販売促進費・サプライチェーンコストの最適化と予算統制
FY2017に初出。24回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1販売促進費の中間増加有価証券報告書
「販売促進費 12,706 百万円 12,818 百万円」
販売促進費は前年中間期の127億06百万円から当中間期の128億18百万円へ増加した。 - FY2025発送配達費の主要費目化・販促費増加有価証券報告書
「販売促進費 25,127百万円 給与手当 19,284 発送配達費 11,812」
通期の販売促進費は248億22百万円から251億27百万円へ増加した。また、発送配達費が金額的重要性の増加により主要費目として初めて独立表示され、118億12百万円となった。 - FY2025-Q1広告宣伝費の四半期増加有価証券報告書
「国内飲料事業については、サプリメント通販事業において、前年同期と比較して広告宣伝費が増加したことなどから、減益となりました。」
販売促進・コスト統制について、サプリメント通販の戦略的な広告宣伝費増加が前年同期比の減益要因となった。 - FY2024販売促進費の通期増加有価証券報告書
「販売促進費 17,045百万円 24,822百万円」
販売促進費は前連結会計年度の170億45百万円から当連結会計年度の248億22百万円へ増加した。 - FY2024-Q2販売促進費の四半期増加有価証券報告書
「販売促進費 8,645百万円 12,011百万円」
第2四半期累計の販売促進費は前年同期の86億45百万円から120億11百万円へ増加した。前期の通期減少局面から、四半期ベースでは増加に転じている。 - FY2023販売促進費の通期減少有価証券報告書
「販売促進費は、前連結会計年度の269億30百万円から当連結会計年度の170億45百万円へ減少しております。」
販売促進費は通期で269億30百万円から170億45百万円へ減少した。 - FY2023-Q2販売促進費の減少有価証券報告書
「販売促進費 13,071 百万円 8,645 百万円」
当第2四半期連結累計期間の販売促進費は前年同期の130億71百万円から86億45百万円へ減少した。一方、原材料・エネルギーコストや国内飲料事業のリベート等には上昇要因が残っている。 - FY2022-Q3販管費増加の継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における自販機にかかる減価償却費の増加のほか、自販機設置台数の増加や売上に連動した販売促進費等の増加、スマート・オペレーション展開に伴う費用の発生、サプリメント通販（国内飲料事業）の売上増に伴う広告宣伝費の増加、第２四半期に希少疾病の医療用医薬品事業におけるライセンス契約に伴う費用が発生したことなどにより、前年同期と比較して24億11百万円増加し、601億96百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の47.2％を上回り、48.3％となりました。」
自販機減価償却費、販売促進費、スマート・オペレーション費用、通販広告費、医薬品ライセンス費用等により販管費が前年同期比24億11百万円増加し、売上高比率も47.2％から48.3％へ上昇した。 - FY2022-Q2販管費増加の継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業において広告・販促費や自販機にかかる減価償却費が増加したほか、希少疾病の医療用医薬品事業におけるライセンス契約に伴う費用の発生などにより、前年同期と比較して15億76百万円増加し、393億64百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の48.6％を上回り、49.3％となりました。」
前期に改善していた販管費について、広告・販促費、自販機減価償却費、医薬品ライセンス費用等により15億76百万円増加し、売上高比率も48.6％から49.3％へ上昇した。 - FY2022-Q1販管費増加への反転有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における広告宣伝費や自販機にかかる減価償却費の増加などにより、前年同期と比較して43百万円増加し、188億89百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の50.4％を上回り、52.3％となりました。」
従来改善していた販管費について、広告宣伝費・自販機減価償却費の増加により前年同期比43百万円増加し、売上高比率も52.3％へ上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における広告販促にかかる費用や自販機の耐用年数変更に伴う減価償却費等の減少により、前連結会計年度と比較して63億49百万円減少し、779億16百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前連結会計年度の50.1％から改善し、49.2％となりました。」
販促費・サプライチェーンコスト等の統制について、販管費が63億49百万円減少し、売上高比率が50.1％から49.2％へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同期の51.7％を上回り、52.4％となりました。この主な要因は、国内飲料事業におけるコーヒー飲料の売上構成比上昇や原材料価格の低減などによるものであります。販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における広告販促にかかる費用や自販機にかかる減価償却費等の減少により、前年同期と比較して59億88百万円減少し、577億84百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の48.7％を下回り、47.2％となりました。」
コーヒー飲料の構成比上昇・原材料価格低減により売上総利益率が51.7％から52.4％へ改善し、広告販促費・自販機減価償却費等の減少で販管費も59億88百万円減少、売上高比率は47.2％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における広告販促にかかる費用や自販機にかかる減価償却費等の減少により、前年同期と比較して44億72百万円減少し、377億87百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の49.5％を下回り、48.6％となりました。」
