売上総利益成長率・オペレーティングマージン・ROEの重点指標
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに4社。
- FY2019達成有価証券報告書
「連結のれん償却前営業利益 570億円 589億円 連結売上総利益年平均成長率 ３ヵ年平均 +７～10％ ３ヵ年平均 +10.2％ 連結のれん償却前オペレーティング・マージン 18～20％ 18.9％ のれん償却前ROE 10％以上 12％強」
2019年3月期を最終年度とする中期経営目標について、のれん償却前営業利益589億円、売上総利益年平均成長率10.2％、オペレーティング・マージン18.9％、のれん償却前ROE12％強となり、メルカリ株式売却等の影響を除外した実質比較でも掲げたすべての指標が目標水準を上回ったと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果、連結子会社における株式売却の影響もあり、前年同期より406億15百万円増加し、2,342億39百万円(同21.0％増加)となりました。」
中期経営計画の重点指標に関連して、第3四半期累計の売上総利益が前年同期比21.0％増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果、連結子会社における株式売却の影響もあり、前年同期より323億84百万円増加し、1,552億62百万円(同26.4％増加)となりました。販売費及び一般管理費は、Ｍ＆Ａによる体制強化および戦略的費用投下を行った結果、18.1％の増加となり、その結果、営業利益は335億14百万円(同69.4％増加）、経常利益は354億76百万円(同68.7％増加)と、いずれも大幅な増益となりました。」
中期経営計画の重点指標に関連して、第2四半期累計の売上総利益が前年同期比26.4％増加し、営業利益・経常利益も大幅に増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果、連結子会社における株式売却の影響もあり、前年同期より206億99百万円増加し、791億58百万円(同35.4％増加)となりました。販売費及び一般管理費は、Ｍ＆Ａによる体制強化および戦略的費用投下を行った結果、17.0％の増加となり、その結果、営業利益は199億35百万円(同154.9％増加）、経常利益は215億17百万円(同143.2％増加)と、いずれも大幅な増益となりました。」
中期経営計画の重点指標に関連する第1四半期実績として、売上総利益が前年同期比35.4％増加し、営業利益・経常利益も大幅に増加した。既存事業、新規連結子会社、株式売却、M&A・戦略的費用投下を要因として挙げている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「□中期経営目標（平成31年３月期） 連結のれん償却前営業利益（注１） ：570億円 当期は計画４年目にあたり、本中期経営計画の計画期間も１年を残すのみとなりました。計画最終年度においては、掲げた中期経営目標の達成はもとより、さらに一段上の利益水準を目指し、当社グループ一丸となって各種施策を推進してまいります。」
570億円の正式な中期経営目標は維持しつつ、計画最終年度に向けて「さらに一段上の利益水準」を目指す表現を加えている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果もあり、前年同期より179億53百万円増加し、1,936億24百万円(同10.2％増加)となりました。」
中期経営計画の重点指標である売上総利益について、第3四半期累計で前年同期比10.2％増加し、既存事業の拡大と新規連結子会社の取り込みを増加要因としている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果もあり、前年同期より101億47百万円増加し、1,228億77百万円（同9.0％増加）となりました。」
中期経営計画の重点指標である売上総利益について、当第2四半期累計で前年同期比9.0％増加した。既存事業の拡大と新規連結子会社の取り込みを増加要因としている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、既存事業の順調な拡大に加え、新規連結子会社の取り込みによる押し上げ効果もあり、前年同期より49億7百万円増加し、584億58百万円(同9.2％増加)となりました。」
当第1四半期の売上総利益が前年同期比9.2％増加した。中期経営計画の重点指標に対する進捗を示す実績だが、通期目標の達成を意味する記載ではない。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、重点指標についても目標水準と同等もしくはこれを上回る水準で推移いたしました。」
平成31年3月期の重点指標について、目標水準と同等以上で推移しているとの進捗を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営目標（平成31年３月期） 連結のれん償却前営業利益（注1） ： 570億円 ＜重点指標＞ 連結売上総利益年平均成長率（注2） ： +７～10％ 連結のれん償却前オペレーティング・マージン（注3） ： 18～20％ のれん償却前ROE（注4） ： 10％以上」
前四半期に見直した平成31年3月期の営業利益570億円および重点指標を継続して掲げており、新たな数値変更はない。 - FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書
「中期経営目標（平成31年３月期） 連結のれん償却前営業利益：570億円 ＜重点指標＞ 連結売上総利益年平均成長率：＋７～10％ 連結のれん償却前オペレーティング・マージン：18～20％ のれん償却前ROE：10％以上」
従来の営業利益450億円から570億円へ引き上げ、売上総利益成長率を＋7％以上から＋7～10％、マージンを17％から18～20％、ROEを8％からのれん償却前10％以上へ見直している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益に関しては、当社グループ全体での収益性向上のための様々な取り組みを継続した結果、前年同期より50億85百万円増加し、535億51百万円（同10.5％増加）となりました。」
中期経営計画の重点指標である売上総利益について、当第1四半期の前年同期比10.5％増加という測定可能な進捗を示している。年間目標の達成を意味する記載ではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結売上総利益年平均成長率：＋７％以上 連結のれん償却前オペレーティング・マージン：17％ ＲＯＥ（自己資本利益率）：８％」
平成26年3月期実績から平成31年3月期までの売上総利益年平均成長率など、計画期間中に管理する重点指標として示している。