新型コロナウイルス感染拡大による個人消費の落ち込み
FY2020に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
ジーフットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。174社中111社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤による経営基盤の再構築を実現させるべく事業再生に取り組んでおります。」
新型コロナウイルスは現在の販売制約ではなく、毀損した自己資本と財務基盤の再構築を必要とした過去の要因として位置づけられている。 - FY2024-Q3平常対応による経済活動の持ち直しと損失縮小有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染予防、感染後の対応に対する考え方の見直しや、感染症法上の分類移行等、行動制限なしの平常対応に伴う経済活動の持ち直しが進んだことにより、当第３四半期連結累計期間において前年同期より営業損失は縮小しました。」
行動制限なしの平常対応に伴う経済活動の持ち直しが進み、前年同期より営業損失が縮小したと記載している。 - FY2024-Q1行動制限緩和による販売環境の改善有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染予防、感染後の対応に対する考え方の見直しや、感染症法上の分類移行等、行動制限なしの平常対応に伴う経済活動の持ち直しが進んだことにより、当第１四半期連結累計期間において営業利益を計上しました。」
感染症法上の分類移行や行動制限なしの平常対応により経済活動が持ち直し、営業利益を計上したと記載している。一方、感染症リスク自体の解消とはしていない。 - FY2023客数回復途上も厳しい環境継続有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間以降、お客さまは戻りつつあるものの、新型コロナウイルスの収束については一定の期間を要するものと考えられることから、2024年２月期におきましても、厳しい経営環境が続く見込みであります。」
顧客は戻りつつあるとする一方、新型コロナウイルスの収束には時間を要し、2024年2月期も厳しい環境が続く見込みとしている。 - FY2023-Q3客足回復も厳しい環境継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においてお客さまは戻りつつあるものの、新型コロナウイルスの収束については一定の期間を要するものと考えられることから、2023年２月期におきましても、厳しい経営環境が続く見込みであります。」
第3四半期会計期間には顧客が戻りつつあるとする一方、感染症の収束には時間を要し、2023年2月期も厳しい環境が続く見込みとしている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、オミクロン変異株の感染拡大に伴い、2022年３月21日まで延長となったまん延防止等重点措置や、その後の新型コロナ第７波の影響等による感染が爆発的に全国に拡大したことから来店客数が大幅に落ち込み、厳しい販売状況が続いた結果、当第２四半期連結累計期間において営業損失を計上しました。」
オミクロン株による措置の延長に加え、第7波の感染拡大が発生し、来店客数の大幅減少と営業損失につながった。 - FY2023-Q1販売環境は一部回復も影響継続有価証券報告書
「まん延防止等重点措置解除後においてお客さまは戻りつつありますが、新型コロナウイルスの収束については一定の期間を要するものと考えられることから、2023年２月期におきましても、厳しい経営環境が続く見込みであります。」
まん延防止等重点措置の解除後に客足が戻りつつあるとする一方、感染症の収束には時間を要し、2023年2月期も厳しい環境が続く見込みとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（2021年３月１日～2022年２月28日）における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、企業活動や個人消費が大きく制限され、企業収益や景況感の悪化、個人消費の減退など、極めて厳しい状況で推移いたしました。」
感染拡大による企業活動・個人消費の制限と減退を、通期の販売環境上の主要な影響として継続記載している。 - FY2022-Q3販売環境は一部回復・第6波を警戒有価証券報告書
「９月末の緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置解除後、10月後半より持ち直しの動きが見られ、11月のブラックフライデーセール期間では新型コロナウイルス感染症影響前の一昨年を上回る実績となりました。」
宣言・措置の解除後に販売環境の持ち直しが見られ、11月のブラックフライデーセールは感染症影響前の一昨年を上回った。一方、国外の感染再拡大や第6波への警戒は残っている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「上半期の重要な販売機会である、ＧＷ商戦にあたる４月下旬から６月下旬頃まで延長された３回目の緊急事態宣言や、夏休み、お盆商戦にあたる８月のデルタ株のまん延で過去最多感染者を記録した第５波の影響を受け、当初想定の売上から大きく乖離いたしました。」
感染拡大の影響が第3回緊急事態宣言の延長・広域化とデルタ株による第5波へ拡大し、重要商戦の売上が当初想定から大きく乖離した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルスの全国的な感染拡大による外出自粛意識の高まりと緊急事態宣言・まん延防止等重点措置発令に伴う店舗の臨時休業・時間短縮営業による来店客数の減少は、売上高減少による荒利高の減少を招き、当社グループの事業活動に大きな影響を及ぼしました。」
感染拡大、外出自粛、店舗休業・短縮営業による来店客数と荒利高への影響が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言解除後は、経済活動の再開に伴い一部回復の兆しが見られましたが、７月後半からの第２波、11月からの第３波、2021年１月の緊急事態宣言再発令と続き、新型コロナウイルス感染者の全国的な増加を受け外出自粛の動きが再び広がり、厳しい販売状況が続きました。」
第2波・第3波に加え、2021年1月の緊急事態宣言再発令と外出自粛の再拡大により、厳しい販売状況が長期化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言解除後は、経済活動の再開に伴い一部回復の兆しが見られましたが、７月後半からの第２波、11月からの第３波と続き、新型コロナウイルス感染者の全国的な増加を受け外出自粛の動きが再び広がり、厳しい販売状況が続きました。」
第2波・第3波による感染者増加と外出自粛の再拡大により、販売環境の厳しさが長期化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましても、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は大きく、店舗の臨時休業や営業時間の短縮、インバウンド需要の激減、また、全国的に不要不急の外出を控える動きが広がったことで来店客数が大幅に落ち込み、極めて厳しい状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が、インバウンド需要の激減、来店客数の大幅減少、極めて厳しい販売状況としてさらに具体化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高140億10百万円（前年同期比46.2％減）、営業損失41億73百万円（前年同期は営業利益６億29百万円）、経常損失41億62百万円（前年同期は経常利益６億15百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失42億68百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益２億61百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大下で、売上高が前年同期比46.2％減となり、営業・経常損失および純損失へ転じた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、消費税増税や新型コロナウイルスの感染拡大の影響による個人消費の落ち込みなど、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移しております。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が個人消費の落ち込みとして現れ、景気の先行き不透明要因として初めて独立して明示されている。