ソリューション型営業とチーム配属による高付加価値化
FY2016に初出。24回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「両社が培ってきた強みを融合し、従来の当社の強みである「人材供給・保守」や「構想設計」に加え、「製造ライン・量産」に至るものづくりのバリューチェーン全般をワンストップで提供できる体制の構築を進め、同社グループの皆様と共に新たな成長を目指してまいります。」
高付加価値化・受託力の方針が、ｎｍｓホールディングスとの統合を通じて、人材供給・保守、構想設計から製造ライン・量産までのワンストップ提供体制へ拡張された。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、今年度は特に、従前から掲げてきた「コ・ソーシング」（お客様の良きパートナーとして業務にさらに踏み込み、成果を共に享受できる、進化したアウトソーシングの姿）を深化させ、様々な企業・学校・団体との提携・協業等を行い、次年度以降を見据えた成長基盤の構築を着実に推し進めました。」
高付加価値化・受託力の方針が、「コ・ソーシング」の深化と企業・学校・団体との提携・協業による次年度以降の成長基盤構築へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループの「受託（請負）」に注力する戦略や人材育成を通じて新たなシナジーを発揮するとともに、素材産業のさらなる拡充を図れると考えています。」
高付加価値化の方向性が、素材製造会社との連携を通じた受託・請負戦略と人材育成によるシナジー創出へ展開した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「特に今後見込まれる九州地区をはじめとした半導体業界の成長に向け、1,000人規模での半導体人材を育成できる体制を整える等、今後を見据えた体制強化に投資を進めるとともに、販管費の削減・バックオフィスの生産性向上に向けたＤＸ化等への投資も進めました。」
高付加価値化・生産性向上の施策が、1,000人規模の半導体人材育成体制とバックオフィスDX化への投資として具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらには、強みである「請負」「チーム派遣」による生産量増加、大型案件の獲得や高単価案件へのシフト、ＤＸ化による販管費の削減等が利益面の向上に寄与いたしました。」
請負・チーム派遣、大型案件、高単価案件へのシフト、ＤＸ化による販管費削減を組み合わせ、利益面の向上につなげた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、強みである「請負」「チーム派遣」案件の増加に加え、大型案件の獲得や高単価案件へのシフト、さらには人材育成及びＤＸ化等による定着率向上と生産性向上等が業績の底上げに繋がりました。」
高付加価値化の施策が、請負・チーム派遣、大型案件、高単価案件へのシフト、人材育成、ＤＸ化による定着率・生産性向上として具体化し、業績の底上げにつながった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「特に、半導体や電子部品関連等の大型案件の受注・継続に繋げたことや、強みである「請負」「チーム派遣」案件のさらなる増加、管理者の人材育成及びＤＸ化等による生産性向上、そして高単価案件へのシフト等も進めたことなどが業績の底上げに繋がりました。」
高付加価値化の手段として、大型案件、請負・チーム派遣、管理者育成、ＤＸ化、高単価案件へのシフトを進め、プロダクツＨＲ事業の底上げにつなげた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、強みである「請負」「チーム派遣」案件の更なる増加や、管理者の人材育成及びＤＸ化等による生産性向上、そして高単価案件へのシフト等も進めたことにより、利益率の向上に繋がりました。」
高付加価値化の施策が、請負・チーム派遣の増加、管理者育成、ＤＸ化、高単価案件へのシフトを通じた利益率向上として具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、増加するオーダーに対応しさらなる成長を図るため、積極的な採用投資を進め、次期以降の拡大準備を進めました。加えて、人材育成プログラムが充実している強みも活かしながら、社員のスキルアップ・キャリアアップを進め、単なるマッチングビジネスではない、より高度な研究者集団としての業界での立ち位置確立を図っております。」
Ｒ＆Ｄ事業で増加するオーダーに対応する採用投資と、育成による高度な研究者集団化を進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方で、関連業界の復調とともに優秀な技術者の採用が一段と難しくなっておりますが、採用手法の見直しを図るとともに、エンジニアの人材育成（ＤＸ・ＩoＴ関連技術の需要増加に合わせた制御技術系の人材育成や、クラウド関連のシステムエンジニアの育成等）によるスキルアップ及び戦略的な配属によるキャリアアップを図り、より質の高い技術力の提供を行うことで利益率の向上に繋げました。」
人材育成と戦略的配属による高付加価値化を、より質の高い技術力の提供と利益率向上という成果に結び付けた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、クライアントのよりコアな業務への技術提供や、新たな取引分野の拡張も図り、次期でのさらなる拡大の準備を推し進めております。」
