海外子会社の為替換算による資産・純資産変動
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
サントリービバレッジ&フードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「資本合計は、利益剰余金の増加、主要通貨の為替レートが円安になったことに伴うその他の資本の構成要素の増加等により、前連結会計年度末に比べ485億円増加して１兆4,737億円となりました。」
前中間期の円高によるマイナス方向の影響から、当中間期は円安に伴うその他の資本の構成要素の増加へと、為替換算による資本への影響方向が変化した。 - 2026-08-06再定義決算
「資本合計は、利益剰余金の増加、主要通貨の為替レートが円安になったことに伴うその他の資本の構成要素の増加等により、前連結会計年度末に比べ485億円増加して１兆4,737億円となりました。」
主要通貨の円安により、為替換算を含むその他の資本の構成要素が増加し、前回の円高によるマイナス方向から影響の方向が変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「資本合計は、前連結会計年度末と比較して、主要通貨の為替レートが円高になったことに伴うその他の資本の構成要素の減少の一方で、中間利益の稼得により、前連結会計年度末に比べ60億円増加して１兆3,213億円となりました。」
前年中間期の在外営業活動体の換算差額が87,436百万円のプラスだったのに対し、当中間期は18,056百万円のマイナスとなった。主要通貨の円高により、為替換算の資本への影響方向がプラスからマイナスへ変化している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 87,436」
在外営業活動体の換算差額が前年同期の79,330百万円から87,436百万円へ増加し、円安に伴う海外子会社の換算によるその他の資本・包括利益への影響が拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 35,448」
在外営業活動体の換算差額は35,448百万円となり、前年同期の17,476百万円から増加した。海外子会社の為替換算によるその他の包括利益・資本への影響が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 83,894」
在外営業活動体の換算差額は83,894百万円となり、前年同期の73,058百万円から増加した。海外子会社の為替換算によるその他の包括利益・資本への影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 79,330」
在外営業活動体の換算差額は79,330百万円となり、前年同期の70,527百万円から増加した。海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる影響が拡大している。 - FY2023-Q1第1四半期為替換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 17,476」
在外営業活動体の換算差額は17,476百万円となり、海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる状態を継続している。前年同期の34,919百万円からは縮小した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は主要な通貨が期末にかけて円安に推移したことが要因となり、資産・負債がそれぞれ増加しています。」
円安による海外子会社の資産・負債および在外営業活動体の換算差額への影響が続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 73,058」
在外営業活動体の換算差額は73,058百万円となり、前年同期の23,452百万円から増加した。海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる状態を継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 70,527」
在外営業活動体の換算差額が前年同期の30,631百万円から70,527百万円へ増加し、海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる状態が拡大している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は主要な通貨が期末にかけて円安に推移したことが要因となり、資産・負債がそれぞれ増加しています。」
前年までの円高・マイナス方向の影響から、2021年度は円安により海外資産・負債が増加する方向へ変化した。在外営業活動体の換算差額は37,608百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 23,452」
在外営業活動体の換算差額がプラスとなり、海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる状態を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 30,631」
在外営業活動体の換算差額はプラスで推移し、海外子会社の為替換算がその他の包括利益・資本の変動要因となる状態を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 29,028」
在外営業活動体の換算差額が、前年同期のマイナス29,060百万円からプラス29,028百万円へ転じ、為替換算による包括利益への影響方向が変化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △5,680」
在外営業活動体の換算差額は2020年度にマイナス5,680百万円となり、前年度のマイナス996百万円から為替換算による包括利益へのマイナス影響が拡大した。実際の資本変動に反映された数値であるため、quantifiedおよびmaterializedはtrue。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 16,061」
在外営業活動体の換算差額はマイナスで残るものの、前年同期のマイナス26,685百万円からマイナス16,061百万円へ縮小し、為替換算による包括利益へのマイナス影響が低下した。なお、quantifiedおよびmaterializedは、リスクの影響額が数値化され実際の包括利益に反映されていることを示す。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 19,906」
在外営業活動体の換算差額はマイナス19,906百万円となり、前年同期のマイナス13,886百万円から為替換算による包括利益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △29,060」
在外営業活動体の換算差額が前年同期の2,478百万円からマイナス29,060百万円となり、為替換算による包括利益へのマイナス影響が大きく拡大した。 - FY2019対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △996」
在外営業活動体の換算差額はマイナスで残るものの、2018年度の△32,635百万円から△996百万円へ縮小し、為替換算による包括利益への影響は大きく低下した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △26,685」
在外営業活動体の換算差額がマイナス26,685百万円となり、前四半期累計のマイナス13,886百万円から為替換算による包括利益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △13,886」
前四半期のプラスから、当第2四半期累計では在外営業活動体の換算差額がマイナスとなり、為替換算による包括利益への影響方向が変わった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 2,478」
前年同期のマイナスから、当四半期は在外営業活動体の換算差額がプラスとなり、為替換算による包括利益への影響方向が変わった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は米ドル、ユーロ、英ポンド、シンガポールドルといった主要な通貨が期末にかけて円高に推移したことが要因となって、資産・負債がそれぞれ大きく減少しています。この結果、連結財政状態計算書に計上する在外営業活動体の換算差額が大きく変動し、前連結会計年度の223億円（借方）から540億円（借方）へと318億円変動しました。」
円高により海外子会社の資産・負債および在外営業活動体の換算差額への影響が拡大し、換算差額の変動が318億円と具体的に示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △11,140」
在外営業活動体の換算差額がその他の包括利益の減少要因となり、海外子会社の為替換算が資本変動要因となる状態を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額」
在外営業活動体の換算差額が当第2四半期累計期間のその他の包括利益の減少要因となり、海外子会社の為替換算が資本変動要因となる状態を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △21,433」
在外営業活動体の為替換算差額がその他の包括利益の減少要因となり、海外子会社の為替換算が資本変動要因となる状態を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、無形資産等が在外子会社の為替換算による影響で増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ1,006億円増加して１兆5,220億円となりました。」
在外子会社の為替換算が資産規模の変動要因となる状態を継続して記載している。今回は増加方向の影響が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加、為替換算調整勘定の増加等により、前連結会計年度末に比べ321億円増加して6,345億円となりました。」
為替換算調整勘定が純資産の変動要因となる状態を継続して記載している。今回は純資産が増加方向となった。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金、為替換算調整勘定等が増加し、前連結会計年度末に比べ158億円増加して6,183億円となりました。」
前四半期までの為替換算による総資産・純資産の減少から、当四半期は為替換算調整勘定が増加要因となり、純資産が増加する方向に変わった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、償却及び在外子会社の為替換算による影響等でのれんが減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ250億円減少して１兆3,410億円となりました。純資産は、為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べ146億円減少して5,878億円となりました。」
在外子会社の為替換算がのれん、総資産、純資産の変動要因となる状態を継続して記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の総資産は、のれん及び商標権等が在外子会社の為替換算による影響で減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ1,184億円減少して1兆3,660億円となりました。」
海外子会社の為替換算が資産規模の変動要因となる状態を継続して記載している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「のれん及び商標権等が在外子会社の為替換算による影響で減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ1,291億円減少して１兆3,553億円となりました。」
為替換算の影響を含む総資産の減少額が1,291億円となり、海外子会社の為替エクスポージャーがより大きく数値化された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「のれん及び商標権等が在外子会社の為替換算による影響で減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ776億円減少して1兆4,068億円となりました」
為替換算の影響により、のれん・商標権などの固定資産および為替換算調整勘定が減少したと説明している。