東京エレクトロン デバイス（2760）・方針再定義
技術力向上・高付加価値ビジネスによる安定利益成長
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2025。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
技術力・高付加価値事業による安定利益成長1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは半導体や IT を中心とする最先端テクノロジーを通して社会課題に向き合い、期待を超える価値を持つ解決策を提供することで、社会の持続的発展に貢献することを経営方針としております。」
VISION2025のDX・高効率スマート社会への貢献から、VISION2030では最先端テクノロジーによる社会課題解決と期待を超える解決策の提供へ経営方針を改めた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは社会が向かう方向性を捉え、「デジタルトランスフォーメーションを実現する製品及びサービスを提供し、高効率スマート社会の持続的発展に貢献する」ことを経営方針としております。」
従来の技術力・高付加価値志向を、DX製品・サービスによる高効率スマート社会への貢献という経営方針として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループでは社会が向かう方向性を捉え、「デジタルトランスフォーメーションを実現する製品及びサービスを提供し、高効率スマート社会の持続的発展に貢献する」ことを経営方針としております。」
従来の「高度情報化社会」への貢献から、DX製品・サービスを通じた「高効率スマート社会」への貢献へ経営方針が改められた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは技術力向上に努め、高付加価値ビジネスを志向し、安定した利益成長を図り、スマート社会の発展へ貢献することを経営の基本方針としております。」
従来の「高度情報化社会」への貢献という表現が「スマート社会の発展」への貢献へ改められたが、技術力向上・高付加価値・安定利益成長の基本方針は維持されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは技術力向上に努め、高付加価値ビジネスを志向し、安定した利益成長を図り、高度情報化社会の発展へ貢献することを経営の基本方針としております。」
技術力向上、高付加価値ビジネス、安定利益成長を組み合わせた経営の基本方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは技術力向上に努め、高付加価値ビジネスを志向し、安定した利益成長を図り、高度情報化社会の発展へ貢献することを経営の基本方針としております。」
技術力向上、高付加価値ビジネス、安定利益成長を組み合わせた経営の基本方針を初めてスレッド化した。