高付加価値化の方向性が、クライアントのよりコアな業務への技術提供と新たな取引分野の拡張として具体化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「特に好調な５Ｇ・半導体関連を背景にプロセス開発等での取引拡大を進めたことに加え、注力してきた自動車関連においては、ＣＡＳＥ関連技術の需要増加に合わせ、制御技術系の人材育成体制を構築し、次期以降のさらなる拡大のための準備を行いました。」
5G・半導体分野でプロセス開発等の取引拡大を進め、自動車分野ではCASE需要に対応する制御技術系人材の育成体制を構築した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「テクノ事業は、コロナ禍により当初計画よりも案件が減少したことで一時的に稼働率が低下しコスト増となりましたが、半導体製造装置、情報通信サービス、建設技術関連等が伸長したことに加え、人材育成によるスキルアップやキャリアアップが実現したことで適切な単価アップに繋がり、前期比で増収増益となりました。」
人材育成によるスキル・キャリア向上と単価アップを通じた高付加価値化を、事業実績とともに再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「テクノ事業は、最重要項目として推し進めてきた人材育成による研修生の配属やチャージアップ等を計画通り推移させ、自動車関連、情報通信サービス関連、建設技術関連等において売上高・利益ともに順調に拡大いたしました。」
人材育成による研修生配属とチャージアップを計画通り進め、自動車、情報通信サービス、建設技術の各領域で売上高・利益を拡大した。 - FY2019前進有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、研究者派遣部門においては、医薬・バイオ分野を拡大させるとともに化学分野に注力し既存クライアントとの取引を拡大させることで堅調に推移いたしました。」
研究者派遣で医薬・バイオ分野を広げつつ化学分野に注力し、既存クライアントとの取引拡大により事業を伸長させた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、研究者派遣部門においては、化学分野に注力し既存クライアントとの取引を拡大させることで堅調に推移いたしました。」
化学分野への注力と既存クライアントとの取引拡大を進め、研究者派遣部門の売上高・利益の拡大につなげている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「人材育成面においては、研究者派遣部門で、提携大学の共同研究ラボでの高領域人材の育成やホスピタリティマインドを中心とした外部研修等を充実させ、採用面においても優秀な研究社員の厳選採用を行い、技術支援企業として業界でのポジションをより深化させました。」
提携大学の共同研究ラボ、高領域人材育成、外部研修、厳選採用を組み合わせ、技術支援企業としてのポジション深化を進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、研究者派遣部門・臨床試験受託事業（ＣＲＯ）部門ともに堅調に推移し、収益が拡大しました。」
研究者派遣とCROの両部門で収益が拡大し、高付加価値型の研究人材・受託サービスの方向性が進展した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、当社しか成しえない化学・合成化学系を中心とした高付加価値領域での明確なポジションの確立を視野に、研究者として必要な基礎知識の充実を図るべく、統計解析などの独自の教育プログラムの構築や企業ロイヤリティを高める人材育成を実践し、価値の高い研究社員の育成と高チャージである高領域への配属を進めました。」
化学・合成化学系の高付加価値領域を目指し、統計解析等の独自教育と研究社員の育成・高領域配属を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、化学・バイオ系を中心に高付加価値領域への拡大を視野に採用・人材育成・提案を積極的に進めてきた結果、確実なチャージアップへと繋げ、売上高・利益ともに順調に拡大いたしました。」
化学・バイオ系の高付加価値領域で採用・育成・提案を進め、チャージアップと売上高・利益の拡大につなげた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、前期の約1.5倍となる107名の新卒エンジニアの配属についても、チーム派遣の提案を積極的に進めることによって、例年を大幅に上回るペースで決定いたしました。」
新卒エンジニア107名の配属を、チーム派遣提案によって例年を上回るペースで決定している。 - FY2016初出有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ事業は、事業拡大のために更なる高付加価値業務への集中を行い、従来のスキルマッチング型営業から顧客の課題解決に主眼を置いたソリューション型営業への転換を図ったことで、チーム配属が進み、顧客内でのシェアを伸ばすことできました。」
従来のスキルマッチング型営業から、顧客課題の解決を重視するソリューション型営業へ転換し、チーム配属と顧客内シェア拡大を進めている。