オムニチャネル推進のためのITへの継続的投資
FY2018に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、グランドステージと複合業態店舗の拡大、デジタルインフラの活用、スポーツシューズとスポーツアパレルを含めたライフスタイルカジュアルの拡充に対応してまいりました。」
デジタルインフラを活用し、店舗とデジタルを組み合わせた事業対応を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「今後の資金使途については、販売体制を強化するためのITを含めた設備投資や海外事業の拡大への投資を目的といたします。」
販売体制強化のためのIT投資と海外事業拡大への投資を継続する方針が再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後の資金使途については、販売体制を強化するためのITを含めた設備投資や海外事業の拡大への投資を目的といたします。また将来の企業買収や企業提携なども視野に入れて財源の確保をしてまいります。」
オムニチャネル・デジタル基盤を含むIT投資、海外事業拡大、企業買収・企業提携を進める資金方針が再確認された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、デジタルインフラの強化、グランドステージと複合業態店舗の拡大、スポーツシューズとスポーツアパレルを含めたライフスタイルカジュアルの拡充に対応してまいりました。」
デジタルインフラの強化を含む事業対応が継続して示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「上期までに、ポイント、在庫情報、商品情報、顧客情報の連携を完了しましたが、現在、受注出荷システムと店頭デジタルフロントシステムの構築を行っております。」
ポイント・在庫・商品・顧客情報の連携完了後、受注出荷システムと店頭デジタルフロントシステムの構築段階へ進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「昨年には、ポイント、在庫情報の連携を、当四半期末までには、商品情報、顧客情報の連携を完了させました。」
オムニチャネル推進のためのデジタル基幹システムについて、ポイント・在庫情報に加え、商品情報・顧客情報の連携が完了した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、デジタルコマースを展開していくための必要な情報をリアルタイムで連携していくためのデジタル基幹システムの構築を始めました。商品・在庫・顧客・ポイント・受注出荷といった情報を店頭、Eコマース、スマホアプリなど、どこからでもリアルタイムにアクセスできる環境構築を行うことで、販売時にお客様に適確な情報を伝えることが可能になります。システム面ではシステム構造を軽量化することで将来開発に掛かる時間やコストを圧縮することが可能になります。このような取り組みを行うことで、リアル店舗とEコマースのよりシームレスな関係を目指してまいります。」
オムニチャネル推進に向け、デジタル基幹システムの構築を開始し、店頭・Eコマース・スマホアプリ間のリアルタイム連携とシステム軽量化を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「リアルとネットを繋ぐためのオムニチャネル戦略を推進していくため、ITへの積極的かつ継続的な投資を進めてまいります。リアル店舗とネットを繋ぐ媒体として、スマートフォンを活用した様々な取り組みを実現してまいります。」
オムニチャネル推進に向けたIT投資、スマートフォン活用、電子ポイント、会員向け情報発信、キャッシュレス対応の方針が継続している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、引き続き店舗におけるキャッシュレス決済の対応を進めてまいりました。３月以降、電子マネー（交通系ほか）とスマートフォン向けQRコード決済（PayPay・楽天ペイ・メルペイ）の導入を進め、当四半期末現在、６割強の店舗で取扱いをしております。」
従来の電子マネー、PayPay、楽天ペイに加えてメルペイが明示され、キャッシュレス決済の対応手段が広がった。取扱店舗は6割強で継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、直営店におけるキャッシュレス決済の対応を進めてまいりました。３月以降、電子マネー（交通系ほか）とスマートフォン向けQRコード決済（PayPay・楽天ペイ）の導入を進め、当四半期末現在、６割強の店舗で取扱いをしております。」
オムニチャネル・IT戦略の具体化として、電子マネーとQRコード決済の導入が進み、6割強の店舗で取扱い可能となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「オンライン販売においては、都市部旗艦店「GRAND STAGE」のWEBサイトを立ち上げました。シューズに関連したファッションや文化、商品にまつわるストーリー等を発信することで「GRAND STAGE」の世界観を表現し、新たな顧客層を生み出していくサイトとして運用を始めております。」
オンライン販売施策としてGRAND STAGEのWEBサイトを立ち上げ、商品・文化等の発信による新規顧客層の獲得を開始した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リアルとネットを繋ぐためのオムニチャネル戦略を推進していくため、ITへの積極的かつ継続的な投資を進めてまいります。リアル店舗とネットを繋ぐ媒体として、スマートフォンを活用した様々な取り組みを実現してまいります。」
オムニチャネル推進に向けたIT投資、スマートフォン活用、電子ポイント、会員向け情報発信、キャッシュレス対応を進める方針が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、上期において全店舗に新POSシステムを導入し、その稼働により様々な決済手段への対応が可能となりました。」
全店舗への新POSシステム導入完了と、多様な決済手段への対応可能化が再確認されている。前四半期に示された導入完了からの新たな進展は記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、期初から全店舗に新POSシステムの導入を進め、８月末で全ての入替作業が完了いたしました。新POSシステムの稼働により、店舗運営が効率的となり、また各種クレジットや電子マネー等様々な決済手段への対応が可能となりました。」
オムニチャネル推進を含むIT戦略について、全店舗の新POSシステム入替が8月末に完了し、具体的な導入マイルストーンに到達した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、全店舗に新POSシステムの導入を進めており、当四半期においておよそ６割の入替作業が完了いたしました。新POSシステムの稼働により、各種クレジットや電子マネー等の様々な決済手段に対応ができ、またスマートフォン向け公式アプリとの連携が可能となることで、顧客の利便性向上や店舗運営の効率性向上が見込まれます。」
オムニチャネル推進のためのIT施策について、全店舗への新POSシステム導入の約6割が完了し、決済手段対応や公式アプリ連携という具体的な機能が示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「リアルとネットを繋ぐためのオムニチャネル戦略を推進していくため、ITへの積極的かつ継続的な投資を進めてまいります。そして、顧客満足度の最大化とさらなる業務の効率化を目指してまいります。」
オムニチャネル推進のためのIT投資方針が継続し、当年度にはソフトウェア取得に係る増加額9億40百万円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、IT戦略の強化、スポーツ関連需要の取り込み、既存店舗の強化に対応してまいりました。」
IT戦略の強化を含む環境変化への対応施策が継続して実施されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、IT戦略の強化、スポーツ関連需要の取り込み、既存店舗の強化に対応してまいりました。」
IT戦略の強化を含む環境変化への対応施策が継続して実施されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、IT戦略の強化、スポーツ関連需要の取り込み、既存店舗の強化に対応してまいりました。」
IT戦略の強化を含む、環境変化に対応する施策が継続して実施されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「リアルとネットを繋ぐためのオムニチャネル戦略を推進していくため、ITへの積極的かつ継続的な投資を進めてまいります。そして、顧客満足度の最大化とさらなる業務の効率化を目指してまいります。」
ITを対処すべき課題の一つとして位置付け、リアル店舗とネットの連携、顧客満足度向上、業務効率化に向けて継続投資する施策が初めて明示された。