個人消費の節約志向・低価格志向とインバウンド消費の落ち着き
FY2017-Q2に初出。29回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
ジーフットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度（2025年３月１日～2026年２月28日）における我が国の経済は、個人消費の回復、企業の設備投資回復や雇用・所得環境の改善等を背景に景気は緩やかな回復基調であるものの、家計の節約志向は根強く、消費者マインドの低迷がうかがえる環境でした。」
個人消費や雇用・所得環境の回復を記載する一方、物価高を背景とする家計の節約志向と消費者マインドの低迷が併存する環境へ整理している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年３月１日～2025年８月31日）における我が国の経済は、物価上昇により、消費支出は増加しているものの靴に対する支出は伸びず、賃金は上昇する一方で実収入は減少するなど、消費者マインドの低迷がうかがえる環境でした。」
物価上昇下で靴への支出が伸びず、実収入が減少し、消費者マインドが低迷していると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「相互関税等による世界経済への影響による、海外景気の下振れが国内景気を下押しする懸念に加え、原材料高やエネルギー価格、為替変動影響等による食料品・生活必需品を中心とした物価高の継続による消費者マインドの低下が景気を下押しするリスク等があり、2026年２月期は厳しい経営環境が予想されます。」
従来の物価高等に加え、相互関税による海外景気の下振れと消費者マインド低下を、2026年2月期の下押しリスクとして記載している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「訪日外国人観光客数の増加によるインバウンド需要の拡大を背景に緩やかな回復が期待される一方、日米金利差を背景とした円安進行及び物価上昇、人手不足の深刻化等による景気下押し圧力が懸念されます。」
従来の感染症やサービス消費の回復を中心とする説明から、インバウンド需要の拡大による回復期待と、円安・物価上昇・人手不足による下押し圧力が併存する環境へ整理している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(2023年３月１日～2023年11月30日)における我が国の経済は、外食・旅行を中心としたサービス消費に持ち直しの動きが見られる一方、長引くロシア・ウクライナ情勢に加え、中東情勢の緊迫化等で変動する為替相場や、資源価格の高騰に伴う食料品・日用品・光熱費の値上げ影響による景気下押し圧力が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症による需要制約中心の説明から、サービス消費の回復と、国際情勢・為替・資源価格・生活必需品の値上げによる下押し圧力が併存する環境説明へ整理している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年５月31日）における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症による制限緩和等による個人消費の持ち直しが期待される一方、為替相場の変動や原油高、原材料高の影響を受けて相次ぐ、光熱費・日用品・食品の再値上げによる景気下押し圧力が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の感染症による需要減少中心の説明から、個人消費の持ち直し期待と、原油高・原材料高・再値上げによる下押し圧力が併存する説明へ整理している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置の発出の長期間化、広域化の影響で、当社にとって、お客さまの来店頻度の高い土・日・祝日や繁忙時間帯が臨時休業や営業時間短縮となり、販売機会が大幅に減少いたしました。」
個人消費・来店への制約について、緊急事態宣言等の長期化・広域化により、繁忙日や繁忙時間帯の販売機会が大幅に減少したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間（2021年３月１日～2021年５月31日）における我が国の経済は、依然として新型コロナウイルスの感染拡大が続き、企業活動や個人消費が制限され、経済活動は大きく減退いたしました。」
感染拡大に伴う企業活動・個人消費の制限と経済活動の減退を、厳しい事業環境として引き続き記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2020年３月１日～2021年２月28日）における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、企業活動や個人消費が大きく制限され、企業収益や景況感の悪化、個人消費の減退など、極めて厳しい状況で推移いたしました。」
個人消費の節約志向等に関する従来のリスクに加え、感染拡大による企業活動・個人消費の制限と減退を挙げ、環境を「極めて厳しい」と表現している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましても、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は大きく、店舗の臨時休業や営業時間の短縮、インバウンド需要の激減、また、全国的に不要不急の外出を控える動きが広がったことで来店客数が大幅に落ち込み、極めて厳しい状況が続きました。」
従来の競争激化や節約志向に加え、店舗休業・営業時間短縮、インバウンド需要の激減、外出自粛による来店客数の大幅減少を記載し、販売環境を極めて厳しいと表現している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましても、新型コロナウイルスの感染拡大の影響は大きく、全国的に不要不急の外出を控える動きが広がったことで来店客数が大幅に落ち込み、今後もウィズコロナ時代の新しい生活様式に対応できるまでは、厳しい経営環境が続くものと思われます。」
従来の節約志向・競争激化に加え、新型コロナウイルスによる外出自粛と来店客数の大幅減少を記載し、厳しい環境が継続するとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、消費税増税や新型コロナウイルスの感染拡大の影響による個人消費の落ち込みなど、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移しております。」
従来の節約志向、競争激化、消費税増税等に加え、新型コロナウイルス感染拡大による個人消費の落ち込みを新たな悪化要因として記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましては、ライフスタイルの多様化や健康意識の高まりにより、スポーツ・カジュアル志向の需要は引き続き好調を維持している一方で、消費者の節約志向は依然として根強く、加えて、垣根を越えた他業種からの靴小売事業への参入やＥコマースの続伸により消費チャネルがより多様化し、業界構造そのものが大きな転換期を迎えています。」
