原材料・エネルギー価格上昇と供給不足リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
サントリービバレッジ&フードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-08-07顕在化決算
「営業利益は、マーケティング費用の増加および原材料価格や物流費の高騰等があったものの、為替影響もあり８６８億円（同３.４％増）となりました。」
原材料価格・物流費の高騰が営業利益への費用増加要因として記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「連結営業利益は、マーケティング費用の増加及び原材料価格や物流費の高騰による影響を受けたものの、為替の影響により740億円（前年同期比3.0％増、為替中立5.4％減）となりました。」
原材料価格と物流費の高騰が連結営業利益への実際のマイナス影響として記載された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、コストマネジメントを徹底しましたが、原材料高やマーケティング費用増の影響を受け、183億円（前年同期比18.2％減）となりました。」
原材料高がコストマネジメントで吸収しきれず、日本事業のセグメント利益を前年同期比18.2％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料高及び為替変動によるコスト増や、主要国におけるマーケティング費用増が影響しましたが、売上収益の伸長とコストマネジメントの徹底により、グループ合計で増益となりました。」
原材料高と為替変動によるコスト増が引き続き利益への影響要因となっている一方、売上収益の伸長とコストマネジメントで吸収したと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料高及び為替変動によるコスト増の影響を概ね想定通りに受ける中、売上収益の伸長とコストマネジメントの徹底により吸収しましたが」
原材料高と為替変動によるコスト増が引き続き利益への影響要因となっている。売上収益の伸長とコストマネジメントにより吸収したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料高及び為替変動によるコスト増の影響を受けましたが」
原材料高と為替変動によるコスト増が引き続き利益への影響要因となっている。一方、売上収益の伸長とコストマネジメントにより吸収したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「セグメント利益については、売上収益の伸長やサプライチェーンのコスト削減活動を含めたコストマネジメントを徹底したことにより増分利益を獲得しましたが、原材料市況の高騰及び為替の円安影響が想定を大きく上回ったことを受け、減益となりました。」
原材料価格高騰に加え円安影響も想定を大きく上回り、日本事業の利益を押し下げた。コストマネジメント等で一部を吸収したが、価格・コスト圧力は継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益については、原材料価格及びエネルギー価格高騰の影響が更に拡大しましたが、販売数量の伸長と価格改定を含めたRGMによる売上収益の大幅な増加により吸収しました。」
欧州事業では原材料価格・エネルギー価格高騰の影響が更に拡大したと記載している。一方、販売数量の伸長と価格改定を含むRGMによる売上収益増加で吸収したとしている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「日本及びアジアパシフィックにおける新型コロナウイルス感染症（COVID‐19）の感染者数拡大や、ロシア・ウクライナ情勢等の影響による更なる原材料価格及びエネルギー価格高騰が当社グループにも影響しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が、ロシア・ウクライナ情勢等を背景に更に拡大し、当四半期のグループ業績へ実際に影響したと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「日本及びアジアパシフィックにおける新型コロナウイルス感染症（COVID‐19）の感染者数拡大や、ロシア・ウクライナ情勢等の影響による更なる原材料価格及びエネルギー価格高騰が当社グループにも影響しました。」
従来からの原材料価格上昇影響に加え、ロシア・ウクライナ情勢等による更なる原材料・エネルギー価格高騰が実際にグループ業績へ影響したと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間以降に原材料価格高騰の影響を受けました。」
原材料価格上昇リスクが2021年度の日本事業の収益面に実際の影響として現れ、2022年の対処課題としても記載されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「収益面では、重点ブランドについては活動強化した一方で、原材料市況の改善やコスト削減活動、加えて販促広告費の効率化に取り組みましたが、販売数量の減少及びチャネルミックスの変化が引き続きマイナスに影響しました。」
原材料市況の改善とコスト削減、販促広告費の効率化がプラス要因として記載され、原材料価格上昇による利益への影響は低減している。一方、販売数量減少等の別要因は残っている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「収益面では、原材料市況の改善やコスト削減活動、ブランド投資のタイミングを第２四半期以降にシフトしたことによる販促広告費の減少等がプラスに寄与しました。」
日本事業では原材料市況が改善し、原材料価格上昇リスクによる利益への影響が一時的に低減したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの原材料及びエネルギーの価格が継続的に上昇した場合、当社グループの原価を押し上げる可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の上昇および供給源の制約が原価・業績に及ぼすリスクを継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「収益面では、各種コストが上昇する等厳しい事業環境が続く中」
各種コスト上昇が当四半期も厳しい事業環境として継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「収益面では、各種コストが上昇する等厳しい事業環境が続く中」
原材料等を含む各種コスト上昇が、当四半期も厳しい事業環境として継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、原材料価格高騰の影響を受けました。」
原材料価格上昇リスクがオセアニア事業の利益への影響として現実化している。米州でも原材料高騰によるコスト増が利益にマイナスの影響を与えた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「原材料市況の悪化や委託製造費用等生産コストの一時的な増加による利益へのマイナス影響がありました。」
原材料価格・生産コスト上昇リスクが当期の利益へのマイナス影響として実際に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの原材料及びエネルギーの価格が継続的に上昇した場合、当社グループの原価を押し上げる可能性があります。増加した原価を販売価格に転嫁できない場合、当社グループの事業並びに経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
缶、ペットボトル、コーヒー豆、茶葉、果汁、甘味料、電気、天然ガスなどの価格上昇や供給途絶を挙げている。