業容拡大に対応した人材の確保・育成
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2025人員最適化とAI人材確保の併存有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて53名減少しましたのは、主に収益性向上を目的とした人員配置の最適化および採用活動の抑制に加え、自己都合退職による減少によるものであります。」
連結従業員数は前期末の409名から356名へ53名減少した。収益性向上を目的とした人員配置の最適化、採用活動の抑制及び自己都合退職が要因とされる一方、AIリテラシーの高い人材やデジタルマーケティング人材の確保・育成を重点課題としている。 - 2026-03-03再定義株主総会
「AI駆動型の事業展開を支えるため、AIリテラシーの高いエンジニアやデジタルマーケティングのコンサルティング能力を備えた人材の確保・育成が急務となっております。」
人材の確保・育成について、従来の業容拡大対応から、AIリテラシー及びデジタルマーケティングのコンサルティング能力を備えた人材への重点化を示している。 - FY2024人的資本投資の具体化と従業員数の減少有価証券報告書
「人的投資の基本方針として４つの施策を強化し、競争力や成長力を高めてまいります。 仕組み化への投資 セールスイネーブルメントへの投資や情報管理・顧客管理の仕組みを構築 AI/DX投資 社員1人当たりのツール費用を引き上げ、AIの積極的利用などにより生産性を上げる 採用と育成 セールス、エンジニアは新卒採用を強化し当社のカルチャーとスキルを兼ね備えたDX人材、PdM人材を育成する 人事制度 組織硬直しない人事制度や仮説思考ができ実行力が身に着けられる環境の提供や評価制度の実行 従業員数が前連結会計年度末と比べて51名減少しましたのは、主に退職による減少によるものであります。」
人的資本投資について、仕組み化、AI/DX、採用・育成、人事制度という4つの具体的施策を中期経営計画上で整理した一方、連結従業員数は退職を主因に460名から409名へ51名減少した。 - FY2023従業員数の減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて30名減少しましたのは、主に退職による自然減によるものであります。」
業容拡大に備えた人材確保・育成を課題として掲げる一方、連結従業員数は退職による自然減を主因に前期末比30名減の460名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて8名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
人材確保・育成を継続し、連結従業員数は前連結会計年度末から8名増加して490名となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて23名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
業容拡大に備えた中途採用・新卒採用を継続し、連結従業員数は前連結会計年度末比23名増の482名となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて10名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
業容拡大に備えた中途採用・新卒採用を継続し、連結従業員数は前連結会計年度末比10名増の459名、提出会社は18名増の400名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて18名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
業容拡大に備えた中途採用・新卒採用を継続し、連結従業員数は前連結会計年度末比18名増の449名となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて23名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
業容拡大に備えた中途採用・新卒採用を継続し、連結従業員数は前連結会計年度末比23名増の431名となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて67名増加しましたのは、主に当連結会計年度に連結子会社となりましたシーサー株式会社分の人員増加、業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
連結従業員数は前連結会計年度末比67名増の408名となり、シーサーの連結、人材採用及び業容拡大への対応が進んだ。 - FY2016初出有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて、56名増加しましたのは、主に業容拡大に備えた中途採用と新卒採用によるものであります。」
業容拡大に備えた中途・新卒採用を進め、社員教育及び管理職研修の拡充によって人材を育成する方針を示している。従業員数は前連結会計年度末比で56名増加した。