専門人材の採用・教育による人的資源の充実
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
ジェイホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、人材の多様性の確保を含む人材の育成及び社内環境整備を、当社の中長期的な企業価値向上のための重要な要素であると考えており、人材の多様性の確保の観点から、性別、国籍、新卒・中途採用の区別なく、能力・成果に応じた登用を行うこと、また資質の向上を図るべく役職員を対象とした研修及び面談を定期的に実施することを基本方針としております。」
人的資源の充実策が、専門人材の採用・教育に加え、性別・国籍・採用区分によらない登用と、役職員への定期的な研修・面談を含む人材の多様性・育成方針へ広がっている。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「Ｗｅｂ事業の販売の実績に関しましては、当第３四半期連結累計期間においてデジタル・マーケティング業務の案件が決済されたものの、人員の減少が影響し、売上高は2,000千円（前年同期比66.2％減）となりました。」
Web事業では人員の減少が売上高減少の要因として記載され、デジタル・マーケティング業務の拡大に向けた人的資源の面で前四半期から後退した。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「Ｗｅｂ事業の販売の実績に関しましては、当第２四半期連結累計期間においてデジタル・マーケティング業務の案件が決済されたものの、人員の減少が影響し、売上高は2,000千円（前年同期比46.1％減）となりました。」
Web事業では人員拡充方針を掲げる一方、実績面では人員の減少が売上高減少の要因として記載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「Ｗｅｂ関連事業に関しましては、デジタル・マーケティング業務に従事する人員拡充を図り当該業務の拡大を目指すとともに、不動産事業及び太陽光事業との連携を模索し新たな事業及び収益源の確保を目指します。」
デジタル・マーケティング業務の拡大に向けた人員拡充方針を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「デジタル・マーケティング業務の拡大を企図し、当該業務に従事する人員の拡充を図ったことから、売上高は5,920千円（前年同期は275千円の売上高）となりました。」
デジタル・マーケティング業務の拡大を目的とした人員拡充が継続し、Web事業の売上高が前年同期の275千円から5,920千円へ増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「Ｗｅｂ関連事業に関しましては、マーケティング・プロモーション業務の拡大を企図し、当該業務に従事する人員の拡充を図ったことから、売上高は3,713千円（前年同期は275千円の売上高）となりました。」
マーケティング・プロモーション業務の拡大を目的とする人員拡充を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「マーケティング・プロモーション業務の拡大を企図し、当該業務に従事する人員の拡充を図ったことから、売上高は868千円（前年同期比317.6％増）となりました。」
マーケティング・プロモーション業務の拡大を目的に、従事人員の拡充を実施し、売上高の増加につなげている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業に関しましては、引き続き一棟物不動産販売事業を主たる業務とし、同時に区分所有不動産販売事業、区分所有不動産仲介事業等を行っておりましたが、前期第２四半期より一棟物不動産仲介事業等についても強化し、人員増強を含めた経営資源の積極投入を行いました。」
不動産仲介事業等の強化と人員増強を含む経営資源投入が引き続き記載され、専門人材を含む人的資源の拡充方針が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前期第２四半期より一棟物不動産仲介事業等についても強化し、人員増強を含めた経営資源の積極投入を行いました。」
前期第2四半期からの不動産仲介事業強化、人員増強を含む経営資源投入を引き続き説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員(臨時雇用者数含む)が19名増加しております。主な理由は、不動産事業の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
不動産事業の拡大に伴い、従業員数は前期末比で19名増加し、当年度末の不動産事業の従業員数は23名となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「不動産事業の業容拡大に伴い、当第３四半期連結累計期間において、不動産事業の従業員数（臨時雇用者数含む）は、前連結会計年度末(６名)に比べて、14名増加しております。」
不動産事業の従業員数は前連結会計年度末の6名から14名増加し、事業拡大に伴う人員増強がさらに進んだ。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期より売買仲介事業を強化し、人員増強を含めた経営資源の積極投入を行いました。不動産事業の業容拡大に伴い、当第２四半期連結累計期間において、不動産事業の従業員数（臨時雇用者数含む）は、前連結会計年度末(６名)に比べて、11名増加しております。」
不動産事業の人員増強を実施し、従業員数は前期末の6名から11名増加した。管理部門の従業員数も前事業年度末の2名から2名増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人的資源の充実は、中期的経営計画を達成するための最重要課題であるとの認識の下、各事業において人材の充実を図るため、専門性の高い人材を採用するほか、教育、トレーニングを行い、顧客満足度の高い人材を育成してまいります。」
中期的経営計画の達成に向けた最重要課題として、専門人材の採用、教育、トレーニングによる人的資源の充実を掲げている。