デジタルを活用したPRサービス・施策の拡大
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「プラップノードが提供する広報PR業務のSaaS型クラウドサービス「PRオートメーション」は、さらなるクライアント獲得に向け、外部からの事業譲受を含めた機能追加・改善のための積極的な投資を実施する中、導入クライアント数は着実に増加し、売上も拡大いたしました。」
SaaS型サービスへの事業譲受を含む機能追加・改善投資を進め、導入クライアント数と売上が拡大した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「デジタルソリューション事業では、広報PRのデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するクラウドツールの提供、デジタル広告やソーシャルメディアの運用、動画・バナー・WEBサイト等のクリエイティブ制作といったサービスを提供しております。」
クラウドツール、デジタル広告、SNS運用、クリエイティブ制作を含むデジタルサービスの提供方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、この数年間注力してきたリアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するためのサービス提供に努めました。」
リアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するサービス提供方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、この数年間注力してきたリアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するためのサービス提供に努めました。」
リアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援する方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、この数年間注力してきたリアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するためのサービス提供に努めました。」
リアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するサービス提供方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「デジタルサービスでは、デジタル広告やソーシャルメディアの運用から、動画・バナー・WEBサイト制作などのクリエイティブ業務まで、デジタルプロモーションに関するサービスをグループ内で提供可能です。」
デジタル広告、SNS運用、動画・バナー・WEBサイト制作を含むデジタルサービスの提供範囲を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルソリューション事業では、広報PRのデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するクラウドツールの提供、デジタル広告やソーシャルメディアの運用、動画・バナー・WEBサイト等のクリエイティブ制作といったサービスを提供しております。」
クラウドツール、デジタル広告、SNS運用、クリエイティブ制作を含むデジタルサービスの提供方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、この数年間注力してきたリアルとデジタルの両面でクライアントのコミュニケーション活動を支援するためのサービス提供に努めました。」
リアルとデジタルの両面でコミュニケーション活動を支援するサービス提供方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「プラップノード株式会社が提供するSaaS型クラウドサービス「PRオートメーション」は、広報PR業務のDX推進に向けて、クライアントのニーズに対応した機能追加・改善を継続的に実施しながら堅調に導入クライアント数を増やしております。」
PRオートメーションの機能追加・改善と導入クライアント数の増加を継続している。デジタルソリューション事業のセグメント利益も89百万円、前年同期比1,143.0％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前期に新たにグループインした「株式会社プレシジョンマーケティング」、シンガポールの「WILD ADVERTISING＆MARKETING PTE.LTD.」は、コロナ禍によって加速したデジタルシフトの動きを的確に捉え、デジタル広告、SNS運用、データ分析といったサービスの受注を拡大しました。」
デジタル広告、SNS運用、データ分析などのデジタルサービス拡大を、プレシジョンマーケティングとWILDを通じて継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「プラップノード株式会社が提供する広報PR業務のSaaS型クラウドサービス「PRオートメーション」は、広報PRのDX推進に向けて、クライアントのニーズに対応した機能追加・改善を継続的に実施しながら堅調に導入クライアント数を増やしております。」
デジタルPRサービスについて、PRオートメーションの機能追加・改善を継続し、導入クライアント数が増加していると記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、「プラップノード株式会社」が開発した広報PR業務のSaaS型クラウドサービス「PRオートメーション」は、自動クリッピング機能の拡充を図るなど、継続的にアップデートを重ねています。また「IT導入補助金」対象ツールに認定されました。」
PRオートメーションの機能拡充を継続し、IT導入補助金対象ツールへの認定という具体的な進展が記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、デジタル広告子会社との連携を深め、デジタル領域のサービスを強化したことで、SNSキャンペーンやデジタル広告施策などの売り上げが当社業績にも寄与しました。」
デジタル広告子会社との連携深化とサービス強化が、SNSキャンペーンやデジタル広告施策の売上として業績に寄与した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「国内のデジタル事業については、「プラップノード株式会社」が開発し、2020年９月よりサービスを開始した広報PR業務のSaas型クラウドサービス「PRオートメーション」に新機能を追加し、またカスタマーサクセスの拡充を図るなど、サービスのアップデートを継続することで、クライアントに新たな価値を提供しております。」
