自己資本比率50％をベンチマークとする自己資本の増強
FY2017に初出。35回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-13。
ヴィレッジヴァンガードコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-10-13前進決算
「自己資本比率 15.2 13.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の13.6％から15.2％へ上昇した。50％ベンチマークにはなお未達だが、実績は改善している。 - FY2026前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 31.3 30.9 31.8 10.7 13.6」
自己資本比率は前年度末の10.7％から13.6％へ上昇した。50％ベンチマークにはなお大きく未達だが、当期純利益736百万円の計上等により実績は改善した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 25.6 11.1 10.7」
自己資本比率は前年同期の25.6％から11.1％へ低下した。前年度末の10.7％からは小幅に上昇したものの、50％ベンチマークを大きく下回る状態が続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 31.3 30.9 31.8 27.1 10.7」
自己資本比率は前年度の27.1％から10.7％へ低下し、自己資本比率50％をベンチマークとする自己資本増強の課題との乖離が大幅に拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 26.7 25.6 27.1」
自己資本比率は前年同期の26.7％及び前年度末の27.1％から、当中間期末には25.6％へ低下した。自己資本比率50％をベンチマークとする自己資本増強の課題との乖離が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 32.3 31.3 30.9 31.8 27.1」
自己資本比率は前年度末の31.8％から27.1％へ低下した。自己資本比率50％をベンチマークとする自己資本増強の課題に対する乖離が拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.5 31.0 32.1」
自己資本比率は前年同期の31.0％及び前年度末の32.1％から28.5％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.9 27.0 32.1」
自己資本比率は前年同期の28.9％及び前年度末の32.1％から、当第2四半期末には27.0％へ低下した。50％ベンチマーク未達との乖離が拡大している。 - FY2024-Q1自己資本比率の期末比低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 30.2 30.3 32.1」
自己資本比率は前年同四半期の30.2％から30.3％へ小幅上昇した一方、前年度末の32.1％からは低下し、50％ベンチマーク未達の状態が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「自己資本比率 33.6 32.3 31.3 31.2 32.1」
自己資本比率は前年度末の31.2％から32.1％へ上昇した。従来の50％ベンチマークにはなお未達だが、実績は小幅に改善している。 - FY2023-Q3自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 30.3 31.0 31.2」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.2％から31.0％へ小幅に低下し、50％ベンチマークを下回る状態が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.2 28.9 31.2」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.2％から当第2四半期末に28.9％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が拡大している。 - FY2023-Q1自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 30.1 30.2 31.2」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.2％から当第1四半期末に30.2％へ小幅に低下し、50％ベンチマーク未達の状態が続いている。 - FY2022自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 32.9 33.6 32.3 31.3 31.2」
自己資本比率は前年度末の31.3％から31.2％へ小幅に低下し、従来の50％ベンチマークに対する乖離が継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 26.0 30.3 31.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.3％から当第3四半期末に30.3％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 25.3 28.2 31.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の31.3％から当第2四半期末に28.2％へ低下した。50％ベンチマークとの乖離が拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 29.5 30.1 31.3」
自己資本比率は前年同期の29.5％を上回ったものの、前連結会計年度末の31.3％から30.1％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 27.7 32.9 33.6 32.3 31.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.3％から31.3％へ低下した。従来の50％ベンチマークに対する実績の乖離が継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 33.1 26.0 32.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.3％から当第3四半期末に26.0％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 29.7 25.3 32.3」
当第2四半期の自己資本比率は25.3％で、前年同期の29.7％及び前連結会計年度末の32.3％を下回った。50％ベンチマークとの乖離が拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 33.3 29.5 32.3」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.3％から当第1四半期末に29.5％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が拡大した。 - FY2020-Q3自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 32.2 33.1 33.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の33.6％から当第3四半期末に33.1％へ小幅に低下した。50％ベンチマークには未達である。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 29.4 29.7 33.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の33.6％から当第2四半期末に29.7％へ低下し、50％ベンチマークとの乖離が拡大した。 - FY2020-Q1自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 32.7 33.3 33.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の33.6％から当第1四半期末に33.3％へ小幅に低下した。50％ベンチマークの変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 37.2 26.3 27.7 32.9 33.6」
連結自己資本比率は前年度末の32.9％から33.6％へ上昇したが、50％ベンチマークにはなお未達である。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 32.6 32.2 32.9」
自己資本比率は前四半期末の29.4％から当第3四半期末には32.2％へ上昇した。50％ベンチマークには未達であり、前連結会計年度末の32.9％は下回っている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 25.4 29.4 32.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.9％から当第2四半期末に29.4％へ低下した。50％ベンチマークに対する乖離が拡大している。 - FY2019-Q1自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 28.3 32.7 32.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の32.9％から当第1四半期末に32.7％となり、小幅に低下した。50％ベンチマークの変更は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 40.0 37.2 26.3 27.7 32.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の27.7％から32.9％へ上昇し、50％ベンチマークに対する新たな進捗を示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 27.9 32.6 27.7」
自己資本比率は前年同期の27.9％及び前連結会計年度末の27.7％から、当第3四半期末には32.6％へ上昇した。50％ベンチマークに対する進捗を示す新たな数値実績である。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成29年12月19日開催の臨時株主総会で、第三者割当によるＡ種優先株式の発行を決議し、平成29年12月22日付で割当先である株式会社日本政策投資銀行に対して、総額15億円のＡ種優先株式を発行いたしました。」
自己資本比率は第2四半期末に25.4％となった一方、自己資本改善を使途に含む総額15億円のA種優先株式発行を平成29年12月22日付で実施した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「発行価額の総額 1,500,000,000円 資金の使途 既存事業と新規事業への投資資金とし、今後の事業拡大を図り、自己資本の改善を図る予定であります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の27.7％から28.3％へ上昇した。加えて、1,500百万円のA種優先株式発行を決議し、既存・新規事業への投資及び自己資本の改善に充てる予定を示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、小売業であること、総資産の６割がたな卸資産であることから、経営の安全性の指標として自己資本比率50％をベンチマークとしております。平成24年５月期には自己資本比率は63.0％でありましたが、その後、たな卸資産の評価の厳格化、連結子会社の業績悪化に伴う損失計上に伴い自己資本は30％を切る水準にまで悪化してきております。これに伴い、自己資本の強化が急務な課題となっており、これに対処するため、様々な手法と可能性を検討し自己資本の増強に努めてまいります。」
自己資本比率50％をベンチマークとし、30％未満まで低下した自己資本の増強を急務の課題としている。