広告販促費・自販機減価償却費等の減少により、販管費が前年同期比44億72百万円減少し、売上高比率も49.5％から48.6％へ改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、国内飲料事業における広告販促にかかる費用や自販機にかかる減価償却費等の減少により、前年同期と比較して19億８百万円減少し、188億45百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の52.4％を下回り、50.4％となりました。」
広告販促費・自販機減価償却費等の減少により、販管費が前年同期比19億8百万円減少し、売上高比率も52.4％から50.4％へ低下した。 - FY2020-Q3販管費増加への反転継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、人件費や販売促進費の増加等により、前年同期と比較して12億17百万円増加し、637億72百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の47.0％を上回り、48.7％となりました。」
従来改善していた販管費について、人件費・販売促進費等の増加により前年同期比12億17百万円増加し、売上高比率も47.0％から48.7％へ上昇した。 - FY2020-Q2販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主に、人件費や販売促進費の増加等により、前年同期と比較して７億99百万円増加し、422億59百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、前年同期の47.7％を上回り、49.5％となりました。」
従来進捗していたコスト最適化に対し、人件費・販売促進費等の増加により販管費が前年同期比7億99百万円増加し、売上高比率も49.5％へ上昇した。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、国内飲料事業における自販機チャネルにかかる固定費低減効果などにより、前連結会計年度と比較して19億16百万円減少し、824億55百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、48.9％から48.1％に改善いたしました。」
自販機チャネルの固定費低減等により、通期の販管費が19億16百万円減少し、売上高比率が48.9％から48.1％へ改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、国内飲料事業における自販機チャネルにかかる固定費低減効果などにより、前年同期と比較して18億76百万円減少し、625億55百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、48.1％から47.0％に改善いたしました。なお、販売費及び一般管理費の減少には、諸経費の予算未消化の要因が一部含まれております。」
自販機チャネルの固定費低減等により販管費と売上高比率が改善した一方、減少要因の一部に諸経費の予算未消化が含まれると記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、国内飲料事業における自販機チャネルにかかる固定費低減効果などにより、前年同期と比較して13億９百万円減少し、414億60百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、49.3％から47.7％に改善いたしました。なお、販売費及び一般管理費の減少には、諸経費の予算未消化の要因が一部含まれております。」
自販機チャネルの固定費低減等により販管費と売上高比率が改善し、コスト最適化策に具体的な実績が出た。ただし、減少要因の一部に諸経費の予算未消化が含まれると記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、国内飲料事業における自販機チャネルにかかる固定費低減効果などにより、前年同期と比較して５億２百万円減少し、198億68百万円となり、販売費及び一般管理費の売上高に対する比率は、52.3％から49.7％に改善いたしました。」
自販機チャネルの固定費低減などにより販売費及び一般管理費とその売上高比率が改善し、コスト最適化の取り組みに具体的な実績が出た。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、競争環境が厳しさを増す中、利益確保に向けた生産・調達をはじめとする全社的な取り組みや「たらみ」ブランドの価値向上に向けた広告投資を戦略的に実行しました。」
生産・調達を含む全社的な取り組みと広告投資による利益確保・ブランド価値向上策を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、競争環境が厳しさを増すなか、利益確保に向けた生産・調達をはじめとする全社的な取り組みや「たらみ」ブランドの価値向上に向けた広告投資を戦略的に実行しました。」
生産・調達を含む全社的な取り組みを実行し、利益確保を図った。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、競争環境が厳しさを増すなか、生産・調達をはじめとする全社的な取り組みにより、利益面につきましては前年を上回る実績となりました。」
生産・調達を含む全社的なコスト・収益改善の取り組みを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後も柔軟に市場動向を予測し、消費者嗜好の多様化に対応する魅力ある商品の開発に注力するとともに、サプライチェーン全般におけるコストの最適化を図り、売上高に対する販売促進費等の比率を適正に維持すべく効果検証と予算統制を徹底してまいります。」
競争激化への対応として、商品開発、サプライチェーンコスト最適化、販売促進費の効果検証・予算統制を施策として記載している。