新株予約権行使による希薄化
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、１株当たり四半期（当期）純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、１株当たり四半期（当期）純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
当第3四半期も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、１株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第2四半期も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第1四半期も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間及び、当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第3四半期累計期間も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
当第２四半期も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第1四半期も潜在株式が存在せず、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがない状態を確認している。 - FY2019対処有価証券報告書
「失効(株) 72,500 未確定残(株) ―」
権利確定前の新株予約権72,500株が全て失効し、未確定残はなくなった。新株予約権による将来の希薄化エクスポージャーは解消している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第21期第３四半期連結累計期間及び第20期は希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
潜在株式調整後1株当たり利益の記載対象となる希薄化効果を有する潜在株式が存在しない状態を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は潜在株式が存在しないため、記載しておりません。」
当第1四半期について潜在株式が存在しないと記載され、新株予約権行使による希薄化エクスポージャーがさらに低下している。 - FY2018対処有価証券報告書
「権利確定前 期首(株) 87,500 失効(株) 15,000 未確定残(株) 72,500」
権利確定前の新株予約権は15,000株失効し、未確定残は72,500株まで減少した。行使期間は平成30年9月1日から平成31年2月28日までで、希薄化エクスポージャーは前期より低下している。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年５月31日現在、これら新株予約権による潜在株式数は87,500株であり、発行済株式総数7,502,800株の約1.2％に相当しております。」
潜在株式数が前回の102,500株・約1.3％から87,500株・約1.2％へ減少し、希薄化エクスポージャーが低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年５月31日現在、これら新株予約権による潜在株式数は102,500株であり、発行済株式総数7,502,800株の約1.3％に相当しております。このため、現在付与している新株予約権の行使が行われた場合は当社株式の価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式102,500株、発行済株式総数の約1.3％を示し、平成30年9月から平成31年2月までの行使期間を記載している。