半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスク
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東京エレクトロン デバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額 43,438 36,951」
評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額は43,438百万円から36,951百万円へ減少し、当年度の棚卸資産評価損は115百万円の戻入となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額 43,302 43,438」
評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額が前年度43,302百万円から43,438百万円へ増加した。棚卸資産評価損は237百万円となり、販売可能性低下への評価減リスクが継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額 33,133 43,302」
評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品金額が前年度の33,133百万円から43,302百万円へ増加し、販売可能性低下による評価減リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「連結貸借対照表に計上した商品及び製品のうち、当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額 20,327 33,133」
評価対象となる半導体及び電子デバイス事業の商品は20,327百万円から33,133百万円へ増加し、棚卸資産評価損も前年度121百万円から315百万円へ増加した。長期滞留・販売可能性低下に備えた評価減が通期で実績化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体商品の長期滞留・販売可能性低下による評価減リスクについて、重要な変更はない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社の半導体及び電子デバイス事業における商品の金額 20,327」
評価対象商品の金額は前年度18,009百万円から20,327百万円へ増加し、当年度には棚卸資産評価損121百万円が売上原価に含まれた。長期滞留・販売可能性低下への評価減が実績として現れている。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、上記個別に簿価切り下げを実施した以外の1年以上滞留かつ購入内示書未入手の商品については、仕入先への返品制度のある商品は過去の平均廃棄実績率を基礎とした簿価切り下げを実施し、その他の商品は標準的なライフサイクルである5年間での均等償却により簿価の切り下げを行っております。」
半導体及び電子デバイス事業の商品18,009百万円について、1年以上滞留し購入内示書未入手の商品を返品可能性、販売可能性、廃棄実績率及び標準ライフサイクル5年に基づき評価減する方針を開示した。