リスクマップによる重要リスクの可視化・対策
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
ダイドーグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「グループリスク管理委員会においては、リスク項目を「グループ横断のリスク」と「事業特有のリスク」に分類して整理し、評価を行っています。さらに、当連結会計年度より採用した新たなリスクマネジメントの手法として、TCFDの枠組みを活用した、人口動態の変化に伴う中長期的なリスクに対する評価を実施しました。」
リスク管理の分類を「グループ横断」と「事業特有」に整理し、当年度から人口動態変化に伴う中長期リスクの評価を新たに導入した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度のグループリスク管理委員会においては、昨今の外部環境の変化に伴い、リスク項目を「戦略リスク」と「オペレーショナルリスク」に分類して整理いたしました。また、各事業セグメントにおけるリスクの抽出・評価における抜け漏れの発生を防止すべく、リスク項目の追加と名称の一部変更を実施すると共に、より適切な評価につながるよう「影響度」「発生可能性」に関する評価基準についても見直しを行いました。」
リスク管理について、リスクを戦略リスクとオペレーショナルリスクに再分類し、項目・名称・影響度・発生可能性の評価基準を見直した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、代表取締役社長を委員長とする「グループリスク管理委員会」を設置し、リスクマネジメント体制の運用方針・計画を定めるほか、当社グループに重要な影響を及ぼす可能性のあるリスクを特定し、リスク対策の妥当性を評価しております。」
リスクマップによる管理に加え、代表取締役社長を委員長とするグループリスク管理委員会が、方針・計画、リスク特定、対策評価を担う体制を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「毎年、リスクの影響度・発生可能性を分析した「リスクマップ」を作成し、環境の変化に応じた重要リスクを決定・対策を講じることにより、リスクマネジメントを推進しています。」
毎年のリスクマップ作成、重要リスクの決定、対策実施によるリスク管理を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「毎年、リスクの影響度・発生可能性を分析した「リスクマップ」を作成し、環境の変化に応じた重要リスクを決定・対策を講じることにより、リスクマネジメントを推進しています。」
毎年のリスクマップ作成、重要リスクの決定、対策実施をリスク管理の仕組みとして初めて明示している。