ダイドーグループホールディングス（2590）・方針前進
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2020-Q1に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2021。
7記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型生産設備投資完了に伴う減価償却方法変更17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021前進有価証券報告書
「この結果、従来の方法と比較し、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2,950百万円増加しております。」
自販機の耐用年数を5年から10年へ変更した会計方針について、通期の営業利益等への影響額2,950百万円を開示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、従来の方法と比較し、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ2,289百万円増加しております。」
自販機の耐用年数を5年から10年へ変更した影響について、第3四半期累計で営業利益等がそれぞれ22億89百万円増加したと開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、従来の方法と比較し、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,586百万円増加しております。」
自販機の耐用年数を5年から10年へ変更した影響について、第2四半期累計で営業利益等がそれぞれ15億86百万円増加したと開示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、営業利益は、自販機の耐用年数変更により、変更前と比較して８億46百万円増加しております。」
自販機の耐用年数を5年から10年へ変更した影響が、当第1四半期の営業利益を8億46百万円押し上げたと開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は、それぞれ124百万円増加しております。」
減価償却方法を定額法へ変更した影響について、第3四半期累計では営業利益等がそれぞれ124百万円増加したと開示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は、それぞれ74百万円増加しております。」
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更した結果、当第2四半期累計で営業利益等がそれぞれ74百万円増加した影響を開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より当社及び連結子会社のすべての有形固定資産について定額法に変更しております。国内連結子会社の大型設備投資を契機に、グループ全体の有形固定資産の使用実態を見直した結果、当社グループの有形固定資産は今後長期にわたり安定的に稼動し、投資効果が平均的に生じると考えられるため、より適切な費用配分を行うために定額法が合理的であると判断したことによるものであります。」
大型設備投資を契機に有形固定資産の使用実態を見直し、FY2020第1四半期からグループ全体の減価償却方法を定額法へ変更した。