円高・競争激化による酵素医薬品事業の単価下落と減益
FY2016-Q3に初出。26回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
オエノンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026-H1海外販売好調で増収増益有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、酵素部門における海外での販売が好調に推移したため、売上高は2,966百万円(前年同期比17.8％増)、営業利益は936百万円(前年同期比64.6％増)となりました。」
従来の海外販売減少や原価上昇による減益局面から、海外販売好調による増収増益の実績へ変化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「主力のラクターゼが属する乳製品用酵素市場では、国際的な巨大企業を含む国内外の企業との厳しい競争に直面しており、その技術革新は急速に進んでおります。」
酵素医薬品事業では海外販売が好調となる一方、乳製品用酵素市場の厳しい競争と急速な技術革新をリスクとして継続している。 - FY2025-H1海外販売好調で増収増益有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内の発酵受託が増加したことや、酵素部門における海外での販売が好調に推移したため、売上高は2,517百万円(前年同期比12.0％増)、営業利益は568百万円(前年同期比56.3％増)となりました。」
海外販売減少や原価・費用増による減益局面から、国内発酵受託と海外販売の好調により増収増益となる動きへ変化している。 - FY2024-H1海外販売好調で増収・営業利益微増有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、酵素部門における海外での販売が好調に推移したため、売上高は2,248百万円(前年同期比24.1％増)、営業利益は363百万円(前年同期比0.9％増)となりました。」
従来の海外向け酵素販売減少や原価・費用増による減益局面から、海外販売好調による増収と営業利益微増の実績へ変化している。 - FY2023海外販売好調も人件費等で減益有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内における発酵受託ビジネスや、酵素部門における海外での販売が好調に推移したため、売上高は3,488百万円(前期比2.7％増)となりました。しかしながら、利益面につきましては、人件費や修繕費の増加などにより、328百万円の営業利益(前期比11.5％減)となりました。」
海外販売減少が続いた従来の局面から、海外販売と国内発酵受託は好調となった一方、費用増加で減益となる状況へ変化している。 - FY2023-Q3海外酵素減少も全体増収・固定費増で減益有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内における発酵受託ビジネスが好調に推移したため、売上高は2,736百万円(前年同期比1.8％増)となりました。しかしながら、利益面につきましては、固定費の増加などにより、359百万円の営業利益(前年同期比5.9％減)となりました。」
従来の海外向け酵素販売減少リスクが残る中、国内発酵受託ビジネスにより事業全体は増収となったが、固定費増加により減益となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内における発酵受託ビジネスが好調に推移したものの、酵素部門における海外での販売が減少したため、売上高は1,811百万円(前年同期比2.5％減)となりました。」
海外向け酵素販売の減少が、売上高前年同期比2.5％減として引き続き実績に現れている。一方、原価低減等により営業利益は増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内における発酵受託ビジネスが好調に推移したものの、酵素部門における海外での販売が減少したため、売上高は921百万円(前年同期比8.1％減)となりました。」
海外向け酵素販売の減少が、売上高前年同期比8.1％減として引き続き実績に現れている。一方、営業利益は原価低減等により増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、酵素部門における海外での販売が好調に推移したものの、原薬及び診断薬が減少したため、売上高は1,857百万円(前年同期比1.8％減)となりました。また、原料価格及びエネルギー価格の高騰等による原価の上昇や製品構成の影響により、営業利益は338百万円(前年同期比21.5％減)となりました。」
海外販売が好調でも、原料・エネルギー価格高騰による原価上昇等が営業利益21.5％減として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q1海外販売増加・原価高騰で減益有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、酵素部門における海外での販売が好調に推移し、売上高は1,002百万円(前年同期比6.4％増)となりました。しかしながら、原料価格及びエネルギー価格の高騰等による原価の上昇や製品構成の影響により、営業利益は171百万円(前年同期比32.9％減)となりました。」
海外販売は増加したものの、原料価格・エネルギー価格の高騰等による原価上昇により、営業利益は前年同期比32.9％減となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内生産支援ビジネスは増加したものの、海外向け酵素が減少したため、売上高は2,690百万円(前年同期比4.8％減)、営業利益は505百万円(前年同期比13.0％減)となりました。」
