自販機チャネルとコーヒー飲料への販売集中
FY2017に初出。29回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-09-30。
ダイドーグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-28悪化finance.biggo.jp
「不採算自販機の政策引上げや天候不順で販売数量が減少し減収。」
自販機チャネルを主軸とする国内飲料事業で、販売数量減少が減収として実現した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「2024年10月に飲料メーカー各社が実施した価格改定により、市場全体の販売数量は前年同期を下回り、当社が主軸を置く自販機市場においても飲料市場全体と同様に販売数量が減少しました。」
自販機を主軸とする国内飲料販売について、価格改定後に市場と自販機市場の販売数量が減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループのコアビジネスである国内飲料事業の自販機チャネルは、従来、価格安定性・販売安定性が比較的高く、収益性の高い缶コーヒーを主力商材として、安定的なキャッシュ・フローを確保することが可能でしたが、近年、自販機オペレーションを担う人手不足の問題等による自販機市場全体の総台数の減少傾向や原材料・資材の高騰による収益性の低下が課題となっています。」
自販機チャネルへの集中に伴う課題を、人手不足による市場総台数の減少傾向と原材料・資材高騰による収益性低下として改めて整理した。2025年1月期の国内飲料事業売上高は4.0％減、セグメント利益は76.8％減となった。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、当社が主力とする自販機市場においては、天候不順の影響を受け、前年を下回る水準で推移しています。」
自販機チャネルへの販売集中に伴うリスクが、天候不順による販売数量の前年割れとして当第1四半期に実際に表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループのコアビジネスである国内飲料事業の自販機チャネルは、従来、価格安定性・販売安定性が比較的高く、収益性の高い缶コーヒーを主力商材として、安定的なキャッシュ・フローを確保することが可能でしたが、近年、自販機オペレーションを担う人手不足の問題等による自販機市場全体の総台数の減少傾向や原材料・資材の高騰による収益性の低下が課題となっています。」
自販機チャネルへの集中に伴うリスクについて、人手不足による市場総台数の減少と原材料・資材高騰による収益性低下を新たな課題として整理した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「子会社増加効果を除いた販売数量は前年同期を下回りました。」
自販機チャネルへの販売集中に関するリスクについて、連結子会社の増加効果を除いた国内飲料事業の販売数量が前年同期を下回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「人流回復により自販機やコンビニエンスストアでの販売数量が堅調に推移した一方で、各社が実施した価格改定の影響を受け、量販店において販売数量が減少し、市場の販売数量としては前年対比で2％程度減少しました。」「また、販売数量は、主力の自販機チャネルにおいて、子会社増加影響を含まない水準では、前年を下回りました。」
自販機・コーヒー飲料への販売集中に関するリスクについて、市場販売数量が前年対比2％程度減少し、自販機チャネルも子会社増加影響を除けば前年を下回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、自販機市場においては、本格的な販売回復に至らない中、自販機に対する業界各社の取り組み姿勢は二極化しており、上位寡占化の傾向がより強いものとなっております。」
自販機市場の本格回復未達と、業界各社の取り組み姿勢の二極化・上位寡占化を継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、自販機市場においては、本格的な販売回復に至らない中、自販機に対する業界各社の取り組み姿勢は二極化しており、上位寡占化の傾向がより強いものとなっております。」
自販機市場の本格回復がなお実現せず、上位寡占化の傾向がさらに強まっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「国内飲料事業は、まん延等防止措置の適用による人流の抑制や天候不順の影響などもあり、販売数量は前年同期比4.7％減の厳しい実績となりました。」
自販機チャネルを中心とする国内飲料販売への集中に関するリスクが、人流抑制や天候不順による国内飲料販売数量の前年同期比4.7％減として再び表れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、自販機設置台数の増加に加えて、自販機１台当たりの販売数量も前年同期との対比では増加に転じていることから、自販機チャネルの売上高が増収となり、業績に大きく貢献いたしました。」
自販機チャネルへの集中に関する従来の販売低下局面に対し、設置台数と1台当たり販売数量が増加に転じ、自販機チャネル売上が増収となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「コロナ禍により、消費者の行動様式は大きく変容し、在宅勤務の定着化などによる売れる場所の変化とともに、飲料業界全体の自販機を通じた販売数量は大きく減少しており、」
自販機チャネルへの集中・依存に関するリスクが、在宅勤務等による販売場所の変化と自販機販売数量の大幅減少として通期に顕在化した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、企業による在宅勤務の広がりや、外出自粛の動きなどにより、自販機チャネルの売上に大きな影響がありました。」
自販機チャネルへの販売集中に関するリスクが、在宅勤務・外出自粛による売上への大きな影響として実際に表れた。国内飲料事業売上高は前年同期比9.8％減となっている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の国内飲料市場は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛などの影響により、前年実績を下回る販売推移となっております。」
自販機チャネルを中心とする国内飲料販売への集中に関するリスクが、外出自粛による国内飲料市場の販売低下として実際に表れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、国内飲料事業における自販機チャネルの売上比率は82.8％となっており、業界平均を大きく上回る状況となっております。」
自販機チャネルへの売上集中を82.8％と数値化し、自販機市場の総台数減少と自販機1台当たり売上高の減少傾向を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の80％以上は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の部門売上高の80％以上が自販機販売による構造を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の80％以上は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の部門売上高の80％以上が自販機販売による構造を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の80％以上は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の部門売上高の80％以上が自販機販売による構造を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の約85％は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の売上高の約85％が自販機販売である構造を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の約85％は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の売上高の約85％が自販機販売である構造を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループのコア事業である国内飲料事業は、清涼飲料という消費者の皆様の日常生活に密着した製品を取り扱っており、部門売上高の約85％は地域社会に根差した自販機を通じた販売によるものです。」
国内飲料事業の自販機販売への約85％の集中を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、飲料販売部門（国内）の自販機による売上比率が83.7％、コーヒー飲料の売上比率が56.1％となっており、いずれも業界平均をはるかに上回る状況となっております。しかしながら、自販機市場はすでに成熟化しており、近年は市場全体の総台数がほぼ横ばいで推移する一方でコンビニエンスストアの店舗数は増加が続いていることや、自販機においても低価格販売が広がってきていることなどから、自販機１台あたりの売上が低下する傾向にあります。」
国内飲料販売における自販機・コーヒー飲料への依存度を数値化し、自販機市場成熟化と1台当たり売上低下傾向をリスクとして記載している。