GO GO PLAN未達と新たな3カ年中期経営計画への移行
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
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- 2026-08-14再掲決算
「当社グループは前連結会計年度より中期経営計画「SHINE2027」をスタートさせました。前中期経営計画で掲げたビジネス・ガバナンス・エンゲージメント向上の土台作りを実践へと移し、成長投資やGHG（温室効果ガス）の削減及び社会課題解決型商品の開発に取り組み、事業の持続的成長を目指してまいりました。」
SHINE2027の開始と、成長投資、GHG削減、社会課題解決型商品の開発を進める方針を再掲している。 - FY2026中期経営計画の数値目標を見直し有価証券報告書
「その結果、「SHINE2027」の初年度業績の動向及び当社グループを取り巻く事業環境が、当初の計画策定時から大きく変化していることを踏まえ、中期経営計画「SHINE2027」の数値目標について見直しを行うことといたしました。」
SHINE2027の重点施策は継続する一方、初年度の業績動向と事業環境の変化を踏まえ、数値目標を見直す方針を明示した。見直し後の数値自体は記載されていない。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度より新たな中期経営計画「SHINE2027」をスタートさせました。前中期経営計画「SHINE2024」でテーマに掲げて取り組みを進めてきた各土台作り（ビジネス、ガバナンス、エンゲージメントの向上）を実践に移し、ROICを意識した事業見直しと成長投資、GHG（温室効果ガス）の削減と社会課題解決商品の開発に重点を置いた事業拡大、社内体制強化に積極的に取り組み、事業の持続的成長を目指しております。」
前中期経営計画「SHINE2024」から新たな「SHINE2027」へ移行し、従来の土台作りを実践段階へ移す計画として、ROICを意識した事業見直し・成長投資、GHG削減、社会課題解決商品の開発、社内体制強化を重点に掲げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2022年度からスタートさせた中期経営計画「SHINE2024」が当連結会計年度で最終年度となりますが、当初掲げた数値目標の達成だけでなく、現在策定を行っております次期中期経営計画とのつながりも意識して、GHG（温室効果ガス）を削減しながら、社会課題解決型商品の開発及び高利益率商品へのシフトに積極的に取り組み、事業の持続的成長を目指しております。」
SHINE2024の最終年度における数値目標達成に加え、策定中の次期中期経営計画との接続を意識した運営へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における売上高は62,025百万円（当初計画値59,713百万円に対し3.9％プラス）、売上総利益は8,182百万円（当初計画値7,825百万円に対し4.6％プラス）、営業利益は1,654百万円（当初計画値1,238百万円に対し33.6％プラス）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,049百万円（当初計画値804百万円に対し30.5％プラス）となりました。2025年３月期は同計画の最終年度に当たります。」
SHINE2024の当期実績は当初計画を売上高・売上総利益・営業利益・親会社株主帰属当期純利益の全てで上回った。2025年3月期の最終年度に向け、子会社統合によるシナジーとコスト削減、新商品・新市場開拓を進める方針も示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前連結会計年度からスタートさせた中期経営計画「SHINE2024」で掲げているROIC経営、GHG（温室効果ガス）の削減と社会課題解決商品の開発に重点を置いた事業拡大、社内体制強化に積極的に取り組み、事業の持続的成長を目指しております。」
SHINE2024を継続し、ROIC経営、GHG削減、社会課題解決商品の開発、事業拡大、社内体制強化を重点施策として再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前連結会計年度からスタートさせた中期経営計画「SHINE2024」で掲げている、GHG（温室効果ガス）を削減しながら、社会課題解決商品の開発に積極的に取り組み、事業の持続的成長を目指しております。」
SHINE2024を継続し、GHG削減、社会課題解決商品の開発、持続的成長を引き続き掲げている。計画の重要な変更は記載されていない。 - FY2023中期経営計画の数値目標を見直し有価証券報告書
「一方で当社グループを取り巻く事業環境は、特に為替相場を中心に当初計画策定時から著しく変化しており、足元の事業環境を踏まえ、中期経営計画の数値目標について見直しを行うことといたしました。今後は、重点施策を継続しつつ、引き続き中期経営計画で掲げる財務指標の達成を目指して、経営基盤の強化のもとさらなる企業価値の向上に努めてまいります。」
SHINE2024の重点施策と財務指標の達成方針は継続する一方、為替相場を中心とする環境変化を踏まえ、中期経営計画の数値目標を見直す方針を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、新たな中期経営計画「SHINE 2024」をスタートさせました。これは、「少しでも多くの少しでも大きな食の幸せを創る」を目標にGHG（温室効果ガス）を削減しながらの企業成長や、社会的課題解決のビジネス化に積極的に取り組むものです。コロナ禍を経て大きく変化していく世の中の動きを機会ととらえて、迅速かつ的確に対応するとともに投資の効率性を追求しながら、事業の持続的成長を目指します。」