デジタルPRサービスについて、PRオートメーションの新機能追加とカスタマーサクセス拡充を進め、サービスのアップデート段階へ進んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症対策として記者会見をオンラインで実施するなど、サービスのデジタル化を推進しています。」
オンライン記者会見の実施を含む、感染症環境に対応したサービスのデジタル化を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「デジタル新サービス「リモート記者会見パッケージ」「リモートメディアトレーニングプログラム」の提供を開始し、デジタル化を推進」
従来のデジタルPR施策に加え、リモート記者会見とリモートメディアトレーニングという新サービスの提供を開始した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「新サービス「リモート記者会見パッケージ」や「リモートメディアトレーニングプログラム」の提供を開始しており」
デジタル・リモート対応の新サービスを具体的に提供開始し、PRサービスの拡張を進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「今回、当社のデジタルPRサービス強化の一環として、ショーケースの保有するWEBマーケティング×テクノロジーを活用し、革新的なソリューションを開発・提供してまいります。」
デジタルPRサービスの拡大について、ショーケースのWEBマーケティングとテクノロジーを活用した新たなソリューション開発へ進展している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、デジタル関連の売上も堅調に推移しています。」
デジタル関連売上が堅調に推移していると記載し、デジタルPR施策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、デジタル関連の売上も堅調に推移しています。」
デジタル関連売上が堅調に推移していると記載し、デジタルPR施策の継続を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「デジタルＰＲ案件の売上は、積極的な新規顧客の開拓の結果、前期を上回る水準となりました。」
新規顧客開拓を進めた結果、デジタルPR案件の売上が前期を上回る水準となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「デジタルＰＲ案件の売上は前期と同水準ながら、全社横断的に新規受注を獲得し、消費財案件の継続的な受注やインバウンド案件、サイト制作などを受注しています。」
デジタルPR売上は前期と同水準である一方、全社横断で新規受注を獲得し、消費財、インバウンド、サイト制作などの案件を受注している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その他、デジタルＰＲ案件は消費財系の大型案件の継続的な受注やインバウンド案件に加え、全社横断的に新規受注が推移しており」
消費財系の大型デジタルPR案件やインバウンド案件の継続受注、全社横断的な新規受注を通じて、デジタルPR施策を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、期初から立ち上げたデジタル戦略グループでは、社内の知見を蓄積、共有する体制を構築し、デジタルＰＲ案件の新規受注とサービス開発の強化を推進しており、消費財系の大型案件の継続的な受注やインバウンド案件、プロモーション動画制作の受注等により、全社でのデジタルＰＲ関連の売上が前期比で倍近い伸びをみせました。」
デジタル戦略グループによる知見共有・受注・サービス開発を進め、デジタルPR関連売上が前期比で倍近く伸びたと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、期初から立ち上げたデジタル戦略グループでは、デジタルＰＲ案件の新規受注とサービス開発の強化を推進しており、消費財系の大型案件の継続的な受注やインバウンド案件、プロモーション動画制作の受注等により、全社でのデジタル関連の売上が前期比で増加しています。」
デジタル戦略グループによる新規受注・サービス開発を継続し、大型案件、インバウンド案件、プロモーション動画制作の受注を通じてデジタル関連売上が前期比で増加したと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、期初から立ち上げたデジタル戦略グループでは、各営業部のチームと連携した体制を構築し、デジタルＰＲ案件の新規受注とサービス開発の強化を推進しており、その結果、消費財系の案件やインバウンド案件等のデジタル関連受注を多数獲得し、前期に比べ増加しています。」
期初に立ち上げたデジタル戦略グループが営業部と連携し、消費財系・インバウンド等のデジタル案件を多数獲得し、受注が前期比で増加したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「ニーズが急速に高まる、デジタルを活用したＰＲサービスの受注に対応するため、期初から立ち上げたデジタル戦略グループでは、各営業部のチームと連携した体制を構築し、デジタルＰＲ案件の新規受注とサービス開発の強化を推進しており、その結果、デジタル関連の受注が前期に比べ増加しています。」
期初にデジタル戦略グループを立ち上げ、各営業部との連携体制を構築した結果、デジタル関連受注が前期比で増加したと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「既存クライアントからも様々なＰＲ施策に加え、発表会やイベントを多数受注するとともに、ニーズが急速に高まるデジタルを活用したＰＲサービスの受注も増加しており、デジタルインフラやソーシャルメディア環境にあわせたＰＲ施策の提案、デジタルコンテンツのコンサルティング、Ｗｅｂ動画制作などの案件を複数獲得し、売上に寄与しています。」
デジタルPRサービスの受注増加に加え、デジタル施策提案、コンテンツ・コンサルティング、Web動画制作という具体的な案件獲得を記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「既存クライアントからも商業施設、宿泊関連事業、不動産、アパレル、消費財メーカー等のＰＲ業務やデジタルを活用したＰＲサービスなど複数のプロジェクト案件を獲得し、売上に寄与しています。」
PR業務に加え、デジタルを活用したサービス・施策を案件獲得の手段としている。