飲食店情報検索サイトの競争激化
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「消費者側においては、飲食店検索行動が従来の「ポータルサイト検索」から「AIとの対話による情報収集」へと変化し、既存のメディア型販促支援モデルの競争力が相対的に低下する恐れがあります。」
Google・SNS等との競争に加え、生成AIによる対話型情報収集への検索行動変化を新たな競争・送客リスクとして明示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その手段としてGoogleやSNSの存在感が高まっているほか、今後は対話型AI等の新たなサービスの台頭も予測される等、従来の飲食店検索・予約サイトはWebサービスの潮流の大きな変化の中にあると考えられます。」
従来の検索サイト競争に加え、Google、SNS、対話型AIなど異業種・新技術による検索・予約接点の拡大を競争環境の変化として明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「インターネットを通じて情報を発信するサービスは参入障壁が低く、多くの新規事業者が出現しているため、将来、競合他社の動向や新たなビジネスモデルの出現によって顧客の選択肢が広がることにより、期待した収益を得られず業績が影響を受ける可能性があります。」
参入障壁の低さ、新規事業者、異業種を含む新たなビジネスモデルによる競争リスクを継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後も、送客力回復と新規顧客の開拓、新商品の投入など競争優位の維持に尽力してまいりますが、インターネットを通じて情報を発信するサービスは参入障壁が低く、多くの新規事業者が出現しておりますため、将来、競合他社の動向や新たなビジネスモデルの出現によって顧客の選択肢が広がることにより、期待した収益を得られず業績が影響を受ける可能性があります。」
参入障壁の低さ、新規事業者、新たなビジネスモデルによる競争リスクを継続して開示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「消費者が飲食店を検索・予約する際に利用するサービスは「ぐるなび」をはじめとした専門サイトに留まらず、SNSや検索エンジンの提供するサービスにも広がっていることから、飲食店が効果的な集客活動を行うためには、より一層積極的に多様なウェブメディアやツールを活用することが必要となっています。」
競争・集客環境について、専門検索サイトだけでなくSNSや検索エンジンにも利用先が広がっていると記載し、競争・接点の多様化を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネットを通じて情報を発信するサービスは参入障壁が低く、多くの新規事業者が出現しておりますため、将来、競合他社の動向や新たなビジネスモデルの出現によって業績が影響を受ける可能性があります。」
参入障壁の低さ、新規事業者、新たなビジネスモデルによる競争リスクを引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「飲食店情報検索サイトは参入障壁が低く、多くの新規事業者が出現しておりますため、将来、競合他社の動向や新たなビジネスモデルの出現によって業績が影響を受ける可能性があります。」
検索サイトの参入障壁の低さと新規事業者・新ビジネスモデルを競争リスクとして記載している。