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ディー・エヌ・エー(2432)・リスク対処

円高による為替差損を含む金融費用の増加

FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

9記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q1 – FY2021-Q32016: 220162017: 220172018: 020182019: 120192020: 020202021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 22025
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為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「金融費用は為替の変動等が影響し、471百万円(前年同期比67.7%減)となりました。」

    為替変動等の影響は残るものの、金融費用は前年同期比67.7%減の471百万円となり、前年度中間期に比べて負担が縮小した。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「金融費用は為替の変動等が影響し、1,185百万円(前連結会計年度比43.7%増)となりました。」

    前回中間期の大幅増加から通期でも為替変動等による金融費用増加が確認され、前年度比43.7%増となった。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「金融費用は為替の変動等が影響し、1,457百万円(前年同期比1,667.9%増)となりました。」

    為替変動等の影響により金融費用が前年同期比1,667.9%増となり、円高等による金融費用増加リスクが再び業績に現れている。
  4. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「金融収益 3,259 4,152 金融費用 △435 △115」

    当第3四半期連結累計期間の金融費用は115百万円となり、前年同期の435百万円から減少している。
  5. FY2019対処有価証券報告書

    「金融費用は、為替差損の減少や投資事業組合運用損の減少等により、668百万円(同18.7%減)となりました。」

    円高に伴う為替差損が前年度の金融費用増加要因となった状態から、為替差損の減少により金融費用が減少した状態が継続している。
  6. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「また、前第2四半期連結累計期間において、円高の進行により計上した為替差損が当第2四半期連結累計期間においては為替差益に転じたことから、金融費用が前年同期比で減少しました。」

    円高による為替差損が為替差益に転じ、金融費用は前年同期の1,716百万円から190百万円へ減少している。
  7. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「前第1四半期連結累計期間において、円高の進行により計上した為替差損が当第1四半期累計期間においては為替差益に転じたことから、金融費用が前年同期比で減少しました。」

    前期に発生していた円高による為替差損が当期は為替差益に転じ、金融費用が1,450百万円から62百万円へ減少している。
  8. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「また、円高の進行により、為替差損を含む金融費用が前年同期比で増加いたしました。」

    円高による金融費用増加が継続し、金融費用は前年同期の171百万円から当期1,716百万円へ増加している。
  9. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「また、円高の進行により、為替差損を含む金融費用が前年同期比で増加いたしました。」

    円高による金融費用増加が実際に発生しており、損益計算書上の当四半期金融費用は1,450百万円と記載されている。
一緒に動いた変遷

「ライブストリーミング事業の成長投資と黒字化」は、この変遷が動いた9回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ライブストリーミング事業の成長投資と黒字化4回
  3. 2ゲーム事業の減収下でのセグメント利益増加2回
  4. 3ヘルスケア事業の増収・損失縮小と四半期黒字化2回
  5. 4持分法による投資利益の大幅増加2回
  6. 5期末配当のみを実施する配当方針2回
  7. 6連結売上収益減少下での営業利益増加と親会社利益減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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