不採算店舗の閉店による収益性改善
FY2019-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「一方で、３月には不採算店舗として３店舗を閉店し、当第１四半期連結累計期間における店舗数は、110店舗となっております。」
不採算店舗について、3月に3店舗を閉店する対応を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「一方、コロナ禍での不採算店舗として７店舗を閉店し、当連結会計年度末における店舗数は、113店舗となっております。」
コロナ禍での不採算店舗について、当年度に7店舗を閉店する対応を実施している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一方で、コロナ禍での不採算店舗として２店舗を閉店し、当第３四半期連結累計期間における店舗数は、114店舗となっております。」
不採算店舗について、当第3四半期連結累計期間に2店舗を閉店する対応を実施している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方で、コロナ禍での不採算店舗として３店舗を閉店し、当第２四半期連結累計期間における店舗数は、116店舗となっております。」
第1四半期の1店舗閉店から進み、当第2四半期連結累計期間には不採算店舗3店舗を閉店している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コロナ禍での不採算店舗として１店舗を閉店し、当第１四半期連結累計期間における店舗数は、119店舗となっております。」
コロナ禍での不採算店舗について、当四半期に1店舗を閉店する対応を実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方、コロナ禍での不採算店舗として７店舗を閉店し、当連結会計年度末における店舗数は、119店舗となっております。」
コロナ禍の不採算店舗7店舗を閉店し、店舗収益性改善に向けた退出を具体的に進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、コロナ禍での不採算店舗として３店舗を閉店、また事業用定期借地権契約の満了による２店舗を合わせ、合計５店舗を閉店し、当連結会計年度末における店舗数は、123店舗となっております。」
感染症下で不採算店舗3店舗を閉店し、契約満了による2店舗と合わせて5店舗を閉店している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新型コロナウィルス感染症拡大の影響で、不採算店舗3店舗の撤退、臨時休業、営業時間の短縮を余儀なくされる中で、投下労働時間の削減、賃料の引下げ等の経費削減を図る一方、売上確保策として、弁当販売、テイクアウト販売を拡大して取り組んでおります。」
不採算店舗の閉店・撤退について、従来の過去1年間で4店舗という開示に加え、感染症拡大の影響下で3店舗の撤退を実施している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「撤退の意思決定かなされた店舗及び収益性が著しく低下した店舗について、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
不採算店舗からの撤退・収益性低下店舗への対応を引き続き実施している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「税金等調整前四半期純利益につきましては、不採算店舗の退店損失が発生したことなどから、減益となりました。」
不採算店舗からの退店とそれに伴う損失が引き続き発生しており、収益性改善施策の負担面も示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「既存店の客数が前年割れしたことや、不採算店舗の閉店により、全店舗を合計した連結売上高が減少しました。」
不採算店舗の閉店を生産性向上・収益性改善の施策として引き続き実施しているが、売上減少要因にもなっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高については、生産性向上のため、過去１年間で４店舗の不採算店舗を閉店したこと、また、早朝・深夜帯の不採算時間帯の営業時間を短縮したことによる客数減の影響もあり、減収となりました。」
過去1年間で4店舗の不採算店舗を閉店したとの施策実績と、営業時間短縮による客数減少の影響を引き続き開示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、生産性向上のため、不採算店舗を過去１年間で４店舗閉店したことや、早朝・深夜帯の不採算時間帯の営業時間を短縮したことによる客数減の影響もあり、減収となりました。」
前回開示の1店舗閉店から、不採算店舗を過去1年間で4店舗閉店したとの実績に進展している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「売上高につきましては、不採算店舗を１店舗閉店したことに加え、早朝・深夜帯の不採算時間帯の営業時間を短縮した店舗(17店舗)の影響等で、減収となりました。一方、こうした施策の効果により生産性が向上したことで、人件費、エネルギー費が削減され、営業利益、経常利益ともに増益という結果になりました。」
不採算店舗を1店舗閉店し、営業時間短縮と併せた施策として実施している。減収要因となった一方、生産性向上、人件費・エネルギー費削減、営業利益・経常利益増益の結果が説明されている。