気候変動・資源枯渇によるサプライチェーン影響
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
ダイドーグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2025前進有価証券報告書
「シナリオ分析に基づく気候関連リスク・機会の評価結果は、以下の通りです。」
気候変動対応について、移行リスク・物理的リスクごとの事業インパクトと財務インパクト、スマート・オペレーション、EV・FCEVトラック、省エネ自販機、分散調達、BCP等の対応策を具体的に開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年1月期は、国内飲料事業、医薬品関連事業及び食品事業に加え、海外飲料事業に関するシナリオ分析を実施したほか、当社グループのビジネスにおいて、最も影響度の高い国内飲料事業における財務インパクトを試算しています。」
気候変動リスクについて、従来の国内3事業から海外飲料事業にもシナリオ分析の対象を広げ、国内飲料事業の財務インパクトを試算した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、TCFDが提唱するフレームワークに則り、シナリオ分析の手法を用いて、2050年時点における外部環境の変化を予測し、気候変動が事業に与えるリスクや機会についての分析を実施いたしました。2023年1月期は、国内飲料事業、医薬品関連事業及び食品事業に関するシナリオ分析を実施したほか、当社グループのビジネスにおいて、最も影響度の高い国内飲料事業における財務インパクトを試算いたしました。」
気候変動リスクを物理的リスク中心の整理から、TCFDの枠組みに基づく2050年シナリオ分析、リスク・機会評価、財務インパクト試算へと再整理した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、健康・予防・衛生に対する意識の変化、ワークスタイルに対する価値観の多様化、地球環境保護に対する問題意識の高まりなどによるリスクと機会への対応は、将来の持続可能性に関わる大きな課題となるものと認識しております。」
気候変動・資源・自然災害等の物理的リスク中心の記述から、健康、ワークスタイル、地球環境への意識変化を含むリスクと機会への対応へと重要課題の範囲を広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、気候変動に起因する水資源の枯渇、コーヒーをはじめとする原材料への影響、大規模な自然災害による製造設備の被害などのサプライチェーンに関わる物理的リスクが顕在化した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動・水資源・原材料・自然災害をサプライチェーンの物理的リスクとして初めて体系的に記載している。