KG情報（2408）・リスク対処
遊休資産の減損損失
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2023。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休土地の減損損失22社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社
KG情報がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
注記では前年度の神戸住宅に係る減損損失を記載する一方、当連結会計年度については「該当事項はありません」としており、新たな減損損失は発生していない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。場所 神戸住宅（神戸市垂水区） 用途 営業設備 種類 建物及びその他 金額（千円）2,601」
前年度のソフトウェア減損に続き、神戸住宅の営業設備について260万1千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。場所 岡山市北区 用途 事業用資産 種類 ソフトウェア 金額（千円）91,485」
前年度の土地・建物等を対象とした大規模減損に続き、当年度は岡山市北区の事業用ソフトウェアについて9,148万5千円の減損損失が発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において営業活動から生じる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込みである資産グループ及び帳簿価額に対して著しく時価が下落している資産グループについて回収可能性を検討した結果、上記資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休土地9,980千円の減損から、複数の本社・支社・物流センター等に対象が広がり、減損損失は5億7,906万円に増加した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産の回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失は9,980千円であります。」
岡山県真庭市の遊休土地について回収可能価額が帳簿価額を下回り、9,980千円の減損損失が実際に発生した。