EC拡大とリアル店舗・ネットをつなぐオムニチャネル対応
FY2018に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-07。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「オンライン販売については、著名人とのコラボ商品が売上を牽引し、実店舗におけるEC在庫の販売分を含めたデジタル売上高は前期比7.4％増となりました。デジタル売上高構成比は前期比0.2ポイント増加の10.6％となりました。」
前年度に減少したデジタル売上高が通期で前期比7.4％増、構成比10.6％へ回復し、オンラインと実店舗をつなぐ施策の実績が改善した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、グランドステージと複合業態店舗の拡大、デジタルインフラの活用、スポーツシューズとスポーツアパレルを含めたライフスタイルカジュアルの拡充に対応してまいりました。」
店舗業態の拡大とデジタルインフラの活用を組み合わせ、ライフスタイルカジュアルを拡充する対応が継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「オンライン販売については、実店舗で強みのある商品の売上が大きく伸長したことから、デジタル売上高（実店舗におけるEC在庫の販売分を含む。）が前期比1.6％減となりました。」
デジタルコマースの方針が継続する一方、通期のデジタル売上高は前期比1.6％減となり、従来の増加実績から悪化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売戦略につきましては、SNSを中心にデジタル広告を活用した施策等により、新作スニーカーの単品訴求を行い、オンラインと実店舗においてプロパー販売の強化を図りました。」
オンラインと実店舗を組み合わせた販売強化が、SNS・デジタル広告とプロパー販売の施策として継続して示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、デジタルコマースの活用、グランドステージと複合業態店舗の拡大、スポーツシューズとスポーツアパレルを含めたライフスタイルカジュアルの拡充に対応してまいりました。」
デジタルコマースの活用を含む、リアル店舗とデジタルを組み合わせた販売対応が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「オンライン販売については、デジタル売上高（実店舗におけるEC在庫の販売分を含む。）が前期比13.4％増となりました。」
デジタル売上高は前期比13.4％増となり、年率20％以上の成長目標を掲げるデジタルコマースの実績が更新された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「販売戦略につきましては、デジタル広告やスマートフォン向けアプリの抽選機能を活用した施策等により、オンラインと実店舗との相互送客を実現し、トレンドアイテムを中心に実店舗への訴求効果を高める販売促進を実施してまいりました。」
デジタル広告とアプリの抽選機能を用い、オンラインと実店舗の相互送客を実現するオムニチャネル施策が具体的に実施された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「デジタルコマースについては、感染者の減少と人出の増加により実店舗が通常営業となったことから、デジタル売上高構成比は前年同期と比べ1.4ポイント低下し13.1％となりました。半面、実店舗を活用したデジタル戦略は進んでおり、実店舗におけるEC利用（倉庫在庫の発注）やECにおける実店舗での受け取りは増加しております。」
実店舗の通常営業化によりデジタル売上高構成比は13.1％へ低下した一方、店舗でのEC利用やEC商品の店舗受取が増加し、店舗とオンラインをつなぐ運用が進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「オンライン販売については、実店舗におけるEC在庫の販売分を含め、デジタル売上高構成比は前期比0.3ポイント減の13.2％となりました。金額ベースでは前期比9.0％増となりました。」
デジタル売上は金額ベースで前期比9.0％増となった一方、売上高構成比は0.3ポイント低下して13.2％となった。デジタルコマースの実績が数値で示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「オンライン販売においては、引き続き増加傾向にありますが、実店舗の売上拡大につれて、店舗受取サービス（ネットで注文し店舗で受け取るサービス）の利用が増加しております。」
オンライン販売の拡大に加え、ネット注文・店舗受取サービスの利用増加が示され、リアル店舗とオンラインをつなぐ施策が進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、デジタルコマースを拡大していくためのデジタル基幹システムの構築を進めております。店頭、Ｅコマース、スマホアプリなどから、商品・在庫・顧客・ポイント・受注出荷といった一元化された情報にアクセスできるよう環境構築を行っております。必要な情報をリアルタイムで連携し、お客様がどのチャネルからでも的確な情報を得られるようにすることが目的です。システム面ではフロントシステムを軽量化することで将来開発に掛かる時間やコストの圧縮を図ります。このような取り組みを行うことで、リアル店舗とＥコマースのよりシームレスな関係構築を目指してまいります。昨年には、ポイント、在庫情報の連携を、当四半期末までには、商品情報、顧客情報の連携を完了させました。」
デジタル基幹システムの構築が進み、ポイント・在庫情報に続いて、当四半期末までに商品情報・顧客情報の連携を完了した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、デジタルコマースを展開していくための必要な情報をリアルタイムで連携していくためのデジタル基幹システムの構築を始めました。商品・在庫・顧客・ポイント・受注出荷といった情報を店頭、Eコマース、スマホアプリなど、どこからでもリアルタイムにアクセスできる環境構築を行うことで、販売時にお客様に適確な情報を伝えることが可能になります。」
