされた。
  20. FY2018悪化有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失が83百万円発生したこと等により、2億84百万円(前連結会計年度に比べ39.3%減)となりました。」

    固定資産減損損失は前期37百万円から当期83百万円へ増加し、レストラン店舗に加えて基幹システムでも計上された。
  21. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「「レストラン事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第3四半期連結累計期間においては63,185千円であります。」

    レストラン事業で累計63,185千円の固定資産減損損失を計上し、店舗収益性低下による減損リスクが実績として現れた。
  22. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「「レストラン事業」において、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第2四半期連結累計期間においては8,164千円であります。」

    レストラン事業で8,164千円の固定資産減損損失が計上され、店舗収益性低下による減損リスクが実績として現れた。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、重要な変更はないとされた。
  24. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「「レストラン事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第3四半期連結累計期間においては2,178千円であります。」

    レストラン事業で2,178千円の固定資産減損損失が計上され、店舗収益性低下による減損リスクが実績として現れた。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、重要な変更はないとされた。
  26. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスク、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    店舗収益性低下による固定資産減損リスクについて、重要な変更はないとされた。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「これらの資産は時価の下落や収益性の低下、店舗立地環境の変化等により不採算となり、収益改善の見通しが困難となった場合、固定資産減損損失が発生し、経営成績と財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    当期にレストラン事業で減損損失22,302千円を計上しており、リスクが実績としても現れている。
一緒に動いた変遷

「売上高営業利益率10%の達成」は、この変遷が動いた29回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1198776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高営業利益率10%の達成11回
  3. 2食品事業の売上高増加9回
  4. 3原材料・食材仕入価格の変動8回
  5. 4売上高・営業利益・経常利益の年次増益7回
  6. 5全社横断的な経費削減7回
  7. 6レストラン事業の黒字転換6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ピエトロの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
店舗収益性低下による固定資産減損|ピエトロ(2818)の変遷 | Komori