固定資産の減損リスクの顕在化
FY2016に初出。34回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-10-30。
双日がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-30悪化決算
「固定資産減損損失 △210 △17,292」
固定資産減損損失は前年同期の2億10百万円から当中間期の172億92百万円へ増加した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損テストの結果、資金生成単位の回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから固定資産減損損失△16,174百万円を計上しております。」
豪州原料炭炭鉱の固定資産について161億74百万円の減損損失を計上した。固定資産減損損失全体も前年度の49億83百万円から171億23百万円へ増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 84 △ 210」
当中間連結会計期間の固定資産減損損失は2億10百万円となり、前年同期の84百万円から増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △4,983 △918」
固定資産減損損失は前年度の49億83百万円から9億18百万円へ減少した。一方、のれんや持分法投資などを含む減損損失は引き続き計上されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 366 △ 84」
固定資産減損損失は前年中間期の3億66百万円から当中間期の84百万円へ減少した。ただし、減損損失自体は引き続き計上されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △4,983」
固定資産減損損失は前年度の159億8百万円から49億83百万円へ減少した。一方、北海石油ガス権益などで減損損失は引き続き発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 2,359 △ 388」
当第3四半期連結累計期間の固定資産減損損失は3億88百万円となり、前年同期の23億59百万円から減少した。ただし、減損損失自体は引き続き計上されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 234 △ 366」
当第2四半期連結累計期間の固定資産減損損失は3億66百万円となり、前年同期の2億34百万円から増加した。固定資産減損リスクが引き続き損失として発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 207 △ 305」
第1四半期連結累計期間の固定資産減損損失は3億5百万円となり、前年同期の2億7百万円から増加した。固定資産減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失のうち主なものは、その他セグメントで保有するシステム関連の無形資産（ソフトウエア仮勘定）に係るものであり、減損損失△10,944百万円を認識しております。当社では新たな基幹システムの開発を進めておりましたが、開発過程において多数の課題が発生、開発が継続困難な状況となり、プロジェクトを中断したことから、開発に要した費用について、減損損失を認識したものであります。」
基幹システム開発の中断に伴い109億44百万円の無形資産減損を認識した。固定資産等の減損損失合計も159億8百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 2,359」
第3四半期連結累計期間の固定資産減損損失は23億59百万円となり、前年同期の13億63百万円から増加した。リテール・コンシューマーサービスの繊維事業子会社では、一部撤退方針に伴う損失も固定資産減損損失に含めている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 165 △ 234」
当第2四半期連結累計期間の固定資産減損損失は234百万円となり、前年同期の165百万円から増加した。固定資産の減損が引き続き実際の損失として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 － 207」
当第1四半期連結累計期間に2億7百万円の固定資産減損損失を計上し、前第1四半期の計上なしから減損リスクが実際の損失として現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 19 △ 1,363」
第3四半期連結累計期間の固定資産減損損失は1,363百万円となり、前年同期の19百万円から大幅に増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 － 165」
当第2四半期連結累計期間に1億65百万円の固定資産減損損失を計上し、前四半期まで計上がなかった減損損失が再び発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 19」
当第3四半期連結累計期間に19百万円の固定資産減損損失を計上し、前四半期まで損失計上がなかった状況から、減損リスクが再び実際の損失として現れている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ －」
当第2四半期連結累計期間の固定資産減損損失は計上されておらず、前年度に発生した減損リスクの損失は当四半期には新たに現れていない。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 －」
当第1四半期連結累計期間の固定資産減損損失は計上されていない。前年度に認識された減損リスクの損失発生は、当四半期には現れていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において認識した減損損失のうち主なものは、エネルギー・社会インフラセグメントが有する石油ガス権益に係るもの、及び航空産業・交通プロジェクトセグメントが有する船舶に係るものであります。これらは、それぞれ石油ガス市況の下落、及び傭船料市況の下落により生じたものであります。」
石油ガス権益および船舶について、市況下落を原因とする減損損失が認識された。当期の固定資産減損損失は28億33百万円、関係会社整理損に含まれる減損を含む減損損失合計は31億21百万円となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 0」
第3四半期連結会計期間では固定資産減損損失が0百万円となった。第3四半期累計では492百万円の減損損失が残るものの、当四半期に新たな減損損失は計上されていない。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「四半期純利益は、売上総利益の減益に加え、国内水産事業における固定資産の減損によるその他の収益・費用の減少などにより、前年同期比8億96百万円減少し、11億97百万円となりました。」
国内水産事業の固定資産減損が実際に発生し、固定資産減損損失は当第2四半期累計期間に492百万円となった。前第2四半期累計期間の65百万円から増加している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 0」
当第1四半期連結累計期間の固定資産減損損失は0百万円であり、前第1四半期の65百万円から減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △507」
第3四半期連結累計期間の固定資産減損損失は507百万円となり、前第3四半期連結累計期間の195百万円から増加した。固定資産減損リスクが損失として引き続き発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産減損損失 △65」
第2四半期連結累計期間の固定資産減損損失は65百万円であり、前第2四半期連結累計期間の21百万円から増加している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △65」
第1四半期に65百万円の固定資産減損損失を計上し、前第1四半期の21百万円から増加した。固定資産減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △195」
第3四半期累計期間に195百万円の固定資産減損損失を計上し、固定資産の減損が引き続き実際の損失として発生している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産減損損失 △21」
当第2四半期連結累計期間にも21百万円の固定資産減損損失が計上されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △21」
当第1四半期にも21百万円の固定資産減損損失を計上し、減損リスクが損失として引き続き発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「四半期純利益は、売上総利益の増益などがありましたが、保有船舶の減損損失を計上したことなどにより、前年同期比8億90百万円減少し、5億64百万円となりました。」
保有船舶の減損損失が第3四半期累計期間にも計上され、固定資産減損損失は29億02百万円となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「四半期純利益は、売上総利益の増益などがありましたが、保有船舶の減損損失を計上したことなどにより、前年同期比21億12百万円減少し、7億56百万円の損失となりました。」
保有船舶の減損損失が計上され、固定資産減損損失は第2四半期累計で28億8百万円となった。固定資産減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「四半期純利益は、持分法による投資損益の減少などにより前年同期比28億61百万円減少し、7億51百万円となりました。」「四半期純利益は、保有船舶の減損損失を計上したことなどにより、前年同期比11億96百万円減少し、3億28百万円の損失となりました。」
航空産業・情報セグメントで保有船舶の減損損失を計上し、固定資産減損損失は3億70百万円となった。固定資産の減損リスクが当四半期にも発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において豪州の石炭権益について、従来事業計画で想定していた将来キャッシュ・フローが見込めなくなり回収可能価額である13,470百万円まで減損したことから、有形固定資産及び無形資産について減損損失△6,662百万円を認識しております。」
豪州石炭権益、鉄鉱石権益、米国ガス田などで、資源価格や将来キャッシュ・フロー見通しの悪化に伴う減損を計上している。