EC拡大・オムニチャネル対応のため、商品・在庫・顧客・ポイント・受注出荷情報をリアルタイム連携するデジタル基幹システムの構築を開始した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「デジタル事業においては、自社オンラインサイトの利用促進と他社サイトでの販売を拡大し、デジタル売上を年率で20％以上成長させることを目指します。オンライン販売における店舗受取サービスの提供やリアル店舗におけるネットを活用した取り組みを促進し、リアル店舗とオンラインの垣根を越えたサービスを提供し、顧客サービスの向上に努めてまいります。」
従来のEC拡大・オムニチャネル方針に加え、デジタル売上を年率20％以上成長させる数値目標と、店舗受取サービスが明示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「オンライン販売を強化する取組みを実施してまいりました。ブラックフライデーセールにおいては、テレビCMとデジタル広告の併用によりセール期間中のオンライン販売が前年の２倍程増加しました。」
店舗集客が厳しい環境下でオンライン販売の強化を進め、ブラックフライデー期間中のオンライン販売が前年の2倍程度となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「オンライン販売においては、当四半期は前年同期比４割強伸長しました。「GRAND STAGE」のオンライン販売が、アプリからの利用者の急増により好調となっております。」
オンライン販売が当四半期に前年同期比4割強伸長し、GRAND STAGEではアプリ経由利用者の急増が販売好調につながった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上の減少を補う対応策といたしましては、オンライン販売による売上の拡大を図る取組みを強化してまいります。」
店舗休業による売上減少を補う手段として、オンライン販売の拡大を具体的に強化する対応へ進展した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「直営店（リアル店舗）とECとのリレーションを強化することは、双方の顧客サービスの向上につながります。スマートフォンアプリによるマーケティング活動を通じて、今後様々なサービスの提供を行ってまいります。」
リアル店舗とECの連携、スマートフォンアプリを通じたサービス提供というオムニチャネル施策が継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、期初から全店舗に新POSシステムの導入を進め、８月末で全ての入替作業が完了いたしました。新POSシステムの稼働により、店舗運営が効率的となり、また各種クレジットや電子マネー等様々な決済手段への対応が可能となりました。」
全店舗への新POSシステム導入が8月末に完了し、店舗運営効率化と多様な決済手段への対応というデジタル基盤整備が一段階進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「IT戦略といたしましては、全店舗に新POSシステムの導入を進めており、当四半期においておよそ６割の入替作業が完了いたしました。新POSシステムの稼働により、各種クレジットや電子マネー等の様々な決済手段に対応ができ、またスマートフォン向け公式アプリとの連携が可能となることで、顧客の利便性向上や店舗運営の効率性向上が見込まれます。」
全店舗への新POSシステム導入が進み、当四半期に約6割の入替作業が完了した。POSと公式アプリの連携による店舗・ネット接続の基盤整備が具体的に進展している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「直営店（リアル店舗）とECとのリレーションを強化することは、双方の顧客サービスの向上につながります。スマートフォンアプリによるマーケティング活動を通じて、今後様々なサービスの提供を行ってまいります。」
リアル店舗とECの連携、スマートフォンアプリを通じたサービス提供というオムニチャネル施策が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内消費におきましては、ネットの急成長による小売のサービス競争が過熱してきており、オムニチャネル戦略の強化が必要不可欠になってきております。」
EC・ネット通販の成長を背景に、リアル店舗とネットをつなぐオムニチャネル戦略の強化が必要不可欠との位置付けが継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内消費におきましては、ネットの急成長による小売のサービス競争が過熱してきており、オムニチャネル戦略の強化が喫緊の課題となってきております。」
EC拡大・オムニチャネル対応の方向性が、ネット急成長に伴うサービス競争への喫緊の対応課題として引き続き位置付けられている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「国内消費におきましては、ネットの急成長による小売のサービス競争が過熱してきており、オムニチャネル戦略の強化が喫緊の課題となってきております。」
EC拡大・オムニチャネル対応の中長期戦略が、ネット急成長への対応上の喫緊の課題として位置付けられた。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、今後の中長期的な経営戦略として、①積極的な店舗展開とECの拡大、②レディース市場とスポーツアパレル市場への取り組み、③世界マーケットへの発信、④既存ブランドの拡充と新規ブランドの取得・育成を掲げております。」
EC拡大を店舗展開と並ぶ中長期戦略として位置付け、リアル店舗とECの連携やスマートフォンアプリによるマーケティングを進める施策が初めて体系的に示された。