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キユーピー(2809)・事実再掲

研究開発活動の継続

FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

30記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q2前進FY2024 – FY20252016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 320222023: 320232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億39百万円です。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を19億39百万円と開示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「加えて、卵由来ホスファチジルコリンの認知機能への関連性や、酢酸菌の摂取による季節性アレルゲンへの影響に関する研究成果が高く評価され、この2件が学会表彰を受けました。」

    研究開発費38億17百万円を計上し、機能性表示食品、再生PETボトル、卵殻・廃棄ゆで卵・野菜残さのアップサイクル、複数工場への自動化技術展開など、研究成果の製品化・実装を進めている。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「また、再生PET樹脂を使用したボトルを拡大採用することで、年間約430トンのプラスチック削減を見込んでいます。また、この取り組みが2024日本パッケージングコンテスト食品包装部門賞を受賞しました。」

    研究開発活動が、再生PETボトルの拡大採用、水平リサイクル実証、機能性表示食品、卵加工品の自動化技術実装など具体的な成果へ進展した。研究開発費は3,865百万円。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17億83百万円です。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を17億83百万円と開示している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億41百万円です。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を27億41百万円と開示している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億43百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を18億43百万円と開示している。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億26百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を8億26百万円と開示している。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億23百万円です。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費18億23百万円を開示している。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億46百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を8億46百万円と開示している。
  10. FY2021前進有価証券報告書

    「市場担当制への転換に対し、研究開発の組織体制の変更として、食創造研究所の「調理・調味料開発部」を「市販用開発部」と「業務用開発部」に分け、より市場を意識した開発に専念できる体制としました。」

    研究開発体制を市場別に再編し、市販用・業務用開発に専念する組織へ変更した。研究開発費は40億33百万円だった。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億91百万円です。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を27億91百万円と開示している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億53百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費18億53百万円を開示している。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億17百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を27億17百万円と開示している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億38百万円です。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を18億38百万円と開示している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億73百万円です。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を8億73百万円と開示している。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、4,156百万円です。」

    研究開発費を41億56百万円計上し、食創造研究所、技術ソリューション研究所、グループR&D推進部の連携を継続している。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、28億4百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を28億04百万円と開示している。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億67百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を18億67百万円と開示している。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億53百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を8億53百万円と開示している。
  20. FY2018前進有価証券報告書

    「2018年7月に、世界のお客様の食生活や健康に貢献するための研究開発を行う食創造研究所、世界のお客様への食と健康の価値創出や課題解決を実現するための技術研究を行う技術ソリューション研究所、研究開発機能の最大化をめざし国内外の開発拠点との連携の強化と研究開発の企画、推進を行うグループR&D推進部を創設しました。」

    研究開発体制を3組織に再編し、当年度の研究開発費41億42百万円、学会発表31件、論文掲載8件を開示している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億78百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を27億78百万円と記載している。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を19億円と記載している。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億49百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を8億49百万円と記載している。
  24. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度において、研究開発活動の中で創出した研究成果は、29件学会で発表し、23件論文に投稿し掲載されました。」

    研究開発費40億58百万円を計上し、学会発表29件、論文掲載23件という成果を記載している。新商品・新素材の開発やオープンイノベーションも進めている。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億77百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を27億77百万円と記載している。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18億60百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を18億60百万円と記載している。
  27. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億23百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を8億23百万円と記載している。
  28. FY2016前進有価証券報告書

    「また、10月には新たに生み出された技術から新たな市場・新たなカテゴリーの開発につなげる動きを、マーケティング本部や関連部署などと連動して推進するために、商品開発研究所内に「市場開発チーム」を新設しました。」

    研究開発について、商品開発研究所内に市場開発チームを新設し、新技術を新市場・新カテゴリーにつなげる体制を具体化した。研究開発費は40億28百万円。
  29. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億12百万円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を27億12百万円と記載している。
  30. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17億99百万円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計で17億99百万円を計上している。
一緒に動いた変遷

「海外展開の拡大」は、この変遷が動いた30回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

666555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外展開の拡大6回
  3. 2生産拠点の抜本的な再編と集中生産6回
  4. 3コーポレート・ガバナンスの整備6回
  5. 4配当と自己株式取得による株主還元5回
  6. 5付加価値の創造5回
  7. 6連結配当性向30%以上と連結自己資本配当率2.2%を目安とする株主還元5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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