新中期経営計画「SHINE 2024」の目標、GHG削減、社会的課題解決のビジネス化、投資効率、持続的成長を引き続き記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、当連結会計年度より新たな中期経営計画「SHINE 2024」をスタートさせました。これは、「少しでも多くの少しでも大きな食の幸せを創る」を目標にGHG（温室効果ガス）を削減しながらの企業成長や、社会的課題解決のビジネス化に積極的に取り組むものです。コロナ禍を経て大きく変化していく世の中の動きを機会ととらえて、迅速かつ的確に対応するとともに投資の効率性を追求しながら、事業の持続的成長を目指します。」
前中期経営計画「iプロジェクト」の後継として、「SHINE 2024」を当連結会計年度から開始した。目標を「少しでも多くの少しでも大きな食の幸せを創る」とし、GHG削減、社会的課題解決のビジネス化、投資効率、持続的成長を新計画に組み込んでいる。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度をもって従前の中期経営計画「i (アイ) プロジェクト」を完了し、新たに３か年の中期経営計画をスタートさせました。」
iプロジェクトを完了し、新たな3か年中期経営計画へ移行した。新計画ではESG、パンデミック、グローバリズム、嗜好変化、技術革新を踏まえた事業構造を見据えるとしている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当事業年度は2019年度からスタートさせました中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」の最終年度となりますが、当初掲げた数値目標の達成と定性目標の仕上げだけでなく、現在策定を行っております次期中期経営計画との繋がりも意識し、GHG（温室効果ガス）を削減しながらの企業成長や、社会的課題の解決のビジネス化等についても検討しております。」
iプロジェクトの最終年度として、数値目標・定性目標の仕上げに加え、次期中期経営計画との接続やGHG削減と社会課題解決の事業化を検討する段階に進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当事業年度は2019年度からスタートさせました中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」の最終年度となり、当計画の仕上げを行うとともに、次期中期経営計画の検討にも着手しております。」
iプロジェクトの最終年度として計画の仕上げに入り、同時に次期中期経営計画の検討にも着手した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2019年度からスタートさせました中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」で掲げている、企業としての収益確保＝経済価値、及び社会的課題の解決＝社会的価値の両立を当計画の最終年度となる2021年度では仕上げようとしております。」
iプロジェクトを最終年度の2021年度まで継続し、経済的価値と社会的価値の両立を仕上げる方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は40,512百万円（当初計画値41,636百万円に対し2.7％マイナス）、売上総利益は6,289百万円（当初計画値5,948百万円に対し5.7％プラス）、営業利益は910百万円（当初計画値736百万円に対し23.6％プラス）、親会社株主に帰属する当期純利益は469百万円（当初計画値439百万円に対し6.9％プラス）となりました。2021年度は当計画の最終年度に当たり、当初計画値をやや上回る計画を立てており、達成を目指してまいります。」
iプロジェクトの当初計画に対し、売上高は未達だった一方、売上総利益・営業利益・親会社株主帰属当期純利益は計画を上回った。2021年度の計画最終年度に向けた達成方針も示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」に掲げている社会的課題の解決＝社会的価値の追求にも継続して取り組んでおります。」
中期経営計画「iプロジェクト」と社会的価値の追求を継続している。計画名称や方針の重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前連結会計年度からスタートさせた中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」で企業としての収益確保＝経済的価値とともに掲げている社会的課題の解決＝社会的価値の追求に重点を置いて推進するとともに、全グループ社員の働き方改革に一層取り組んでおります。」
前連結会計年度から開始したiプロジェクトを継続し、経済的価値と社会的価値の両立および働き方改革を重点としている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前連結会計年度からスタートさせた中期経営計画「i（アイ）プロジェクト」で掲げている、企業としての収益確保＝経済的価値、及び社会的課題の解決＝社会的価値の両立を目指すとともに、全グループ社員の働き方改革に一層取り組んでおります。」
前連結会計年度から開始した「iプロジェクト」を継続し、経済的価値と社会的価値の両立、働き方改革を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループはミッション「世界の食の幸せに貢献する」を掲げ、新たに策定した中期経営計画「Ｉプロジェクト」達成に向け、財務の健全化、人材の強化に加えて経済的価値と社会的価値の両立を目指してまいりましたが、物流コスト上昇等の環境変化の影響を受け、不本意ながら2019年10月に業績予想を下方修正することとなりました。」
