新技術普及・医療提供体制再整備による医療環境の急速な変化
FY2019-Q3に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1医療機関の投資慎重と新技術領域への投資併存有価証券報告書
「そのような環境下でも、ロボット手術や不整脈治療などの新しい技術領域では積極的な設備投資が行われており、当社グループとしてはこうした市場の拡大に的確に対応すべく人材育成などを強化しています。」
医療機関全体では人手不足・物価高騰を背景に設備投資へ慎重な姿勢が続く一方、ロボット手術や不整脈治療では積極的な投資が行われている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「現在、その後継策として、高齢者人口がピークから減少に転じる2040年も視野に入れた「新たな地域医療構想」の検討が進められています。」
従来の2025年を中心とした地域医療構想から、2040年も視野に入れた「新たな地域医療構想」へ、医療・介護環境の変化の時間軸と枠組みを広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の落ち着きとともに検査関連製品や感染対策製品の需要が減少し、それぞれ前年同期比7.7％減、同11.1％減となりました。」
コロナの落ち着きに伴い、検査関連製品と感染対策製品の需要が減少する一方、外科関連、麻酔関連、消化器内視鏡関連製品などへ需要構成が移る状況を継続して開示している。 - FY2024-Q2コロナ収束に伴う需要構造変化有価証券報告書
「手術関連消耗品の売上高は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の落ち着きとともに検査関連製品や感染対策製品の需要が減少し、それぞれ前年同期比7.8％減、同10.9％減となりました。」
コロナの落ち着きに伴い検査関連製品・感染対策製品の需要が減少する一方、外科・麻酔・消化器内視鏡関連製品などへ需要構成が移っている。 - FY2023手術件数のコロナ前水準への回復と5類移行有価証券報告書
「コロナは手術件数へ影響を与え続けてきましたが、ワクチン接種率の向上や医療機関内の感染対策が進んできたこと、感染症法上の位置付けが５類感染症に変更されたことなどにより、手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断しています。」
ワクチン接種、院内感染対策、感染症法上の5類移行を背景に、手術件数が概ねコロナ前の水準に戻ったと判断している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「現在第８波を数える新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の手術件数への影響は当初に比べるとかなり弱まっており、クラスターが発生した医療機関では一時的に手術を控えざるを得ないこともあるものの、全体的にはワクチン接種率の向上や医療機関内での感染対策が進んできたことなどにより、手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ってきています。」
コロナ第8波のなかでも、ワクチン接種率向上や院内感染対策の進展により手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ってきていると記載している。一方、クラスター発生医療機関では一時的な手術抑制が残っている。 - FY2023-Q1手術件数のコロナ前水準への回復有価証券報告書
「ワクチン接種率の向上や医療機関内での感染対策が進んできたことなどにより、現状では手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断しています。」
ワクチン接種率向上や院内感染対策の進展を背景に、手術件数はおおむねコロナ前の水準に戻ったと判断している。 - FY2022-Q3手術件数回復への転換有価証券報告書
「しかし、医療機関の役割分担や連携体制が進んできたこと、ワクチン接種率が向上したこと、医療機関内の感染対策が進んだことなどにより、手術件数は2021年秋ごろから増加傾向に転じています。」
コロナ対応を優先して抑制されていた手術件数が、医療機関の連携・ワクチン接種・院内感染対策の進展を背景に、2021年秋ごろから増加傾向へ転じた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「その一方で、ロボットを使用した手術や、がんゲノム等の遺伝子解析による個別化医療が一部で実現されるなど医療技術は目覚ましく進歩しています。」
ロボット手術、がんゲノム等の医療技術進歩と、地域医療構想・医療機関集約による事業環境変化を継続して前提としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、超高齢化社会を目前に控え、在宅医療と地域の医療機関を連携させる地域包括ケアシステムと、高度急性期医療を効率的に運営するための病床区分見直しは、地域医療構想とあいまって我々の事業環境に大きな影響を及ぼすと考えられます。その一方で、新たな治療法や新技術等の導入によって急性期医療は日々進歩しています。」
超高齢化、地域包括ケア、病床区分見直し、新たな治療法・新技術の導入による医療環境の変化を、事業環境の前提として継続している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「ロボット支援手術や低侵襲治療の適応拡大といった新技術の普及と、少子高齢化に対応する医療提供体制の再整備など、医療を取り巻く環境は急速に変化しています。」
ロボット支援手術や低侵襲治療の適応拡大、少子高齢化に対応する医療提供体制の再整備を、医療環境の変化として初めて明示している。