海外向け酵素の減少が、売上高4.8％減・営業利益13.0％減として引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、国内生産支援ビジネスは増加したものの、海外向け酵素が減少したため、売上高は1,892百万円(前年同期比8.3％減)、営業利益は431百万円(前年同期比14.1％減)となりました。」
海外向け酵素の減少が、売上高8.3％減・営業利益14.1％減として実際の業績に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、海外向け酵素の競争激化や新型コロナウイルス感染症拡大に伴う健康診断減少による診断薬の減少、生産支援ビジネスの受託件数減少により、売上高は3,293百万円(前期比17.4％減)となりました。営業利益は591百万円(前期比45.8％減)となりました。」
競争激化に加え診断薬・生産支援ビジネスの減少が加わり、酵素医薬品事業の減収・減益が通期実績として現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、海外向け酵素の競争激化や新型コロナウイルス感染症拡大に伴う健康診断減少による診断薬の減少、生産支援ビジネスの受託件数減少により、売上高は2,827百万円(前年同期比14.1％減)となりました。営業利益は581百万円(前年同期比39.0％減)となりました。」
海外向け酵素の競争激化が、診断薬・生産支援ビジネスの減少とともに、売上高14.1％減・営業利益39.0％減として実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、海外向け酵素の競争激化や国内の生産支援ビジネスが減少したため、売上高は2,063百万円(前年同期比11.4％減)となりました。営業利益は502百万円(前年同期比29.0％減)となりました。」
海外向け酵素の競争激化と国内生産支援ビジネスの減少が、売上高11.4％減・営業利益29.0％減として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業につきましては、海外向け酵素の競争激化や国内の生産支援ビジネスが減少したため、売上高は905百万円（前年同期比21.1％減）となりました。営業利益は240百万円（前年同期比30.3％減）となりました。」
海外向け酵素の競争激化が、売上高21.1％減・営業利益30.3％減として引き続き実際の業績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業については、国内の生産支援ビジネスは増加したものの、海外向け酵素の競争激化や為替の影響などもあり、売上高は3,986百万円(前期比2.7％減)となりました。」
海外向け酵素の競争激化および為替の影響が、通期の減収として実際に現れている。一方、原価低減等により営業利益は増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、現在における酒類事業を取り巻く環境は、国内の人口減少や少子高齢化並びに飲酒機会の減少により市場の伸張が期待しにくく、また、酵素医薬品事業においては、競合他社との価格競争及び遺伝子組換え製品の参入など、競争環境は激化していくことが予想されます。」
酵素医薬品事業について、価格競争および遺伝子組換え製品の参入による競争環境の激化見通しを継続記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、酵素医薬品事業においては、競合他社との価格競争及び遺伝子組換え製品の参入など、競争環境は激化していくことが予想されます。」
酵素医薬品事業について、従来の価格競争に加え、遺伝子組換え製品の参入を含む競争環境の激化が予想されると記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高・競争激化による酵素医薬品事業の単価下落・減益リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高・競争激化による酵素医薬品事業の単価下落・減益リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高・競争激化による酵素医薬品事業の単価下落・減益リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高・競争激化による酵素医薬品事業の単価下落・減益リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
円高・競争激化による酵素医薬品事業への影響について、事業等のリスク上の重要な変更はないとしている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「主力の酵素部門における海外での販売が、数量では前年を上回ったものの、円高による影響や競争激化による売上単価下落に伴い、売上高は3,521百万円(前期比11.4％減)、営業利益は769百万円(前期比26.1％減)となりました。」
円高と競争激化による単価下落が、酵素医薬品事業の通期減収・減益として現れている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「酵素医薬品事業については、主力の酵素部門における海外での販売が、数量では前年を上回ったものの、円高による影響や競争激化による売上単価下落に伴い、売上高は2,782百万円(前年同期比14.2％減)、営業利益は600百万円(前年同期比33.6％減)となりました。」
海外販売数量は前年を上回ったものの、円高と競争激化による売上単価下落が実際の減収・減益として現れている。