2024年3月期の営業損失大幅縮小・営業キャッシュ・フロー黒字化
FY2023に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2026。
ベクターホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、この状況を解消し、又は改善するために、新たな収益の柱として、AI（人工知能）関連サービスへ参入し、CUE Groupの中核であり持株会社であるCue Digital International Pte. Ltd.との間で、当社の所有する高性能サーバーの演算リソースをレンタルすることを目的として利用契約を締結いたしました。」
継続企業の前提に関する改善策が、再生可能エネルギー・建設関連事業の拡大から、AI関連サービス、高性能サーバーレンタル、ベクターサイン登録者獲得、既存インターネット事業の連携へ変更されている。 - 2026-05-15再定義業績予想の修正
「今般、新たな収益の柱として、AI（人工知能）関連サービスへ参入し、CUE Groupの中核であり持株会社であるCue Digital International Pte. Ltd.との間で、当社の所有する高性能サーバーの演算リソースをレンタルすることを目的として利用契約を締結いたしました。」
継続企業の前提に関する改善策が、再生可能エネルギー・建設関連事業から、AI関連サービスと高性能サーバーのレンタルを中心とする内容へ変化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「主に再生可能エネルギー事業等の新規事業から撤退し、当社グループの基幹事業であるICT事業に集中することといたしました。」
従来の再生可能エネルギー・建設関連事業を拡大して営業損失と営業キャッシュ・フローを改善する計画から、新規事業撤退、ICT集中、ベクターサイン・QuickPointの強化、AIインフラ構築による改善策へ変更している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループとしましては、当該状況を解消し又は改善するために、具体的には、既存ICT事業の強化に加え、再生可能エネルギー事業として太陽光発電所関連の開発等に係る不動産売買、建設関連事業等を推進し、売上高の増加及び営業収益の獲得を計画しております。併せて、未収入金等の回収により、キャッシュ・フローの改善を続けてまいります。」
継続企業の前提に関する状況の改善策として、既存ICT事業の強化、太陽光発電所関連の不動産売買、建設関連事業、未収入金等の回収を進める計画を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループとしましては、当該状況を解消し又は改善するために、具体的には、既存ICT事業に加え、主に再生可能エネルギー事業として太陽光発電所関連の資材販売及び開発等に係る不動産売買、建設関連事業等を推進し、売上高の増加及び営業収益の獲得を計画しております。併せて、前渡金や未収入金等の回収により、キャッシュ・フローの改善も図ります。」
従来のM&A仲介を含む改善策から、太陽光発電所関連の資材販売・開発、不動産売買、建設関連事業、前渡金等の回収を中心とする計画へ説明が変化している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消し又は改善すべく、2024年３月期連結会計年度において、再生可能エネルギー関連事業及び建設関連事業による大幅な売上高の増加を計画し、営業損失の大幅縮小及び営業キャッシュ・フローがプラスとなる予定であります。具体的には、主に再生可能エネルギー関連事業として太陽光発電所の販売事業及び開発事業、並びに建設関連事業等を順次進め、売上高の増加と営業損失の大幅縮小を計画しております。」
2024年３月期の改善策について、従来の再生可能エネルギー事業・M&A仲介ビジネスを中心とする説明から、太陽光発電所の販売・開発事業と建設関連事業を中心とする計画へ変更している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消し又は改善すべく、2024年３月期において、再生可能エネルギー関連ビジネスおよびＭ＆Ａ仲介ビジネスによる大幅な売上高の増加を計画し、営業損失の大幅縮小および営業キャッシュ・フローがプラスとなる予定であります。」
2024年３月期を期限とする再生可能エネルギー事業・M&A仲介事業による売上高増加、営業損失縮小、営業キャッシュ・フロー黒字化の計画を同じ内容で継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、2024年３月期の事業年度において、再生可能エネルギー関連ビジネスとして太陽光発電所の販売事業を順次進め、売上高の増加と営業損失の大幅縮小を計画しております。また、Ｍ＆Ａ仲介ビジネスとしては、Ｍ＆Ａの仲介業務によるコンサル事業の売上高の計上を計画しています。これら事業の推進により、営業損失の縮小と営業キャッシュ・フローの改善に貢献する予定です。」
2024年3月期の目標について、太陽光発電所の販売事業とM&A仲介業務によるコンサル事業という具体的な実施手段を明示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消し又は改善すべく、2024年3月期において、再生可能エネルギー関連ビジネスおよびＭ＆Ａ仲介ビジネスによる大幅な営業収益の増加を計画し、営業損失の大幅縮小および営業キャッシュ・フローがプラスとなる予定であります。」
継続企業の前提に関する疑義を解消・改善するため、2024年3月期を期限として、再生可能エネルギー関連ビジネスとM&A仲介ビジネスによる収益増加、営業損失縮小、営業キャッシュ・フロー黒字化を計画している。