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円谷フィールズホールディングス(2767)・目標再掲

パチンコ・パチスロ流通企業からIP企業への転換

FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

14記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2020-Q1 – FY2020前進FY2023-Q32016: 120162017: 020172018: 220182019: 320192020: 120202021: 120212022: 420222023: 120232024: 020242025: 020252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、「円谷フィールズホールディングス株式会社」による持株会社体制のもと、グローバルコンテンツビジネスを推進しグループの成長力をけん引する「コンテンツ&デジタル事業」と、パチンコ・パチスロのディストリビューターとしてグループの収益力を担う「アミューズメント機器事業」、2つの事業セグメントによるグループ事業構造を採用しています。」

    PS事業を収益力の基盤として維持しつつ、コンテンツ&デジタル事業を成長力のけん引役とする2セグメント構造を引き続き採用している。
  2. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、2022年10月3日付で持株会社体制に移行し、同日付で商号を「円谷フィールズホールディングス株式会社」に変更致しました。」

    PS流通を担うフィールズ株式会社を持株会社傘下に置く組織再編が実施され、IP・デジタル事業とPS事業を持株会社の下で運営する段階に進んだ。
  3. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「『すべての人に最高の余暇を』を企業理念として出発した当社グループは、その理念の実現に向け2022年10月、当社グループを円谷フィールズホールディングス(株)に統合、新体制へ移行致しました。」

    PS流通からIP企業への転換を、円谷プロダクション等のコンテンツ事業とフィールズのPS事業を含むグループ統合・新体制への移行として具体化している。
  4. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「パチンコ市場では、2022年1月末を以って旧規則機が市場から全て撤去されたことで、ユーザーに対して適度な消費金額で楽しめるハード・ソフトともども高品質な機種群を、安定的かつ持続的に提供していく新たなステージに入りました。」

    PS事業を安定基盤として運営しつつ、IP・デジタル事業との二本柱で展開する方向を、旧規則機撤去後の新たな市場段階との関係で再確認している。
  5. FY2022再定義有価証券報告書

    「今後IPの価値が一層高まる事業環境の訪れが想定される中、当社が担う遊技機事業を会社分割により持株会社の子会社とし、「IP×デジタル」ビジネス企業群と並列の組織体制にいたします。」

    PS事業からIP企業への転換を、遊技機事業を持株会社傘下の子会社とし、IP×デジタル企業群と並列化する組織再編として具体化している。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「PS事業では、業界最大手のディストリビューターであるフィールズ(株)の販売力を活かし、効率的な収益確保と持続的な成長が可能な事業基盤の構築を実行しています。」

    PS事業の基盤を安定させつつ、IP事業と並行して二本柱で推進する方向を継続している。
  7. FY2021再定義有価証券報告書

    「「PS事業」と「IP事業」の2つの大きな柱に事業ドメインを再構成します。そして、「成熟市場下での安定的なPS事業の基盤構築」と「IP企業へのシフト」を強くスピーディーに推し進める新たな中期事業戦略を構築している最中です。」

    PS流通企業からIP企業への転換を、PS事業の安定基盤構築とIP企業へのシフトを並行して進める2本柱の事業再構成として明示している。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「まず、クロスメディア事業を再構築するとともに、事業全体を、フィールズ(株)を中核とする遊技機流通部門、(株)BOOOMを中核とする遊技機開発部門、(株)円谷プロダクションのIP&MD部門、(株)デジタル・フロンティアの映像部門へと、4つの部門に集約し、それぞれ収益力向上に取り組んでまいりました。」

    PS流通企業を含む事業構造の転換について、4部門への集約後、それぞれの収益力向上に取り組んだ経過を記載している。
  9. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループは、2018年5月に経営リソースを4つのカンパニーへ集中させ、経営の効率化を図りました。この結果、コストの削減、カンパニー間でのシナジー効果、経営判断の迅速化といった成果を上げています。」

    4カンパニーへの経営リソース集中について、コスト削減、カンパニー間シナジー、意思決定迅速化という成果を具体的に記載している。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社を中核とするパチンコ・パチスロ事業においては、本来の流通という立ち位置に回帰し、当社が強みとするマーケティング機能の強化を通じて、新台販売はもとより、お客様の多様なニーズに応える新規事業のスタートアップ等、流通基盤のさらなる拡充に注力しました。」

    IP企業への転換を掲げつつ、パチンコ・パチスロ事業では本来の流通機能への回帰と流通基盤の拡充を継続している。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当年度の当社グループは、大きく経営の舵を切り、大規模な経営改革を進めています。すなわち、4つのカンパニーで運営する体制に移行し、各カンパニーがそれぞれの強みを発揮しながら相互に連携することで、着実な収益力向上を目指しています。とりわけ当社はPS流通カンパニーとして、遊技機流通分野に集中することで、収益構造の改善を図っています。」

    4カンパニー体制への移行と、PS流通カンパニーとして遊技機流通分野に集中する方向を引き続き示している。
  12. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「このような市場環境の下、当社グループは、2018年5月から新たな経営体制、すなわち、4つのカンパニーで運営する体制に移行しました。」

    PS流通企業への回帰を含む事業構造の転換について、2018年5月から4カンパニー体制へ移行したという組織上の進展を記載している。
  13. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「このような市場環境の下、当社はホールとメーカーの間に立つ流通企業として回帰し、流通基盤のさらなる機能強化に注力しています。」

    従来のPS流通企業からIP基軸企業への転換に加え、ホールとメーカーの間に立つ流通企業へ「回帰」する方向を明示している。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「当社及び当社グループは、パチンコ・パチスロ(PS)分野の流通企業から、中長期的にIPを基軸とした企業へと大きな変化を遂げるための挑戦を続けています。」

    従来のPS流通中心からIP基軸企業への転換を明示している。
一緒に動いた変遷

「企画開発・製造・販売一貫体制による利益構造転換」は、この変遷が動いた14回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1企画開発・製造・販売一貫体制による利益構造転換5回
  3. 2遊技機業界の法的規制・自主規制・市場環境リスク5回
  4. 3IPを活用した遊技機の商品力強化4回
  5. 4IPを主軸とする中長期成長戦略4回
  6. 5第1四半期の減収・損失拡大4回
  7. 6遊技機流通基盤の強化と取扱商品の拡充4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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