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和弘食品(2813)・施策前進

生産性・生産能力の向上と製造原価低減

FY2016に初出。37回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-13。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q3 – 2026-11-132016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 220202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 42026
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製造設備の増強・合理化459社が書いているテーマ・逆風0社・追い風501社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに123社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている183社のうち14社を表示しています。上の文は183社すべてから計算しています。このテーマの501件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13前進決算説明資料

    「生産面では、仕損の大幅削減など品質管理の改善を進め、新規設備の導入により安定供給体制の構築に取り組んだ。」

    仕損削減による生産面の改善と新規設備導入による供給体制強化を示した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、1,419,259千円(無形固定資産含む)であります。主なものは、WAKOU USA INC.の747,413千円、北海道工場の159,582千円、関東工場の485,659千円であります。」

    設備投資額は1,419,259千円となり、米国、北海道、関東の生産基盤への投資を拡大した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の投資活動によるキャッシュ・フローは、前年同期に比べて 603百万円 支出が増加し 780百万円の支出 となりました。 これは主に有形固定資産の取得による支出746百万円によるものです。」

    有形固定資産の取得に746百万円を支出し、生産基盤を含む固定資産への投資を進めた。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、613,244千円(無形固定資産含む)であります。主なものは、WAKOU USA INC.の299,040千円、北海道工場の73,917千円、関東工場の147,626千円であります。」

    当年度の設備投資は613,244千円となり、米国、北海道、関東の生産基盤への投資を継続した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、販売の好調な伸びと生産性の向上とコスト削減により、営業利益は518百万円(同29.8%増)となりました。」

    米国セグメントで生産性向上・コスト削減を継続した成果として、営業利益518百万円、前年同期比29.8%増となった。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、業務用製品の高い利益率を維持しつつ生産性の向上とコスト削減に継続的に取り組んだ結果により、営業利益は703百万円(同41.9%増)となりました。」

    米国事業で高利益率の維持、生産性向上、コスト削減を継続し、営業利益は703百万円、前年同期間比41.9%増となった。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、販売の好調な伸びと生産性の向上とコスト削減により、営業利益は399百万円(同20.7%増)となりました。」

    米国セグメントで生産性向上・コスト削減を継続した結果、営業利益399百万円、前年同期間比20.7%増となった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、販売の好調な伸びと生産性の向上とコスト削減により、営業利益は233百万円(同24.1%増)となりました。」

    米国セグメントで生産性向上・コスト削減を継続した結果、営業利益233百万円を計上し、前年同期間比24.1%増となった。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、259,825千円であります。主なものは、WAKOU USA INC.の32,632千円、北海道工場の59,342千円、関東工場の142,151千円であります。」

    当年度に259,825千円の設備投資を行い、米国、北海道、関東の生産基盤への投資を進めた。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、生産性の向上とコスト削減に継続的に取り組んだ結果により、営業利益は495百万円(同80.4%増)となりました。」

    米国拠点で生産性向上・コスト削減を継続した結果、営業利益495百万円を計上し、前年同期間比80.4%増となった。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、生産性の向上とコスト削減に継続的に取り組んだ成果により、営業利益は330百万円(前年同期間は営業利益136百万円)となりました。」

    生産性向上・コスト削減の継続により、米国セグメントの営業利益が136百万円から330百万円へ増加した。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、販売の好調及び生産性の向上とコスト削減により、営業利益は187百万円(前年同期間比206.7%増)となりました。」

    米国拠点で生産性向上とコスト削減を進めた成果として、営業利益187百万円を計上した。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、302,871千円であります。主なものは、WAKOU USA INC.の14,008千円、北海道工場の175,463千円、関東工場の94,374千円であります。」

    当年度に302,871千円の設備投資を行い、北海道工場、関東工場、米国子会社の生産基盤への投資を継続した。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「日本セグメントにおいては、下期に入り外食市場向け業務用調味料の販売が回復したことで工場稼働率が向上し、営業利益は33百万円となりました。」

    外食向け販売の回復により日本工場の稼働率が向上し、日本セグメントは営業利益33百万円を計上した。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、生産性の向上とコスト削減に継続的に取り組んだ成果により、営業利益は136百万円となりました。」

    米国セグメントで生産性向上・コスト削減に取り組み、営業利益136百万円となった。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「米国セグメントにおいては、生産性の向上とコスト削減に取り組んだことにより、営業利益は61百万円となりました。」

    米国拠点で生産性向上とコスト削減を実施し、営業利益61百万円となった。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、453,368千円であります。主なものは、WAKOU USA INC.の7,429千円、北海道工場の172,656千円、関東工場の184,297千円であります。」

    当年度に453,368千円の設備投資を行い、北海道工場・関東工場・米国子会社の生産基盤への投資を進めた。
  18. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「日本セグメントにおいては、下期に入り売上高や工場稼働率が徐々に回復したものの上期までの厳しい状況の影響から、営業損失は77百万円(前年同期間は営業利益301百万円)となりました。」

    国内の売上高・工場稼働率は下期から徐々に回復したが、上期の低迷の影響により営業損失77百万円となり、前年同期の営業利益301百万円から悪化している。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「日本セグメントにおいては、売上高や工場稼働率の低下による売上総利益の減少により、営業損失は221百万円(前年同期間は営業利益111百万円)となりました。」

    国内では工場稼働率の低下により売上総利益が減少し、営業損益は前年同期の利益から221百万円の損失へ転じた。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「日本セグメントにおいては、外出自粛期間での販促活動抑制や物流等の費用が減少したものの、売上高の減少や工場稼働率の低下により、営業損失は147百万円(前年同期間は営業利益39百万円)となりました。」

