生産設備・人員増強による売上原価率上昇
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。17社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- 2026-05-15対処決算
「日本セグメントにおいては、売上高の増加により、営業利益は563百万円(同53.9％増)となりました。」
日本セグメントでは売上増加により営業利益が大幅に増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、比較的高利益率の業務用製品の販売が増加し、営業利益は366百万円（同17.1％増）となりました。」
日本セグメントでは比較的高利益率の業務用製品の販売増加により、営業利益は366百万円、前年同期間比17.1％増となり、生産能力増強に伴う固定費負担の影響が抑制された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、比較的高利益率の業務用製品の販売が増加し、営業利益は152百万円（同12.9％増）となりました。」
比較的高利益率の外食向けを含む業務用製品の販売増加により、日本セグメントの営業利益は152百万円、前年同期間比12.9％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、比較的高利益率である外食向け業務用製品の販売が増加し、営業利益は112百万円（同785.2％増）となりました。」
外食向けの比較的高利益率な製品の販売増加により、日本セグメントは前年同期間の営業損失から営業利益112百万円へ改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、売上が回復し営業利益は241百万円（同1,073.7％増）となりました。」
日本セグメントは売上回復により営業利益241百万円を計上し、前年の営業利益20百万円から増加した。生産能力増強に伴う固定費負担の影響は相対的に緩和されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、売上が回復し営業利益は312百万円（同845.7％増）となりました。」
日本セグメントは売上回復により営業利益312百万円を計上し、前年同期間比845.7％増となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、売上が回復し営業利益は134百万円（前年同期間は営業損失52百万円）となりました。」
日本セグメントは売上回復により、前年同期間の営業損失52百万円から営業利益134百万円へ改善した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、比較的高利益率である外食向け業務用製品の販売が増加し、営業利益は12百万円（前年同期間は営業損失53百万円）となりました。」
外食向け高利益率製品の販売増加により、日本セグメントは前年同期間の営業損失53百万円から営業利益12百万円へ改善した。 - FY2022対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、工場稼働率が徐々に回復していることから、営業利益は20百万円（前期は営業損失176百万円）となりました。」
国内工場の稼働率回復により、日本セグメントは前年度の営業損失176百万円から営業利益20百万円へ改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、下期に入り外食市場向け業務用調味料の販売が回復したことで工場稼働率が向上し、営業利益は33百万円となりました。」
国内の売上高・工場稼働率が回復し、日本セグメントは営業利益33百万円を計上したことで、設備・人員に伴う固定費負担の影響が緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、工場稼働率が徐々に回復しているものの、営業損失は52百万円となりました。」
国内工場の稼働率が徐々に回復し、営業損失は52百万円となった。損失は残るが、回復の進展を記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、工場稼働率が徐々に回復しているものの、営業損失は53百万円となりました。」
国内工場の稼働率は徐々に回復し、営業損失は残るものの、前年同四半期の営業損失147百万円から縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、売上高の減少や工場稼働率の低下により、営業損失は176百万円（前年同期は営業利益223百万円）となりました。」
国内では売上高・工場稼働率の低下により、前年の営業利益から176百万円の営業損失へ転じた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、下期に入り売上高や工場稼働率が徐々に回復したものの上期までの厳しい状況の影響から、営業損失は77百万円（前年同期間は営業利益301百万円）となりました。」
工場稼働率は下期から徐々に回復したが、累計営業損益は前年同期の301百万円の利益から77百万円の損失へ転じており、設備・人員の固定費負担を吸収するには至っていない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「日本セグメントにおいては、売上高や工場稼働率の低下による売上総利益の減少により、営業損失は221百万円（前年同期間は営業利益111百万円）となりました。」
国内では工場稼働率低下に伴う売上総利益の減少が顕在化し、営業損益は前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「国内においては、原材料価格の上昇、雇用環境の改善などを背景とした人件費の増加に加え、物流費の上昇が影響したものの、売上高の拡大と生産部門における生産効率の向上が相まって増益となりました。」
原材料、人件費、物流費の上昇は続いたものの、売上高拡大と生産効率向上により、設備・人員増強に伴う原価上昇の影響が抑制された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上原価は、生産能力増強を目的とした製造人員の採用及び生産設備の導入等の投資を行った結果、前連結会計年度に比べ11.7%増の7,818百万円となりました。」
生産能力増強のための製造人員採用・設備導入により、売上原価が前年同期比11.7％増の7,818百万円となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は、生産能力増強を目的とした製造人員の採用及び生産設備の導入等の投資を行った結果、前連結会計年度に比べ10.2%増の6,996百万円となりました。」
生産能力増強のための人員採用・設備導入により、売上原価が前年同期比10.2％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その主な要因は、国内においては外食市場および中食市場向け売上高の拡大及びこれによる工場稼働率の上昇によって製造原価率が低減いたしました。」
従来の生産能力増強に伴う原価上昇に対し、売上高拡大と工場稼働率上昇による製造原価率低減が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「その主な要因は、国内においては外食市場および中食市場向け売上高の拡大、また、この売上高の増加に伴う工場稼働率の上昇によって製造原価が低減したことによるものであり、大幅な増益となりました。」
従来の生産能力増強による原価上昇に対し、売上高拡大と工場稼働率上昇によって国内の製造原価が低減し、営業損益が改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、国内においては外食市場及び中食市場向け売上高の拡大及びこれによる工場稼働率の上昇によって製造原価が低減したことによるものであります。」
従来は生産能力増強による製造固定費・売上原価の上昇が課題となっていたが、今回は工場稼働率の上昇により製造原価が低減した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、国内においては生産性の向上に注力したものの前連結会計年度下半期に実施した販売拡大に伴う生産能力強化のための人員の増加、生産設備の増強により売上原価を押し上げる結果となりました。」
販売拡大に伴う人員増加・生産設備増強が年間の売上原価を押し上げ、営業利益減少要因として実際に表れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、国内においては生産性の向上に注力したものの前事業年度後期に実施したコスト競争力強化や販売拡大に伴う生産能力強化のための人員の増加、生産設備の増強により売上原価を押し上げる結果となりました。」
国内の人員増加・生産設備増強に伴う売上原価の押し上げが、営業利益減少の要因として実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、第１四半期連結累計期間に引き続き、国内においては今後の更なる販売拡大に向けた生産能力強化のために人員及び生産設備の増強を行った結果、製造固定費が増加したことに加え、海外においては米国工場稼働に伴う減価償却費などの発生による経費の増加によるものです。」
国内の人員・生産設備増強に伴う製造固定費の増加が、営業損失の要因として引き続き実際に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「国内において、コスト競争力強化や販売拡大に伴う生産能力増強のために生産設備および人員の増強を行い売上原価率が上昇いたしました。」
国内の生産設備・人員の増強により売上原価率が実際に上昇したことを、当四半期の損失要因として記載している。