原価低減・製品別原価管理・販管費見直しによるコスト管理
FY2018に初出。25回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
養命酒製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026原価増加と販管費減少の併存有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比2.5％増の4,378百万円となりました。これは主に体験型施設「くらすわの森」の開業に伴い、原価が増加したことによるものであります。販売費及び一般管理費は、前年同期比11.1％減の4,994百万円となりました。」
「くらすわの森」の開業に伴い売上原価は増加した一方、養命酒関連事業の広告宣伝費減少等により販売費及び一般管理費は11.1％減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は国内「養命酒」の販促活動の見直しにより126百万円（前年同期比77.8％増）」
国内「養命酒」の販促活動を見直し、その結果として営業利益が前年同期比77.8％増となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比4.2％増の4,273百万円となりました。これは主に体験型施設「くらすわの森」の開業に伴い、飲食原価が増加したことによるものであります。販売費及び一般管理費は、前年同期比0.9％減の5,615百万円となりました。これは主に体験型施設「くらすわの森」の開業に伴い、人件費及び減価償却費が増加した一方で、養命酒関連事業の広告宣伝費及び養命酒ビルの修繕費が減少したことによるものであります。以上の結果、営業利益は前年同期比72.9％減の128百万円となりました。」
「くらすわの森」の開業に伴う飲食原価、人件費、減価償却費の増加等により、営業利益は前年同期比72.9％減となった。 - FY2025-H1販売費及び一般管理費の減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 2,788,675 ※１ 2,697,790」
販売費及び一般管理費は前年同期の2,788,675千円から2,697,790千円へ減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比1.3％増の4,102百万円となりました。これは主に原材料価格の高騰によるコスト負担の増加による影響を受けたものであります。販売費及び一般管理費は、前年同期比2.7％増の5,666百万円となりました。これは主にくらすわ関連事業に係る先行投資、養命酒ビル更新工事等によるものであります。以上の結果、営業利益は前年同期比56.0％減の473百万円となりました。」
原材料価格高騰、くらすわ関連事業への先行投資および養命酒ビル更新工事等によりコスト負担が増加し、営業利益は前年同期比56.0％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の業績は、「養命酒」の売上が前年を下回ったことにより、売上高は7,991百万円（前年同期比4.5％減）、営業利益は原材料価格高騰、くらすわ関連事業に係る先行投資、本店ビル更新工事等もあり431百万円（前年同期比62.5％減）」
原材料価格高騰に加え、くらすわ関連事業への先行投資や本店ビル更新工事が発生し、営業利益は前年同期比62.5％減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の業績は、国内「養命酒」の売上が前年を下回ったことにより、売上高は4,916百万円（前年同期比4.8％減）、営業利益は原材料価格高騰、くらすわ関連事業に係る先行投資、本店ビル更新工事等もあり154百万円（前年同期比76.6％減）」
原材料価格高騰によるコスト負担に加え、くらすわ関連事業への先行投資や本店ビル更新工事もあり、営業利益は前年同期比76.6％減となった。 - FY2023原価負担増と広告宣伝費節減の併存有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比4.1％増の4,051百万円となりました。これは主にエネルギーや原材料価格の高騰によるコスト負担の増加による影響を受けたものであります。販売費及び一般管理費は、前年同期比3.0％減の5,518百万円となりました。これは主に広告宣伝費の節減によるものであります。」
エネルギー・原材料価格高騰により売上原価の負担が増加する一方、広告宣伝費の節減により販売費及び一般管理費を削減した。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比2.6％減の3,892百万円となりました。これは主に棚卸資産評価損繰入額が減少したことにより、売上原価率が改善したことによるものであります。」
売上原価が前年同期比2.6％減、売上原価率の改善により営業利益が前年同期比53.7％増となり、コスト管理に関する年度実績を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は売上原価率の改善及び一部経費の削減により915百万円（前年同四半期比48.3％増）」
売上原価率の改善および一部経費の削減により、営業利益が前年同四半期比48.3％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018年４月～2022年３月）において、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
計画期間延長後も、コスト管理の徹底を含む4つの基本戦略を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018年４月～2022年３月）において、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
計画期間延長後も、コスト管理の徹底を含む4つの基本戦略を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に広告宣伝費や研究開発費をはじめとした全般的な経費削減により前年同期比7.1％減の5,738百万円となりました。」
広告宣伝費・研究開発費を含む全般的な経費削減により販売費及び一般管理費が前年同期比7.1％減となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018年４月～2022年３月）において、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
計画期間延長後も、コスト管理の徹底を含む基本戦略を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は全般的な経費節減に努めたものの253百万円（前年同四半期比48.1％減）」
全般的な経費節減に取り組んだことを記載しており、コスト管理の方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018年４月～2021年３月）において、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
新中期経営計画の基本戦略としてコスト管理の徹底を再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価は、前年同期比1.8％減の3,704百万円となりました。また、売上原価率は、製造経費の削減、養命酒の製造数量が増加したこと等により、前年同期に比べ0.6ポイント低い35.3％となりました。」
製造経費の削減等により売上原価率が前年同期比0.6ポイント低下し、コスト管理の実績を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018年４月～2021年３月）において、「ポジティブエイジングケアカンパニーとして、健やかに、美しく、歳を重ねることに貢献する」という事業ビジョンに基づき、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
新中期経営計画の基本戦略として「コスト管理の徹底」を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原価低減、製品別の原価管理の徹底、販売費及び一般管理費の見直し等によりコスト管理の徹底に取り組んでまいります。」
原価低減、製品別原価管理および販売費・一般管理費の見直しによるコスト管理を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画（2018年４月～2021年３月）を策定し、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
新中期経営計画の基本戦略として「コスト管理の徹底」を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画（2018年４月～2021年３月）を策定し、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
新中期経営計画の基本戦略として「コスト管理の徹底」を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画（2018年４月～2021年３月）を策定し、「持続的成長に向けた事業基盤の構築」を基本方針として「選択と集中」「スピードと効率」「コスト管理の徹底」「経営基盤の強化」の基本戦略を推進し」
新中期経営計画の基本戦略として「コスト管理の徹底」を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「原価低減、製品別の原価管理の徹底、販売費及び一般管理費の見直し等によりコスト管理の徹底に取り組んでまいります。」
新中期経営計画の基本戦略として、原価低減、製品別原価管理および販売費・一般管理費の見直しを通じたコスト管理を初めて独立して記載している。