節約志向、他業種参入、Eコマースによる競争・チャネル変化に加え、業界構造自体が大きな転換期にあると説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましては、ライフスタイルの多様化や健康意識の高まりにより、スポーツ・カジュアル志向の需要は引き続き好調を維持している一方で、消費者の節約志向は依然として根強く、加えて、他業種からの靴小売事業への参入やＥコマースの続伸により消費チャネルがより多様化し、競争はますます激化しており、経営環境は厳しさを増しております。」
スポーツ・カジュアル需要の好調を認めつつ、根強い節約志向、他業種参入、Eコマースによる競争激化を引き続き事業環境上の要因としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する靴小売業界におきましては、少子高齢化で実需型消費が先細りするとともに、他業種からの靴小売事業への参入やＥコマースの続伸により消費チャネルがより多様化し、競争はますます激化しており、経営環境は厳しさを増しております。」
少子高齢化による実需型消費の先細り、他業種参入、Eコマースによる消費チャネルの多様化を、従来から続く事業環境上の要因として再掲している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「今後は、2019年10月予定の消費税増税及び医療費や社会保険料の負担の増加に加えて、海外情勢の不透明さにより、日本経済及び個人消費に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費の低迷・価格デフレ・競争に加え、消費税増税、医療費・社会保険料負担、海外情勢を今後の消費悪化要因として継続記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら物販業界における個人消費については、急速に進む少子高齢化を背景に、消費構造そのものが大きな転換期を迎えています。具体的にはコト消費の躍進やＥコマースの続伸、ＣtoＣ（個人間取引）ビジネスの台頭などにより、消費チャネルが大きく変化しています。また上記を背景として靴小売業界においても、実需型消費の縮小、他業種からの参入などにより、競争はますます激化し経営環境は厳しさを増しております。」
少子高齢化を背景とする実需型消費の縮小、コト消費・Eコマース・CtoCによる消費チャネルの変化、他業種参入による競争激化を挙げ、環境の厳しさが増していると記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら物販業界における個人消費については、コト消費の躍進やＥコマースの続伸、ＣtoＣ（個人間取引）ビジネスの台頭などの消費形態の変化や、根強い節約志向の継続などの影響もあり、実感を伴った景気回復に向けては先行き不透明な状況が続いています。」
従来の節約志向に加えて、コト消費、Eコマース、CtoCなど消費形態の変化を挙げ、個人消費の先行きを引き続き不透明と記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながらファッション物販の消費においては、少子高齢化で実需型消費が先細りするとともに、将来への不安から依然として個人消費は伸び悩み、先行き不透明な状況が続いています。」
従来の節約志向等に加え、少子高齢化による実需型消費の先細りと将来不安を個人消費の停滞要因として明示している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「過去数年間、日本の小売業界は、個人消費の落ち込み、全般的な価格デフレ、小売業者間の熾烈な競争等により低迷しておりました。今後は、平成31年10月予定の消費税増税及び医療費や社会保険料の負担の増加に加えて、海外情勢の不透明さにより、日本経済及び個人消費に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費の低迷・価格デフレ・競争に加え、消費税増税、医療費・社会保険料負担、海外情勢を個人消費悪化の要因として追加している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「第３四半期累計期間（平成29年３月１日～平成29年11月30日）における我が国の経済は、雇用や個人所得環境の改善により緩やかな回復基調にあるものの、国際情勢や少子高齢化への不安から依然として個人消費は伸び悩み、生活防衛上の節約志向は消費行動の底流となっています。また、靴小売業界は他業種やＥコマースの成長により競争環境が激化する中、消費者の消費チャネルは選択がより多様化し、近年に例のないボーダレスな競争環境に突入しています。」
節約志向と個人消費の伸び悩みを継続して示す一方、従来の環境説明を、消費チャネルの多様化と近年に例のないボーダレスな競争環境を含む形に整理している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「第２四半期累計期間（平成29年３月１日～平成29年８月31日）における、靴小売業界の経営環境は、価値観の多様化や節約型消費の定着などにより、価値観重視型消費が急速に進みつつあります。また、他業種やＥコマースの成長により競争環境が激化し、時代の変化に適応した企業のみが生き残る優勝劣敗の時代に突入しています。」
従来のインバウンドや天候要因を中心とする説明から、価値観重視型消費の進展と、他業種・Eコマースの成長による競争環境の変化を中心とする説明へ整理している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「第１四半期累計期間（平成29年３月１日～平成29年５月31日）における、靴小売業界の経営環境は、個人消費の節約ムードが依然として続く中、快適性とファッション性を両立した商品ニーズの高まりや、働く女性の増加によるファッショントレンドの変化、異業種の靴事業拡大などにより、競争環境はより激化し不透明な状況が続いています。」
個人消費の節約ムードは継続している一方、従来言及されていたインバウンド消費や天候要因ではなく、商品ニーズ・働く女性・異業種拡大による競争激化を中心に事業環境を説明している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間（平成28年３月１日～平成28年11月30日）における靴小売業の経営環境は、子供靴・スポーツシューズの好調、婦人靴の低迷からの回復傾向はあるものの、インバウンド消費の落ち着きに加え、天候不順（相次ぐ台風の接近・上陸、残暑・暖秋）や個人消費の節約ムードなど、依然として厳しい状況が続いています。」
インバウンド消費の落ち着きと節約ムードは継続し、天候不順が加わって事業環境を『依然として厳しい』と表現している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「子供靴・スポーツシューズの好調、婦人靴の低迷からの回復傾向はあるものの、インバウンド消費の落ち着きなど、個人消費の節約ムードや低価格志向がさらに強まるなど、依然として不透明な状況が続いています。」
事業環境として、インバウンド消費の落ち着き、節約ムード、低価格志向を挙げている。