Iプロジェクトの重点方針は継続しているが、物流コスト上昇等を受け、2019年10月に業績予想を下方修正した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは新たに策定した中期経営計画「Ｉプロジェクト」達成に向け、初年度である当連結会計年度は、ミッション「世界の食の幸せに貢献する」を掲げ、財務の健全化、人材の強化に加えて経済的価値と社会的価値の両立を目指し、社会、お客様、株主、社員等のステークホルダーズから必要とされ続ける会社になるべくそのための仕組みづくりを進めております。」
Iプロジェクトを初年度として継続実行し、財務、人材、経済的価値・社会的価値の両立を重点としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは新たに策定した中期経営計画「Ｉプロジェクト」達成に向け、開始初年度である当連結会計年度は、ミッション「世界の食の幸せに貢献する」を掲げ、財務の健全化、人材の強化に加えて経済的価値と社会的価値の両立を目指し、社会、お客様、社員、株主等のステークホルダーズから必要とされ続ける会社になるべくそのための仕組みづくりを行っております。」
従前のSプロジェクトから移行したIプロジェクトを開始初年度として実行し、財務、人材、経済的価値・社会的価値の両立を重点としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2018年3月をもって従前の3ヶ年中期経営計画「Sプロジェクト」を完了し、2019年度から新たに「I（アイ）プロジェクト」をスタートさせます。」
「Sプロジェクト」の完了を明記し、2019年度から新たな3ヶ年計画「Iプロジェクト」へ移行した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に沿って、前期に引き続き利益率の改善、経営体質の強化に取り組んでおります。」
中期経営計画「Sプロジェクト」を継続し、重点方針に実質的な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に沿って、前期に引き続き利益率の改善、経営体質の強化に取り組んでおります。」
中期経営計画「Sプロジェクト」を継続し、前期からの重点方針に実質的な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に沿って、前期に引き続き利益率の改善、経営体質の強化に取り組みました。」
中期経営計画「Sプロジェクト」を継続し、前期からの重点方針に実質的な変更はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、２年目である当連結会計年度は、前年度から取り組んでおります収益体質健全化・強化にさらに注力し、利益率・資金回転の改善と事業運営体制の整備・強化に取り組んでおります。」
「Sプロジェクト」を2年目として継続し、前年度からの収益体質健全化・強化をさらに進める方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、２年目である当連結会計年度は、前年度から取り組んでおります収益体質健全化・強化にさらに注力し、利益率・資金回転の改善と事業運営体制の整備・強化に取り組んでおります。」
「Sプロジェクト」を2年目として継続し、前年度からの収益体質健全化・強化をさらに進める方針を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、２年目である当連結会計年度は、前年度から取り組んでおります収益体質健全化・強化にさらに注力し、利益率・資金回転の改善と事業運営体制の整備・強化に取り組んでおります。」
「Sプロジェクト」を2年目として継続実行しており、計画名称と重点方針に実質的な変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは新たな中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、開始初年度である当連結会計年度は、社内体制の改革や漸進的な改善・整備による収益体質健全化・強化に注力し、利益率・資金回転の改善と経営体質の徹底強化に取り組んでおります。」
中期経営計画「Sプロジェクト」を開始初年度として継続して実行しており、計画名称や重点方針に変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは新たな中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、開始初年度である当連結会計年度は、社内体制の改革や漸進的な改善・整備による収益体質健全化・強化に注力し、利益率・資金回転の改善と経営体質の徹底強化に取り組んでおります。」
新中期経営計画「Sプロジェクト」を開始初年度として継続実行しており、計画名称や重点施策に変更はない。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは新たな中期経営計画「Sプロジェクト」達成に向け、開始初年度である当連結会計年度は、社内体制の改革や漸進的な改善・整備による収益体質健全化・強化に注力し、利益率・資金回転の改善と経営体質の徹底強化に取り組んでおります。」
前期に移行を示した新たな中期経営計画が「Sプロジェクト」と命名され、開始初年度として実行段階に入った。重点は収益体質の健全化・強化、利益率・資金回転の改善、経営体質の強化である。 - FY2016初出有価証券報告書
「「GO GO PLAN」は当連結会計年度を最終とする５カ年計画でしたが、残念ながら当初の目標を達成するには至りませんでした。そのため、それに代わる新たな中期経営計画（３カ年計画）を策定し、そこでは「健全体質、健全成長」により重きを置いております。」
5カ年計画の目標未達を明記し、新たな3カ年計画へ移行した。新計画では「健全体質、健全成長」を重視している。