Komori
東京エレクトロン デバイス(2760)・施策再掲

顧客密着営業・海外展開によるEC事業の収益基盤安定化

FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

10記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再定義FY2019 – FY2020再掲FY20212016: 120162017: 120172018: 220182019: 120192020: 120202021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
顧客密着営業と海外展開による電子部品事業の収益基盤強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「・産業機器、車載関連機器、クラウドサービス、OTセキュリティ分野などの成長マーケットに注力 ・半導体の専門知識を生かし、ソリューション型ビジネスを展開」

    VISION2030の半導体・電子デバイス事業について、成長マーケットへの注力とソリューション型ビジネスの展開を継続している。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「[半導体及び電子デバイス事業]・産業機器、車載関連機器、クラウドサービス、OTセキュリティ分野などの成長マーケットに注力 ・半導体の専門知識を生かし、ソリューション型ビジネスを展開」

    VISION2030の商社機能について、成長市場への注力と半導体専門知識を活用したソリューション型ビジネスを継続している。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「新たな中期経営計画「VISION2030」(対象期間:2026年3月期~2030年3月期)において、半導体及び電子デバイス事業における商社ビジネスでは取り扱い商材の拡大、ソリューションビジネスの推進及びクラウドAI・エッジAIビジネスの強化に取り組み、コンピュータシステム関連事業では新規商材の取り扱いをはじめ、サービス型ビジネスの拡充に取り組んでまいります。」

    従来のデータ・サービス・ストックビジネスへの移行方針を、VISION2030では商材拡大、ソリューション、クラウドAI・エッジAI、新規商材、サービス型ビジネスの拡充へ具体化している。
  4. FY2021再掲有価証券報告書

    「技術商社機能はデータビジネス・サービスビジネス・ストックビジネスを利益源泉とする高収益ビジネスへ移行し、成長分野の技術進展を支える半導体の販売を通じた顧客基盤の維持・拡大により、高収益ビジネスの礎へと進化させてまいります。」

    商社機能をデータ・サービス・ストックビジネスを利益源泉とする高収益ビジネスへ移行し、半導体販売で顧客基盤を維持・拡大する方針を継続している。
  5. FY2020再定義有価証券報告書

    「技術商社機能はデータビジネス・サービスビジネス・ストックビジネスを利益源泉とする高収益ビジネスへ移行し、成長分野の技術進展を支える半導体の販売を通じた顧客基盤の維持・拡大により、高収益ビジネスの礎へと進化させてまいります。」

    従来の顧客密着営業・海外展開によるEC事業の収益基盤安定化から、データ・サービス・ストックを利益源泉とする高収益の技術商社機能へ、戦略の表現が改められた。
  6. FY2019再定義有価証券報告書

    「基盤事業である「商社ビジネス」においては、マーケティング力を駆使して海外の有力メーカーや最先端技術製品を成長市場の顧客へ提案し、高度な技術サポートを提供してまいります。」

    顧客密着営業・海外展開によるEC事業の収益基盤安定化という従来の表現から、海外有力メーカー・最先端技術製品の提案と高度な技術サポートを軸とする商社ビジネスの強化へ表現が整理されている。
  7. FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書

    「当社は中期経営計画 VISION2020(2016年3月期~2021年3月期)において「売上高 2,000億~2,200億円」及び「ROE 10%」の達成を目標に掲げ、これまでの3年間(2016年3月期~2018年3月期)を「成長に向けた事業インフラを整備する期間」、これからの3年間(2019年3月期~2021年3月期)を「事業の成長を実現する期間」と位置付け、取り組んでまいりました。」

    VISION2020後半3年間の事業構成見通しで、EC事業の売上構成比を当初想定の60%から80%へ引き上げた。
  8. FY2018再定義有価証券報告書

    「かねてより基盤ビジネスとして位置付けている「商社機能」においては、更なる提案力の強化に努め、高度な技術サポートとともに様々なサービスを提供してまいります。」

    従来の顧客密着営業・海外展開という表現から、商社機能における提案力・技術サポート・サービス提供の強化へ重点の表現が移っている。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「海外の半導体メーカーを中心に従来の垣根を越えた再編が起こるなど変わり行く時代に対応するため、業務体制の構築等を推進してまいります。また、取り扱い製品の更なる拡充や海外展開を行うとともに、引き続き業務の効率化等により収益基盤の安定化に努めてまいります。」

    EC事業について、業務体制の構築、製品拡充、海外展開、業務効率化による収益基盤安定化を継続している。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「半導体メーカーの再編が進み、販売代理店の統合や商権移管等が散見されるなど、刻々と変化する事業環境において、顧客に密着した営業活動の強化や更なる海外への展開を行っていくとともに、これまで培ってきた技術力と取扱い製品との相乗効果の創出によって、収益基盤の安定化を図ってまいります。」

    EC事業における営業強化、海外展開、技術力と取扱製品の組合せを通じた収益基盤安定化。
一緒に動いた変遷

「日本テキサス・インスツルメンツへの仕入依存リスク」は、この変遷が動いた10回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1日本テキサス・インスツルメンツへの仕入依存リスク3回
  3. 2半導体需要・エレクトロニクス設備投資・IT投資の変動リスク2回
  4. 3業績連動型の役員報酬BIP信託と従業員持株ESOP信託2回
  5. 4自動車・データセンター向け半導体需要の増加と市場の堅調推移2回
  6. 5inreviumへの開発投資と技術提携による自社ブランド強化2回
  7. 6のれん・投資有価証券等の減損リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロン デバイスの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客密着営業・海外展開によるEC事業の収益基盤安定化|東京エレクトロン デバイス(2760)の変遷 | Komori