原材料・容器包装・エネルギー・輸送コスト上昇
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-07-30。
コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- 2026-07-30対処決算
「売上収益増加による利益貢献や変革を通じたコスト削減などが、収益性改善に貢献いたしました。」
変革を通じたコスト削減が収益性改善に寄与したと開示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「連結事業利益は、1,535百万円（前年同期と比べ4,326百万円の増加）となりました。トップライン成長による利益貢献に加え、変革を通じたコスト削減や、費用対効果を重視したマーケティング活動による販促費の減少などが、収益性改善に貢献いたしました。」
外部コスト上昇等のリスクが残る中、トップライン成長、変革によるコスト削減、販促費減少により、2025年上期の事業利益は前年同期比43億26百万円改善し黒字化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「連結事業利益は、12,046百万円（前期と比べ10,021百万円、494.8％の増加）となりました。トップライン成長による利益貢献に加え、変革を通じたコスト削減や製造効率向上の効果、原材料・資材・エネルギー価格の高騰および円安などにより増加するコストを適切に管理できたことなどが、収益性の大幅改善に貢献いたしました。」
外部コスト上昇圧力は継続しているが、価格改定、変革によるコスト削減、製造効率向上およびコスト管理により、事業利益が大幅に改善した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「トップライン成長による利益貢献に加え、変革を通じたコスト削減や、原材料・資材・エネルギー価格の高騰および円安などにより増加するコストを前年同期以下に抑制できたことなどが、収益性の改善に貢献いたしました。」
原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安によるコスト上昇が続くなか、変革によるコスト削減等により増加コストを前年同期以下に抑制した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「トップライン成長による利益貢献に加え、変革を通じたサプライチェーンおよびバックオフィスの分野でのコスト削減や、原材料・資材・エネルギー価格の高騰や円安などにより増加するコストを前年同期以下に抑制できたことなどが、収益性の改善に貢献いたしました。」
原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安による外部コスト上昇は継続しているが、サプライチェーン・バックオフィスのコスト削減等により増加コストを前年同期以下に抑制した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「連結事業利益は、前年同期と比べ17,063百万円増加し、5,867百万円（前年同期は11,196百万円の損失）となりました。販売数量成長やケース当たり納価改善等のトップライン成長による利益貢献に加え、費用対効果を重視したマーケティング活動による販促費の減少、供給ネットワーク改善による物流コストの低減などにより、原材料・資材・エネルギー価格の高騰や円安などの外部要因によるコスト増加等の影響が続くなか、収益性の大幅な改善を実現いたしました。」
原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安による外部コスト増加は続いているが、納価改善、販促費減少、物流コスト低減により収益性を大幅に改善した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「連結事業利益は、前年同期と比べ11,458百万円増加（損失が減少）し、6,763百万円の損失（前年同期は18,221百万円の損失）となりました。販売数量成長やケース当たり納価改善等のトップライン成長による利益貢献に加え、費用対効果を重視したマーケティング活動による販促費の減少や、供給ネットワーク改善による物流コストの低減などにより、原材料・資材・エネルギー価格の高騰や円安などの外部要因によるコスト増加等の影響を受けたものの、収益性改善を実現いたしました。」
原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安による外部コスト増加が引き続き利益を圧迫している。一方、上期の事業損失は前年同期比114億58百万円縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「連結事業利益は、14,443百万円の損失（前期は14,662百万円の損失）となり、前期比増加（損失が減少）いたしました。数量成長や価格改定によるケース当たり納価改善の効果に加え、製造・物流効率の向上や変革の推進などによるコスト減少など、コントロール可能な分野においては約200億円の利益改善を実現したものの、原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安などの外部要因によるコスト増加が大きく響く結果となりました。」
コスト削減・価格改定等による約200億円の利益改善があった一方、原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安による外部コスト増加がなお大きく利益を圧迫している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料・資材・エネルギー価格高騰や円安の影響、前年同期に実施した一時的なコスト削減の反動等によるコストの増加があったものの、数量成長やパッケージミックス改善、第２四半期以降のケース当たり納価改善による利益貢献に加え、製造・物流効率の向上や変革の推進などによるコスト削減の効果により、事業利益は前年同期比増加（損失が減少）いたしました。」
原材料・資材・エネルギー価格高騰と円安によるコスト増加が継続し、利益を圧迫する要因として顕在化している。一方、数量成長や納価改善、コスト削減により事業損失は縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「連結事業利益は、18,221百万円の損失（前年同期は14,799百万円の損失）となりました。数量成長やパッケージミックス改善、当第２四半期におけるケース当たり納価改善による利益貢献に加え、変革の推進などによるコスト削減の効果があったものの、原材料・資材・原油等の価格高騰や円安の影響、前年同期に実施した一時的なコスト削減の反動等が響きました。」
原材料・資材・原油等の価格高騰と円安が、コスト削減や納価改善の効果を上回る利益圧迫要因として顕在化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「連結事業利益は、12,749百万円の損失（前年同期は11,596百万円の損失）となりました。変革の推進などあらゆる分野においてコスト削減を図ったものの、チャネル・パッケージミックスの悪化やケース当たり納価の低下、原材料、資材、原油等の価格高騰の影響に加え、前年同期に実施した一時的なコスト削減の反動等が響きました。」
原材料・資材・原油等の価格高騰が、ケース当たり納価の低下やチャネル・パッケージミックス悪化とともに事業損失の拡大要因として顕在化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「これは、売上収益減少による利益への影響を最小限に抑えるべく、変革による経常的なコスト削減を含め、あらゆる分野においてコスト削減を図ったものの、消費者の購買行動変化のチャネル・パッケージへの影響やケース当たり納価の低下、市況高騰や物流費の増加に加え、前年に抑制したコストのうち中長期の成長に資するマーケティング投資や人材への投資を適正な水準で実行したことなどが影響しております。」
コスト削減を進めた一方、市況高騰と物流費増加がケース当たり納価低下等とともに利益を圧迫する要因として顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「昨年下期以降の供給制約からの復旧と製造能力増強を進めるも製造効率低下や物流費用の増加が継続していること等により、事業利益は2,523百万円（前年同期比6,210百万円、71.1％減）となりました。」
供給制約からの復旧・製造能力増強の過程で、製造効率低下と物流費用増加が実際に継続し、飲料事業の上期事業利益減少要因となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが商品製造のために使用する主要な原材料(砂糖、果汁、茶葉、コーヒー豆等）、容器・包装材(アルミ缶、ペットボトル、樹脂、プラスチック、段ボール等）、エネルギー(原油、電気等)、あるいは輸送に関するコストが、市場価格、経済情勢、燃料費、天候、自然災害、為替等の変動あるいは輸送等の人員の不足等の諸事情によって上昇した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料、容器包装、エネルギー、輸送の価格・供給変動によるコスト上昇を、独立した主要リスクとして初めて整理している。