    国内では売上高と工場稼働率の低下により、前年同期の営業利益39百万円から営業損失147百万円へ転じた。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「国内においては、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、物流費の上昇が影響したものの、売上高の拡大と生産部門における生産効率の向上が相まって増益となりました。」

    生産部門における生産効率の向上が、売上高拡大とともに国内事業の増益に寄与したと記載している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中で当社グループは、『「三つの誠実」実現に向けた、供給力向上と収益力確保のための構造改革の断行』の方針のもと、抜本的な企業体質・経営体制の改革、意識改革による構造改革に着手するとともに、引き続き業務用調味料市場の開拓、拡大に注力するとともに、生産性の向上に注力してまいりました。」

    生産性向上を引き続き構造改革の一環として掲げている。今回の記載では、設備投資などの新たな具体的マイルストーンは示されていない。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、803,752千円であります。主なものは、WAKOU USA INC. の109,006千円、北海道工場の222,955千円、関東工場の214,357千円であります。」

    当年度の設備投資は803,752千円となり、米国、北海道、関東の各拠点で生産設備等への投資を進めた。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「海外子会社において、売上高の拡大による工場稼働率の上昇により製造原価率が低減し損失額が大幅に改善いたしました。」

    海外拠点では工場稼働率上昇と製造原価率低減による収益改善が続いている。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「これは主に、受取手形及び売掛金の増加195百万円、生産設備(機械装置)の増加139百万円があったことによるものです。」

    当第2四半期累計期間に生産設備(機械装置)が139百万円増加し、生産基盤への投資・拡充が進んだ。
  26. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中で当社グループは、『継続的な成長に向けた企業基盤の再構築』の方針のもと、抜本的な企業体質・経営体制の改革、意識改革による構造改革に着手するとともに、引き続き業務用調味料市場の開拓、拡大に注力するとともに、生産性の向上に向けて、人材の育成や原価管理の強化に注力してまいりました。」

    生産性向上の手段として、人材育成と原価管理強化への注力を継続している。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における設備投資は、475,710千円であります。主なものは、WAKOU USA INC. の104,094千円、北海道工場の196,589千円、関東工場の128,004千円であります。」

    当年度に475,710千円の設備投資を行い、米国、北海道、関東の各拠点で生産設備等への投資を進めた。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「その主な要因は、国内においては外食市場および中食市場向け売上高の拡大及びこれによる工場稼働率の上昇によって製造原価率が低減いたしました。一方、海外においても、売上高の増加及び工場稼働率の上昇により製造原価率が低減したことにより利益率は大幅に改善し増益となりました。」

    国内外で売上高と工場稼働率が上昇し、製造原価率の低減につながった状態を継続している。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「その主な要因は、国内においては外食市場および中食市場向け売上高の拡大、また、この売上高の増加に伴う工場稼働率の上昇によって製造原価が低減したことによるものであり、大幅な増益となりました。一方、海外においても、売上高の増加及び工場稼働率の上昇により製造原価率が低減したことにより利益率は大幅に改善し増益となりました。」

    国内外で売上高・工場稼働率が上昇し、製造原価または製造原価率の低減につながった。
  30. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「その主な要因は、国内においては外食市場及び中食市場向け売上高の拡大及びこれによる工場稼働率の上昇によって製造原価が低減したことによるものであります。」

    国内では外食・中食向け売上高の拡大と工場稼働率の上昇により、製造原価が低減した。
  31. FY2017再掲有価証券報告書

    「また、生産部門では、人材教育や新たに導入した生産設備の効率的な活用やカイゼン活動のレベルアップなどに積極的に取り組み、品質、生産性の向上、製造原価低減を目指してまいります。」

    人材教育、生産設備の効率的活用、カイゼン活動を通じて、品質・生産性向上と製造原価低減を目指す施策を継続している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした状況の中で当社グループは、「新たな成長ステージに向けた企業体質の改革」の方針のもと、中期3か年経営計画最終年度の仕上げを合い言葉に、引き続き業務用調味料市場の開拓、拡大に注力するとともに、生産性の向上に向けて、人材の育成や原価管理の強化に注力してまいりました。」

    生産性向上の手段として、人材育成と原価管理強化への注力を継続している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした状況の下で、当社グループは、「新たな成長ステージに向けた企業体質の改革」の方針のもと、引き続き、業務用調味料市場の開拓、拡大に注力するとともに、生産性向上、生産能力の強化に向けて、人材の育成や設備の増強に努めてまいりました。」

    生産性向上・生産能力強化の手段として、人材育成と設備増強を継続している。
  34. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「国内において、コスト競争力強化や販売拡大に伴う生産能力増強のために生産設備および人員の増強を行い売上原価率が上昇いたしました。」

    販売拡大・生産能力増強に対応して、生産設備と人員の増強を実施した。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「生産部門では、生産性向上によるコスト競争力強化や業務用製品などの生産能力増強のため北海道工場において調合用設備の更新と充填設備の増設を行い、関東工場では大型の調合用ミキサーと充填設備の増設を行いました。」

    北海道工場・関東工場で設備更新・増設を実施し、生産能力とコスト競争力の向上を図っている。
一緒に動いた変遷

「国内の業務用調味料市場の開拓・拡大」は、この変遷が動いた37回のうち26回、同じ書類で同じ向きに動きました。

262524232121★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内の業務用調味料市場の開拓・拡大26回
  3. 2海外事業を将来の成長の柱とする方針25回
  4. 3米国工場の完成と現地生産・販売の立ち上げ24回
  5. 4北米全域の業務用調味料市場への展開23回
  6. 5業務用製品販売を中心とした売上増加21回
  7. 6資産残高の増加と現金・売掛金の増加21回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
和弘食品の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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